9月1日は「防災の日」。企業のX（旧 Twitter）アカウントでも、この日に合わせて防災に役立つ情報を発信したり、自社の商品やサービスを「防災」という切り口から紹介したりと、さまざまな投稿が行われています。

「防災用品を扱っていないから、何を投稿したらいいかわからない」という企業でも、自社ならではの視点を加えることで、防災をテーマにした投稿を考えることができます。
本記事では、2026年の企業アカウントによる「防災の日」のX（旧 Twitter）投稿を取り上げ、投稿のアイデアを紹介します。

2025年9月1日災害・緊急時にSNS企業アカウントが気をつけたい運用ポイント

企業のX（旧 Twitter）に学ぶ「防災の日」の投稿アイデア・事例

「防災の日」のX（旧 Twitter）投稿といっても、防災グッズの紹介や備蓄の呼びかけだけではありません。普段使っている商品を防災につなげたり、自社ならではのアイデアを発信したり、キャンペーンを通じて参加を促したりと、企業によってさまざまな工夫が見られます。

ここでは、2026年に企業アカウントが投稿した「防災の日」のX（旧 Twitter）投稿を取り上げ、投稿の切り口ごとに紹介します。自社の商品やサービス、企業の特徴を活かした投稿づくりのヒントを探してみましょう。

防災に役立つ情報を発信する

「防災の日」に合わせて、災害への備えや防災に役立つ情報を発信する投稿を多く見受けます。公式X（旧 Twitter）を通じて、備蓄しておきたいものや、いざというときに役立つアイテムなど、ユーザーが日頃からできる備えを紹介することで、防災について一緒に考えるきっかけをつくることができます。

自社の商品やサービスと直接結びつけなくても、防災に関する有益な情報を届けることは、企業アカウントで取り入れやすい投稿のひとつです。

事例：エリエール【公式】（@elleairofficial）

＞＞参考：  エリエール【公式】2026年9月1日投稿

大王製紙の日用品ブランド、エリエールの公式X（旧 Twitter）アカウントでは、「防災の日」に合わせて、災害時の非常持ち出し袋や備蓄品のチェックリストを紹介しています。

2枚の画像のうち、1枚目には「非常持ち出し袋」と「備蓄品」のチェックリストを掲載。2枚目では、除菌用ウェットティッシュやマスクなど、日常生活でも使う自社商品を「備えておきたいアイテム」として、かわいらしいデザインで紹介しています。

投稿文には「忘れないうちに【いいね】で保存！」と添え、後から見返せるよう、ユーザーに「いいね」での保存を促している点も参考になります。防災に役立つ情報を提供しながら、自社商品を自然に紹介している投稿です。

ローリングストックを紹介し、普段使いの商品を防災につなげる

「ローリングストック」とは、普段から食べたり使ったりする食品や日用品を少し多めに買い置きし、使った分を買い足しながら一定量を備えておく方法です。特別な防災用品を用意するのではなく、日常生活の中で無理なく備えられることから、防災の取り組みとしても注目されています。

企業のX（旧 Twitter）では、こうしたローリングストックの考え方を紹介しながら、普段から販売している食品や日用品を「備えておきたいもの」として紹介する投稿も見られます。防災と日常生活を結びつけることで、自社商品を自然に防災の話題へつなげられるのがポイントです。

事例：セブン‐イレブン・ジャパン（@711SEJ）

＞＞参考：  セブン‐イレブン・ジャパン 2026年9月1日投稿

セブン‐イレブン・ジャパンの公式X（旧 Twitter）アカウントでは、「ローリングストック」の考え方を紹介し、普段から備蓄している食品の点検を呼びかけています。

画像で麺類やレトルトご飯、など、ローリングストックに適した食品を具体的に紹介し、「こうした食品はセブン-イレブンでそろえることができる」と伝える内容です。防災のための特別な食品を用意するのではなく、普段から利用するコンビニで購入できる食品を備蓄につなげている点が参考になります。

事例：業務スーパー（@GyomusuperOFCL）

＞＞参考：  業務スーパー　2026年9月1日投稿

業務スーパーの公式X（旧 Twitter）アカウントでは、農林水産省の「災害時に備えた食品ストックガイド」を参考に、家庭でできる備蓄のコツを紹介しています。

冷蔵庫や冷凍庫を活用しながら、調理せずにそのまま食べられる食品を用意することや、最低3日分の食品を備えておくことなど、災害時を想定した具体的なポイントを紹介。画像も4つのポイントに分けて構成されているため分かりやすく、普段から利用している食品を、いざというときの備えとして見直すきっかけになる投稿です。

事例：昭和産業【公式】（@showasangyo_co）

＞＞参考：  昭和産業【公式】　2026年9月1日投稿

昭和産業の公式X（旧 Twitter）では、非常食だけでなく、日常的に使う食品を備蓄しておく「ローリングストック」の重要性を紹介しています。

実はパスタやホットケーキミックスなども、農林水産省が備蓄に適した食品として紹介していることを取り上げ、普段使いの食品も防災につながることを分かりやすく伝えています。
投稿には動画を活用し、「ローリングストック」の文字を中央に配置。その周囲を回転する丸い矢印や、動きのあるパスタやホットケーキミックスの自社商品画像で表現しており、ローリングストックの仕組みが視覚的に理解しやすい、かわいらしいクリエイティブになっています。

「実は防災にも役立つ」自社商品を紹介する

防災用品を専門に扱っている企業でなくても、実は災害時の備えを考えて開発された商品があります。ただ、こうした商品は普段の生活では目にする機会が少なく、その存在を知らない人もいるかもしれません。

そこで「防災の日」をきっかけに、普段はあまり知られていない自社の防災関連商品を紹介するのも、X（旧 Twitter）でできる情報発信のひとつです。「実はこんな商品もあります」と意外性を持たせることで、商品そのものだけでなく、企業が防災のために取り組んでいることも知ってもらう機会になります

事例：菊水酒造（公式）（@KIKUSUI_PR）

＞＞参考：  菊水酒造（公式）　2026年9月1日投稿

日本酒メーカー、菊水酒造の公式X（旧 Twitter）では、自社の酒粕を丁寧にブレンドした「缶入りパン」を紹介しています。

日本酒のイメージが強い菊水酒造が、実はパンも製造しているという意外性に加え、缶入りで長期保存ができることから、備蓄にも適した商品として紹介しています。自社の特徴である「酒粕」を活かした商品を防災という切り口で紹介することで、ブランドの新たな一面を伝えている点も参考になります。

事例：井村屋（株）公式（@IMURAYA_DM）

＞＞参考：  井村屋（株）公式　2026年9月1日投稿

食品メーカー、井村屋の公式X（旧 Twitter）では、災害時の備蓄用として開発された「5年保存」が可能なミニサイズのようかんを紹介しています。

井村屋といえば、あんこを使った菓子やようかんを思い浮かべる人も多い中、通常の商品とは異なる「防災向けの商品」があることを紹介。防災の日をきっかけに、普段はあまり知られていない商品の特徴を知ってもらう機会につなげています。

事例：サクマ製菓【公式】（@sakuma_seika）

＞＞参考：  事例：サクマ製菓【公式】　2026年9月1日投稿

菓子メーカー、サクマ製菓の公式X（旧 Twitter）では、防災向けに開発されたドロップ（キャンディー）を紹介しています。

おなじみの缶入り「サクマドロップス」とは異なり、保存期間5年で、持ち運びやすいプラスチックボトルを採用した商品です。普段から親しまれているお菓子にも、防災を意識して開発された商品があることを知ってもらえる投稿になっています。
「お菓子から防災を考える」という意外性があり、防災の日をきっかけに、自社商品の新たな一面を伝える事例として参考になります。

自社ならではの発想で「防災」にチャレンジ

防災用品を扱っていない企業でも、自社ならではの視点で防災の備え方など挑戦したことなどを発信できます。「防災の日」をきっかけに、企業の個性やアイデアを活かした投稿を考えてみるのもよいでしょう。

事例：Zoff_INFO（@Zoff_INFO）

＞＞参考：  Zoff_INFO　2026年9月1日投稿

眼鏡チェーン、Zoffの公式X（旧 Twitter）では、自社商品の梱包などに使われているボトル型の眼鏡ケースを活用し、「防災ボトル」を作ってみたという投稿をしています。

ボトルの中には、災害時に役立つ防災グッズを詰め、さらに自社商品のメガネも「予備メガネ」として入れています。投稿画像では、実際にどのようなものを入れたのかも紹介しており、Zoffならではの「メガネ」を防災と結びつけたユニークなアイデアです。
普段の商品やブランドの特徴を活かしながら、防災について考えるきっかけをつくっている点が参考になります。

防災に関連したキャンペーンで参加を促す

「防災の日」をきっかけに、キャンペーンを実施してユーザーの参加を促す方法もあります。
例えば、フォローやリポストを参加条件にして防災に役立つ商品をプレゼントしたり、ハッシュタグを付けた投稿を募集したりすることで、企業から情報を届けるだけでなく、ユーザー自身に防災について考えてもらうきっかけをつくれます。

事例：サントリー天然水（@suntory_tennen）

＞＞参考：  サントリー天然水　2026年9月1日投稿

サントリー天然水の公式X（旧 Twitter）では、「防災の日」に合わせて、ミネラルウォーターをプレゼントするキャンペーンを実施しています。

備蓄といえば、まずは水という防災の基本的な考え方を切り口に、フォロー＆引用リポストで参加できる企画を展開。引用リポストの際には、ハッシュタグ「#ちょ備蓄」を付けて投稿する仕組みになっています。
防災に欠かせない「水」と自社商品を結びつけることで、キャンペーンへの参加を促しながら、備蓄の大切さを伝えている点が参考になります。

事例：パルシステム東京【公式】（@palsystem_tokyo）

＞＞参考：  パルシステム東京【公式】　2026年9月1日投稿

生協の宅配サービス、パルシステム東京の公式X（旧 Twitter）では、「もしものときにプラスで備えておきたい商品」をプレゼントするキャンペーンを実施しています。
基本の参加条件をフォロー＆リポストとしながら、リプライで「水」または「レトルトごはん」のどちらが欲しいかを投稿すると、当選確率が2倍になる仕組みを取り入れています。

プレゼントには自社で取り扱う商品を活用し、防災に役立つ商品を紹介するとともに、リプライというユーザー参加型の要素を加えている点が特徴です。単純なフォロー＆リポストだけでなく、ユーザーにもう一歩アクションしてもらう仕掛けとして参考になります。

施設・交通機関ならではの防災への備えを発信する

施設や交通機関など、日頃から多くの人が利用する企業では、自社が担っている役割や災害時の対応についてSNSで発信することも、「防災の日」のX（旧 Twitter）投稿の切り口になります。

例えば、災害時の一時滞在施設としての役割や、利用者の安全を守るための取り組み、日頃から行っている防災訓練など、その企業だからこそ伝えられる情報があります。自社の防災への備えをSNSで紹介することで、企業の役割や災害時の対応を知ってもらう機会にもなります。

事例：Tokyo Big Sight【公式】（@T_Bigsight）

＞＞参考：  Tokyo Big Sight【公式】　2026年9月1日投稿

国際展示場「東京ビッグサイト」の公式X（旧 Twitter）では、「防災の日」に合わせて、災害時における施設の役割や備えについて発信しています。

東京ビッグサイトは、東京都との協定に基づき、災害時に帰宅困難者などが一時的に滞在する施設に指定されています。投稿では、その役割に加えて、3日分の飲料水や食料、簡易トイレ、発電機などを備蓄し、災害発生時に備えていることを紹介しています。

普段はイベントや施設、レストランなどの情報を発信しているアカウントだからこそ、「防災の日」をきっかけに、施設が担っている役割や災害への備えを伝えることは、企業への理解を深めてもらう機会にもなります。こうした自社の取り組みを丁寧に発信することも、防災の日の投稿として参考になります。

事例：三菱電機ビルソリューションズ（@MEBS_JP_journal）

＞＞参考：　三菱電機ビルソリューションズ
 2026年9月1日投稿①
 2026年9月1日投稿②

エレベーターやエスカレーターなどの昇降機設備や、ビル管理システムを手がける三菱電機ビルソリューションズの公式X（旧 Twitter）では、「防災の日」に合わせて、エレベーターの防災に関する投稿を2件発信しています。

1つ目は、「非常用ボタンはどこにつながる？」というクイズ形式の投稿です。かわいらしいイラストを使ってクイズ形式で紹介することで、子どもから大人まで気軽に防災について考えられる内容になっています。

2つ目は、エレベーター内にある「戸開走行保護装置設置済みマーク」や「地震時管制運転装置設置マーク」について解説する投稿です。普段何気なく目にしているマークの意味を知ってもらうことで、エレベーターの安全対策への理解を促しています。

「#災害時のエレベーター行動マニュアル」というハッシュタグを活用し、災害時の行動について継続的に情報発信している点も参考になります。自社の専門知識を、クイズや身近な設備の解説に落とし込むことで、ユーザーが防災を身近に感じられる投稿にしています。

事例：東京メトロ【公式】（@tokyometro_info）

＞＞参考：  東京メトロ【公式】　2026年9月1日

東京メトロの公式X（旧 Twitter）では、「防災の日」に合わせて、災害発生時に鉄道施設などの被害状況をいち早く確認するため、バイク隊を配備していることを紹介しています。
地下鉄を運行する東京メトロが、災害時の被害状況を確認するためにバイク隊を配備しているという、普段の利用者にはあまり知られていない取り組みを紹介した投稿です。

「防災の日」をきっかけに、日頃から利用者に伝える機会の少ない自社の防災への取り組みを紹介することで、企業が災害に備えて行っている活動を知ってもらう機会につながります。自社公式X（旧 Twitter）だからこそ発信できる情報を掘り起こすことも、企業の防災投稿を考えるうえで参考になるポイントです。

まとめ：自社ならではの切り口で「防災の日」のX（旧 Twitter）投稿を考えてみよう

今回紹介したように、「防災の日」のX（旧 Twitter）投稿は、防災用品を扱っている企業だけができるものではありません。自社の商品やサービス、普段から行っている取り組みなどを見渡すことで、防災につながるさまざまなSNS投稿を考えることができます。

「実は防災に役立つ」自社商品を紹介

例えば、自社に「実は備蓄に役立つ商品」があるなら、その特徴をあらためて紹介するのもひとつの方法です。また、「ローリングストック」のような防災に関するキーワードを切り口に、「実はこの商品もローリングストックにおすすめ」と、普段の商品を防災と結びつけて紹介することもできます。

普段は防災とは結びつけて考えていなかった商品でも、見方を変えることで、Xで紹介できる新しい投稿テーマが見つかるかもしれません。

防災をテーマに試しにチャレンジたことなどを紹介

防災に直接つながる商品がない場合でも、自社ならではの発想で防災について考えたり、新しいことにチャレンジしたりすることで、自社ならではのユニークなX（旧 Twitter）投稿につなげられます。

自社の取り組みを「防災の日」にあらためて発信する

さらに、これまで取り組んできた防災活動や社会貢献活動などを、「防災の日」をきっかけにあらためてX（旧 Twitter）で紹介するのもおすすめです。

「防災の日」は、ユーザーに防災について考えてもらうだけでなく、企業がどのように防災に向き合っているのかを知ってもらう機会にもなります。

自社の商品やサービスだけでなく、普段は発信する機会の少ない企業の取り組みを掘り起こし、SNSで発信することで、企業への理解を深めてもらうことにもつながります。

2026年6月12日企業のX（旧 Twitter）運用を継続するポイント｜続かない理由と対策

Xには、他のユーザーの投稿を自分のフォロワーに共有できる「リポスト」という機能があります。企業アカウントでも、情報を広く届けたり、ユーザーとのコミュニケーションを生み出したりするために活用できます。

一方で、リポストと似た機能に「引用リポスト」があり、「どちらを使えばよいの？」「何が違うの？」と迷う方もいるのではないでしょうか。

この記事では、Xのリポストの基本的な仕組みや、引用リポストとの違いを解説します。さらに、企業アカウントでリポストと引用リポストをどのように使い分ければよいのか、具体的な活用方法や注意点も紹介します。

※Xでは「引用ポスト」「引用」など複数の呼び方があります。本記事では、「引用リポスト」と表記して解説します。

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リポストとは？X（旧 Twitter）の投稿を再共有する機能

「リポスト（Repost）」とは、他のユーザーが投稿した内容を、広く共有するための機能です。Xの特徴の一つである「情報の拡散」を支える基本的な機能です。

「Post（ポスト）」は英語で「投稿する」という意味で、Xではユーザーが発信する投稿そのものを指します。
「Repost（リポスト）」は、「Re（再び）」と「Post（投稿）」を組み合わせた言葉です。つまり、他のユーザーの投稿を、自分のフォロワーに再び共有することを意味します。

なお、以前は「リツイート」と呼ばれていたため、「リポスト」と「リツイート」の違いが気になる方もいるかもしれませんが、「リポスト」は、以前「リツイート」と呼ばれていた機能と同じものです。

※Xでは、2023年7月のブランド変更に伴い、「リツイート」から「リポスト」へ呼称が変更されました。

＞＞参考：　
 Elon Musk　@elonmusk　（2023年7月23日、午後1:04）
 Elon Musk　@elonmusk　（2023年7月23日、午後6:55）

リポスト・引用リポストする方法

リポストまたは引用リポストしたい投稿の下部にあるリポストアイコンをタップ・クリックすると、「リポスト」と「引用する」のメニューが表示されます。

「リポスト」を選択すると、元の投稿をそのまま共有できます。
「引用する」を選択すると、元の投稿に自分のコメントを添えて、引用リポストとして投稿できます。

＞＞参考：  Xヘルプセンター｜リポストする方法

リポストした投稿はどのように表示される？

リポストした投稿の上部には、リポストを示すアイコンとリポストしたアカウント名が表示されます。そのため、誰がリポストした投稿なのか、元の投稿と区別して確認できます。

リポストした投稿はフォロワーのタイムラインに表示される。

リポストした投稿は、他者ユーザーのタイムラインに表示されます。フォロワーの場合は、タイムラインにある「フォロー中」タブで確認できます。

＞＞参考：  X Corp. Japan（2024年1月2日投稿）

2026年7月、プロフィール画面で「ポスト」と「リポスト」の表示が分離された。

2026年7月、Xのプロフィール画面で、「ポスト」と「リポスト」が別々のタブに表示されるというアップデートが順次導入されました。
公式のプレスリリースなどで一律の変更時期が案内されたものではないため、アカウントによって反映時期が異なる可能性があります。

プロフィール画面は、他のユーザーがアカウントを訪問した際に、これまでの投稿などを確認できる画面です。
現在は、「ポストタブ」には自分が投稿したものが表示され、「リポストタブ」には自分がリポストした投稿が表示されるようになりました。
一方、引用リポストは自分のコメントを添えて投稿するため、通常のポストと同じように「ポストタブ」に表示されます。

なお、このプロフィール画面の表示のアップデートによるタブ表示の変更は、利用している環境やアカウントによって異なる場合があります。パソコンのWeb版とスマートフォンのiOS・Androidアプリでは、仕様の反映時期や表示が異なる可能性があります。

＞＞参考：  X＿Xプロフィールに新UI導入、ポストとリポストが別タブに分離

＞＞参考：  電ファミニコゲーマー　@denfaminicogame　（2026年7月17日投稿）

引用リポストとは？コメントを添えて投稿を共有する機能

引用リポストとは、他のユーザーの投稿を引用しながら、自分のコメントを添えて投稿できる機能です。
通常のリポストとは異なり、元の投稿を共有するだけでなく、自分の感想や意見、補足情報などを加えて発信できる点が特徴です。

引用リポストするとどう表示される？

引用リポストでは、自分が添えたコメントと元の投稿が一つの投稿として表示されます。元の投稿へのリンクも残るため、投稿を見たユーザーは引用元の投稿も確認できます。

また、プロフィール画面では、引用リポストは通常のポストと同じように「ポストタブ」に表示されます。投稿の表示は、上部に自分が添えたコメント、その下に引用した元の投稿が表示されます。

リポストと引用リポストのエンゲージメントの違い

リポストと引用リポストでは、ユーザーからのエンゲージメントが、どの投稿に対して発生するかにも違いがあります。

リポストの場合

リポストは、元の投稿をそのまま共有する機能です。そのため「いいね」などの反応があった場合、元の投稿へのエンゲージメントとして扱われます。

引用リポストの場合

一方、引用リポストは、元の投稿を引用しながら自分のコメントを加えた新しい投稿です。そのため、引用リポスト自体にも「いいね」やリプライなどのエンゲージメントが発生します。
また、引用リポストされることによって元の投稿にもエンゲージメントが1回加算されます。

このように、リポストと引用リポストは、どちらも他の投稿を共有する機能ですが、エンゲージメントが発生する投稿の扱いが異なります。

リポストと引用リポストの比較表

ここまで紹介したリポストと引用リポストの違いを、以下の表にまとめました。

リポストと引用リポストを企業アカウントで使い分けるポイント

リポストと引用リポストは、どちらも他の投稿を共有するための機能ですが、企業アカウントでは「何を目的に共有するのかによって使い分けることが大切です。

「そのまま情報を届けたい」のか、「自社からコメントや情報を加えて発信したい」のかを基準に、使い分けるとよいでしょう。

自社の情報を再度届けたいなら「リポスト」

自社で投稿したキャンペーンやイベント、商品・サービスに関する情報などを、フォロワーにもう一度届けたい場合は、リポストを活用して再度告知する方法があります。

Xでは、投稿したタイミングですべてのフォロワーに見てもらえるとは限りません。そのため、重要な情報をリポストすることで、再びフォロワーのタイムラインに表示される機会をつくれます。

たとえば、キャンペーンの応募期間中に改めて告知したい場合や、イベント開催日が近づいたタイミングで情報を再度届けたい場合などに活用できます。

他社やメディアの情報を紹介したいなら「リポスト」

ニュースサイトやメディア、取引先などが自社の商品・サービスについて紹介してくれた場合は、その投稿をリポストすることで、第三者から見た自社に関する情報をフォロワーに届けられます。

たとえば、メディアなどが自社の商品を紹介した投稿や、他社とのコラボレーションで相手企業が発信した投稿などが挙げられます。

こうした投稿をリポストすることで、自社で作成した投稿だけでは伝えにくい情報や、第三者ならではの視点を紹介でき、企業アカウントの情報発信の幅を広げることにもつながります。

自社のコメントや情報を加えて発信したいなら「引用リポスト」

元の投稿をそのままリポストするだけでなく、自社のコメントや補足情報を加えて発信したい場合は、引用リポストが適しています。

たとえば、メディアに自社の商品が紹介された投稿を引用リポストし、「ご紹介ありがとうございます」といったお礼のコメントを添えたり、商品に関する補足情報を加えたりすることができます。
また、他社とのコラボレーションやイベントに関する投稿などに、自社からのコメントを添えて紹介することもできます。

企業アカウントで他社やメディアの投稿を紹介する際には、単にリポストするのではなく、引用リポストで自社からの言葉を添えて発信するケースも多く見られます。相手への配慮として、紹介への感謝やお礼の言葉を添えることで、情報を共有しながらコミュニケーションにもつなげられます。

ただし、すべての投稿を引用リポストすればよいわけではありません。緊急性の高い情報など、そのまま素早く共有したい場合はリポストを使うなど、目的に応じて使い分けることが大切です。

＞＞参考：  Google Japan　（2026年8月14日投稿）
Google JapanのX公式アカウントでは、Samsung Japan公式アカウントが、Google Store 表参道をSamsungのズーム機能で撮影した写真を投稿したものに対して、お礼のコメントを添えて引用リポストしています。さらに、自社製品を使って撮影したSamsung Japanの店舗「Galaxy Harajuku」の写真も加えています。
他社の投稿を紹介するだけでなく、自社からのコメントや写真を加えて発信している点が、引用リポストの活用例といえます。

ユーザーとのコミュニケーションには「引用リポスト」を活用

ユーザーが自社の商品・サービスについて投稿した感想や写真、利用した様子などの投稿は、UGC（User Generated Content／ユーザー生成コンテンツ）と呼ばれます。

こうしたUGCを引用リポストし、「ご投稿ありがとうございます」「素敵な写真をありがとうございます」などのコメントを添えることで、投稿を紹介しながらユーザーとのコミュニケーションにつなげられます。

また、UGCを企業アカウントから紹介することで、投稿してくれたユーザーとの接点をつくるだけでなく、商品・サービスを利用したユーザーの声を他のユーザーにも届けられます。
ただし、ユーザーの投稿を企業アカウントで紹介する際は、投稿内容やユーザーとの関係性などを確認し、企業アカウントで取り上げることが適切かを判断しましょう。

＞＞参考：  【公式】カゴメ（2026年8月18日投稿）
【公式】カゴメの公式Xでは、自社の商品を使って調理したユーザーの投稿に対して、お礼のメッセージを添えて引用リポストしています。ユーザーの投稿を紹介するだけでなく、企業からユーザーへ反応を返すことで、コミュニケーションにつなげている事例です。

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SNS企業アカウントにおける「UGC」のメリットと活用パターン2019年5月8日

UGCを活性化させるには？｜企業アカウントが実践したいUGCへのコミュニケーション2019年5月22日

企業アカウントでリポスト・引用リポストを活用するときの注意点

リポストや引用リポストは、他のユーザーの投稿を手軽に共有できる便利な機能です。一方、企業アカウントでは、共有した投稿も企業からの発信として受け取られる可能性があります。
リポストや引用リポストをする前に、企業アカウントから発信して問題がない内容かを確認することが大切です。

リポスト・引用する投稿の内容や発信元を確認する

リポストや引用リポストをする前に、元の投稿の内容や発信元を確認しましょう。

特に、他社やメディアの投稿を紹介する場合は、発信元が信頼できるアカウントか、投稿内容に誤りや古い情報がないか、自社の商品・サービスやブランドイメージと合っているかなどを確認することが大切です。

一度リポストや引用リポストをすると、その投稿を企業アカウントが支持・紹介していると受け取られる可能性があります。「関連する内容だから」という理由だけで共有するのではなく、企業アカウントから発信して問題がない内容かを確認してから活用しましょう。

引用リポストでは元の投稿の文脈を確認してコメントを添える

引用リポストでは、自社のコメントや情報を加えて発信できる一方、元の投稿とは異なる意味で受け取られないよう注意が必要です。

たとえば、元の投稿の一部分だけを取り上げてコメントすると、投稿者が意図していた内容とは異なる文脈で伝わってしまう可能性があります。

そのため、引用リポストを作成する際は、元の投稿がどのような意図や文脈で発信されたものなのかを確認したうえで、自社のコメントを添えることがポイントです。

「ご紹介ありがとうございます」「参考になる情報をご紹介します」など、元の投稿への反応を明確にしたうえで、自社から伝えたい情報を加えると、投稿の意図も伝わりやすくなります。

UGCを活用するときはユーザーとの関係性を意識する

ユーザーが自社の商品・サービスについて投稿してくれた場合、その投稿は企業にとって貴重なUGCとなります。リポストや引用リポストを活用してUGCを紹介することで、ユーザーとのコミュニケーションや情報発信に活用できます。

ただし、ユーザーにとっては、企業に向けて投稿したものではなく、個人的な体験や感想として発信しているだけの場合もあります。そのため、自社のことを紹介しているUGCだからといって、すべての投稿を企業アカウントで取り上げるのではなく、投稿内容やユーザーとの関係性を考慮して活用することが大切です。

また、投稿に個人情報などが含まれていないか、自社のアカウントで紹介することでユーザーが不快に感じる内容ではないかなども確認しましょう。

まとめ｜リポストと引用リポストを目的に合わせて使い分けましょう

Xのリポストは、他のユーザーの投稿をそのまま共有できる機能です。一方、引用リポストは、元の投稿を共有しながら自分のコメントや情報を加えて発信できます。

企業アカウントでは、情報をそのまま再度届けたい場合や、他社・メディアの投稿を紹介したい場合はリポスト、自社のコメントや補足情報を加えて発信したい場合は引用リポストというように、目的に応じて使い分けることがポイントです。

また、ユーザーの投稿をリポストや引用リポストで紹介することは、UGCを活用したコミュニケーションにもつながります。投稿を共有する際は、元の投稿の内容や発信元を確認するとともに、ユーザーとの関係性にも配慮しましょう。

リポストと引用リポストの特徴を理解し、「何を届けたいのか」「どのようなコミュニケーションにつなげたいのか」を考えて使い分けることで、企業アカウントの情報発信をより効果的に活用できます。

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SNSを運用するうえで、自社に適したプラットフォームを選ぶためには、主要SNSの国内ユーザー数や特徴を把握しておくことが大切です。

本記事では、2026年時点で公表されている主要SNSの国内ユーザー数をまとめました。X（旧 Twitter）、Instagram、LINE、Facebook、TikTokなど、企業のSNS運用で活用される主要サービスについて、最新データとともに紹介します。

SNSの運用方針の見直しや、新たなSNSアカウント開設を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

あわせて読みたい関連記事

本記事は、主要SNSのユーザー数や最新動向を毎年更新しているシリーズ記事です。SNSの利用状況の変化を比較したい方は、あわせて過去の2025年版・2024年版もご覧ください。

2024年－主要SNSの国内ユーザー数と特徴をふまえて運用を考えよう（LINE、YouTube、X（旧 Twitter）、Instagram、Facebookなど）2024年6月18日

2025年－主要SNSの国内ユーザー数と特徴をふまえて運用を考えよう（LINE、YouTube、X（旧 Twitter）、Instagram、Facebookなど2025年4月18日

【2026年時点】主要SNSユーザー数一覧

2026年時点で確認できる、主要SNSの国内ユーザー数および世界（グローバル）ユーザー数を一覧にまとめました。

LINE、YouTube、Instagram、X（旧 Twitter）、Facebookに加え、TikTok、Pinterest、LinkedIn、Threads、Blueskyなど、企業のSNS運用で注目される主要サービスを掲載しています。

ユーザー数は、各SNS運営会社（プラットフォーム）が公式に公表した情報や、信頼できるメディアで公開された情報をもとに、当社が確認した時点の内容を掲載しています。なお、本記事は2024年から毎年更新しているシリーズ記事です。

※MAU：Monthly Active Usersの略、月間アクティブユーザー数で1か月に1回以上利用があったアカウント数。
※DAU：Daily Active Usersの略、1日あたりのアクティブユーザー数で1日に1回以上利用があったアカウント数。

LINE ／ ライン

LINEの国内ユーザー数：月間利用者数1億人（2026年1月時点）

2026年1月29日にLINEヤフー株式会社が発表したプレスリリースによると、コミュニケーションアプリ「LINE」の国内月間利用者数（MAU）は1億ユーザーを突破しました。

2026年はLINEのサービス開始から15周年を迎えた節目の年でもあり、1億ユーザー突破を記念して、特設サイトでのプレゼントキャンペーンやオリジナルLINEスタンプの無料配布などの記念企画が実施されました。

＞＞参考：　
 LINE＿1億の「つながり」に、ありがとう。
 LINE（@LINEjp_official）＿X（旧 Twitter）公式アカウント（2026年1月29日）

LINEの特徴と国内ユーザーの傾向

特徴

LINEは、個人やグループでメッセージのやり取りができるコミュニケーションアプリです。
X（旧 Twitter）やInstagramのようなオープン型SNSとは異なり、やり取りの内容は基本的に第三者へ公開されません。そのため、家族や友人との連絡手段として広く普及しています。

また、通知が届くとすぐにメッセージを確認するユーザーも多く、企業の公式LINEアカウントから配信するメッセージは、高い既読率が期待できる点も特徴です。
基本機能は無料で利用できますが、スタンプや着せかえなど、一部の機能は有料で提供されています。

ユーザー層：

国内月間利用者数は1億人に達しており、日本の人口の約8割が利用する国内最大級のコミュニケーションアプリです。

利用者は、男性が46.7％、女性が53.3％で女性が若干多いようです。また、若年層だけでなく、シニア層まで幅広い年代に広がっています。LINEヤフーの公開データでは、15〜19歳から65歳以上まで各年代に比較的均等に利用者が分布しており、年代を問わず利用されていることが分かります。

＞＞参考：　
 LINEヤフー for Business＿LINEヤフー 媒体資料】最新版のお知らせ（2026年6月30日）
 LINEのユーザーはどんな人？ – LINEヤフーマーケティングキャンパス

参考

LINEのユーザーはどんな人？ – LINEヤフーマーケティングキャンパス

LINEヤフーマーケティングキャンパス

＜年代や性別、都市部や地方を問わず、日本の人口分布に近いユーザー分布＿年齢より＞
15～19歳：7.9％
20～24歳：7.5％
25～29歳：7.5％
30～34代：8.4％
35～39歳：8.9％
40～44歳：10.5%
45～49歳：12.1％
50～54歳：10.1％
55～59歳：9.4％
60～64歳：8.7％
65歳以上：9.0％

LINEの2026年注目トピック

LINEでは、有料会員サービス「LYPプレミアム」を提供しています。LYPプレミアムは、LINEだけでなくYahoo!や、PayPayなどのLINEヤフーグループのサービスも利用できるサブスクリプションサービスです。

対象のスタンプ・絵文字・着せかえが使い放題になるほか、アルバム機能では写真や動画を高画質のまま保存・共有できるなど、LINEをより便利に利用できる特典が用意されています。

＞＞参考： LINEヘルプセンター ＿ LYPプレミアムとは？

「PayPay」との連携

2026年7月2日に開催された「LINE 15th Anniversary Event -Connect the Next-」では、「LINE」と「PayPay」のアカウント連携を2026年夏から開始することが発表されました。

アカウント連携により、LINE上からPayPayの登録や残高・ポイントの確認などが可能となり、今後は両サービスの連携がさらに強化される予定です。

＞＞参考：　LINEヤフー株式会社
 LINE15周年記念イベント 「LINE 15th Anniversary Event -Connect the Next-」を開催（2026年7月2日）
 国内月間利用者数1億ユーザーの「LINE」と登録ユーザー7,400万人を抱える「PayPay」のアカウント連携を2026年夏より開始（2026年7月2日）

LINEの海外ユーザーに関する情報

LINEは日本国内だけでなく、世界約230の国と地域でサービスを提供しています。

グローバルの月間アクティブユーザー数（MAU）は約1億9,300万人で、そのうち約9,300万人（約48％）が海外ユーザーです。特に台湾とタイでは高いシェアを誇ります。

・台湾：月間アクティブユーザー数約2,200万人（人口普及率約94.5％）
・タイ：月間アクティブユーザー数約5,400万人（人口普及率約81.8％）

上記の両国では、コミュニケーションアプリとして利用されるだけでなく、タクシー配車やフードデリバリー、金融サービスなど、生活インフラの一部としても活用されています。

＞＞参考： LINEヤフー株式会社＿ 海外における事業展開

参考

海外における事業展開｜LINEヤフー株式会社

LINEヤフー株式会社

YouTube ／ ユーチューブ

YouTubeの国内ユーザー数：7,370万人（2024年5月時点）

YouTubeの国内ユーザー数については、2026年7月時点で新たな公式発表はありません。

そのため、本記事では2024年5月に「Think with Google」で公表された最新のデータを紹介します。

国内月間アクティブユーザー数（MAU）は7,370万人（対象：18歳以上）で、45〜64歳では同世代人口の79％にあたる2,740万人が利用していると発表されています。

なお、この数値には18歳未満のユーザーは含まれていないため、実際の利用者数はさらに多いと考えられます。

＞＞参考： Think with Google＿ 好きと​出会える​ YouTube は、​深掘り、​行動に​つながる​場所へ​ —— ショート動画と​テレビ視聴が​成長を​牽引（2024年10月）

参考

好きと出会える YouTube は、深掘り、行動につながる場所へ —— ショート動画とテレビ視聴が成長を牽引

Google

YouTubeの特徴と国内ユーザーの傾向

特徴

YouTubeは、インターネット上で動画コンテンツを共有・視聴できる世界最大級の動画プラットフォームです。近年はスマートフォンだけでなくテレビで視聴するユーザーも増えており、動画コンテンツを楽しむプラットフォームとして成長を続けています。

ユーザーは動画を視聴するだけでなく、自身で動画を投稿することもできます。動画配信者は「ユーチューバー」と呼ばれ、広告収益や企業案件などによって収益を得ているクリエイターも多く存在します。

また、視聴者は「スーパーチャット（Super Chat）」などの機能を通じてクリエイターを支援できるほか、有料サービス「YouTube Premium」に加入すると、広告なしで動画を視聴することができます。

投稿できる動画は最長12時間まで対応しており、従来の横長動画に加え、縦型の短尺動画「YouTube ショート」も定着しています。企業アカウントでも、ショート動画を活用した商品紹介やプロモーション、認知拡大を目的とした投稿が広く行われています。

ユーザー層

総務省、情報通信政策研究所が公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日）によると、YouTubeはLINEに次いで利用者の多いサービスとなっています。

年代別では、10代から40代までの利用率はいずれも90％を超え、50代でも84.9％、60代でも72.6％、70代でも48.5％と、若年層からシニア層まで幅広い世代に利用されています。

一方で、同調査の「主なソーシャルメディア系サービス・アプリ等の利用率（書き込む・投稿する）」では、YouTubeで実際に動画を投稿する人の割合は4.2％となっています。

利用率が81.5％と非常に高い一方で、投稿するユーザーは限られており、「投稿するSNS」というよりも、「視聴するSNS」として利用されていることが特徴です。

＞＞参考： 総務省＿ 「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（令和8年6月26日）

YouTubeの2026年注目トピック

2026年1月22日に公開されたYouTube CEO ニール・モーハン氏の「YouTube CEOからのレター：2026年の展望」では、AIを活用したクリエイター支援と、AIによる不適切なコンテンツへの対策強化が重点施策として紹介されています。
動画を投稿するクリエイターだけでなく、動画を視聴するユーザーにとってもAIの活用が進む一方で、安全性や透明性を高めるための取り組みが強化されることが示されました。

一部抜粋すると、

既存のスパム・クリックベイト対策システムを活用し、AIで大量生成された低品質で反復的なコンテンツの表示を抑制する方針を示しています。

視聴者がAIを利用して作成されたコンテンツであることを認識できるよう、AI生成コンテンツのラベル表示を拡充し、透明性の向上を進めています。

AIを活用した視聴体験の向上にも取り組んでいます。有料サービス「YouTube Premium」で利用できる会話型AI機能「Ask」は今後も機能強化が予定されているほか、自動吹き替え機能の利用も拡大しています。2025年12月には、自動吹き替えされた動画を1日平均600万人以上が10分以上視聴しており、今後もAIを活用した視聴体験の充実が期待されています。

＞＞参考： YouTube Blog ＿ YouTube CEO からのレター：2026 年の展望 （2026年 1月 22日）

参考

YouTube CEO からのレター：2026 年の展望

blog.youtube/intl/ja-jp

Youtubeの海外ユーザーに関する情報

YouTubeのグローバル月間アクティブユーザー数（MAU）は、20億人以上と発表されています。

YouTubeを運営するGoogle（Alphabet社）からは、最新のグローバルMAUについて詳細な数値は公表されていません。
しかし、2025年9月に公開されたYouTube Official Blogの記事「Four reasons your podcast belongs on YouTube」では、「月間20億人以上のログインユーザーからなる巨大なグローバル・オーディエンスにリーチできる」と紹介されています。

このことから、YouTubeは現在も世界最大級の動画プラットフォームとして、世界中で幅広く利用されていることが分かります。

＞＞参考： YouTube Official Blog＿ Four reasons your podcast belongs on YouTube（2025年9月25日）

Instagram ／ インスタグラム

Instagramの国内ユーザー数：推定約6,600万人（2024年発表を基に推計）

2026年7月時点で、Instagramの国内ユーザー数に関する最新の公式数値は公表されていません。

一方、2024年6月に開催された公式イベント「House of Instagram Japan 2024」では、日本法人代表の味澤氏が、国内の月間アクティブアカウント数が2019年と比べて2倍以上に成長したことを示すグラフを紹介しました。

2019年にMetaが公表した国内月間アクティブアカウント数は3,300万であることから、この発表を基にすると、現在の国内ユーザー数は約6,600万人と推定されます。

＞＞参考：　
 Meta News Room：Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破（2019年06月07日）
 Instagram マーケティング JP（X（旧 Twitter）＿@FBBusinessJP（2024年7月26日）

Instagramの特徴と国内ユーザーの傾向

特長

Instagramは、画像投稿やストーリーズ、縦型動画（リール）など、ビジュアルコミュニケーションに特化したSNSです。

投稿文（キャプション）は最大2,200文字（半角全角関係なく1文字カウント）まで入力でき、投稿後のテキストの編集も可能。ハッシュタグは1投稿あたり5個までにすることを推奨されています。また静止画像は最大20枚をまとめて投稿できます。

動画配信では、ライブ配信機能「インスタライブ」により、最大4時間のリアルタイム配信が可能です。また、ショップ機能を活用すれば、投稿された画像や動画から直接商品ページへ遷移でき、ユーザーが興味を持った商品にスムーズにアクセスできる環境が整っています。

さらに2023年7月からは、日本国内でも18歳以上のクリエイター向けに有料サブスクリプションサービス「Meta認証（Meta Verified）」を提供開始。
これにより、FacebookおよびInstagramのアカウントに公式認証バッジが付与され、なりすまし防止やアカウント保護といった機能が利用できるようになりました。

ユーザー層

総務省、情報通信政策研究所が公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日）によると、Instagramの利用率は20代が82.6％、30代が76.6％と高く、20〜30代が中心のSNSであることが分かります。

また、10代は69.3％となっており、前年調査からやや減少したものの、TikTokの利用率（67.9％）とほぼ同水準で、引き続き若年層にも広く利用されています。

さらに、50代は54.4％、60代は36.1％、70代15.8％と、X（旧 Twitter）やFacebookを上回る利用率になりました。若年層だけでなく幅広い世代へ利用が広がっていることがうかがえます。

＞＞参考： 総務省＿ 「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（令和8年6月26日）

Instagramの2026年注目トピック

これまでInstagramでは、検索対策として多くのハッシュタグを付ける運用が一般的でした。しかし、2025年12月にInstagram公式のクリエイター向けアカウント（@creators）は、リーチを伸ばすために最適なハッシュタグ数は「3～5個」であると発表しました。

現在では、ハッシュタグを大量に付けるよりも、投稿内容に関連性の高いハッシュタグを厳選して設定する運用が推奨されています。

＞＞参考：  Instagram’s @Creators（2025年12月19日）

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Instagram’s @Creators(@creators)がシェアした投稿

2026年6月、個人ユーザー向けの有料プラン「Instagram Plus」の提供が開始されました。
企業・著名人向けの「Meta Verified」とは異なり、ストーリーズを48時間表示できる機能や、ストーリーズを優先表示するブースト機能、プロフィールの固定投稿数を最大6件まで増やせる機能など、Instagramをより便利に利用できる機能が追加されています。

＞＞参考： bout Instagram＿ Instagram Plusのご紹介: 大好きなことをもっと楽しむ（2026年6月4日）

about.instagram.com

Introducing Instagram Plus

記事を読む →

2026年6月には、カルーセル投稿の各スライドに個別のキャプションを設定できるようになりました。
画像をスワイプするたびに、その画像に対応したキャプションが表示されるため、商品の特徴や手順の説明など、より分かりやすい情報発信が可能になります。企業アカウントでも、商品紹介やノウハウ投稿などで活用の幅が広がるアップデートといえるでしょう。

＞＞参考：  Instagram’s @Creators（2026年6月19日投稿）

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Instagram’s @Creators(@creators)がシェアした投稿

Instagram海外ユーザーに関する情報

2026年7月時点で、Meta社はInstagram単体のグローバルユーザー数を公式には公表していません。

一方、Meta社が2026年4月に発表した2026年第1四半期決算では、Facebook、Instagram、Messenger、WhatsApp、Threadsを含む「Metaファミリーアプリ」のデイリーアクティブユーザー数（DAP）は35.8億人に達したと発表しています。

Instagram単体の利用者数は公表されていないものの、Metaファミリーアプリの主要サービスの一つとして、世界中で多くのユーザーに利用されているSNSであることが分かります。

＞＞参考：　Meta
 Financials – Quarterly Earnings
 Q1 2026 Earnings Call Meta Earnings Presentation Q1 2026（2026年第1四半期決算）

X（旧：Twitter） ／ エックス（旧：ツイッター）

X（旧 Twitter）の国内ユーザー数：MAU6,800万（2025年5月29日時点）

X（旧 Twitter）の国内ユーザー数については、2026年7月時点で新たな公式発表はありません。
そのため、本記事では、2025年5月に開催された「Web担当者Forumミーティング 2025 春」で、X（旧 Twitter）日本法人代表・松山歩氏が公表した最新のデータを紹介します。

発表によると、日本国内の月間アクティブユーザー数（MAU）は6,800万人、さらに1日1回以上利用する日間アクティブユーザー数（DAU）は4,000万人となっています。

このことから、X（旧 Twitter）は現在も国内で多くのユーザーに日常的に利用されているSNSの一つであることが分かります。

＞＞参考：　
  Web担当者Forum＿【レポート】Web担当者Forumミーティング 2025 春 ―XのAI「Grok」が進化！ 日本法人社長が教える「インサイト発見」の“超実践ワザ”
 Web担当者Forum編集部【公式】@webtanforum X（旧 Twitter）アカウント（2025年7月10日）

X（旧 Twitter）の特徴と国内ユーザーの傾向

特長

X（旧 Twitter）は、短文によるリアルタイムな情報発信を特徴とするSNSです。ニュースやイベント、災害情報などが素早く共有されるほか、リポスト（旧リツイート）機能によって投稿が拡散されやすいことから、高い情報拡散力を持っています。

基本的には短文での投稿が中心ですが、有料サブスクリプションサービス「X Premium」に加入すると、投稿の編集機能や長文投稿、認証バッジの付与など、さまざまな追加機能を利用できます。

また、匿名でユーザーネームで利用するユーザーが多いことから、本音やリアルタイムの意見が投稿されやすい文化が根付いています。そのため、最新ニュースや商品・サービスの口コミ、世の中の反応を調べるための情報収集ツールとして利用するユーザーも少なくありません。

一方で、投稿は短時間で拡散されるため、誤った情報や誤解を招く表現は炎上につながる可能性があります。企業アカウントを運用する際は、投稿内容を十分に確認し、正確で適切な情報発信を心がけることが重要です。

ユーザー層

総務省、情報通信政策研究所が公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日）によると、X（旧 Twitter）の利用率は20代が73.4％、30代が67.7％と高く、20～30代が中心のSNSであることが分かります。また、40代でも57.0％、50代でも40.2％と、大人世代にも幅広く利用されています。

前年の同調査と比較すると、10代・20代では利用率がやや低下した一方、30代〜70代では利用率が上昇しており、ユーザー層の変化がうかがえます。

X（旧 Twitter）は2008年に日本語版サービスを開始してから約18年が経過しました。サービス開始当初から利用していたユーザーが年齢を重ねたこともあり、若年層中心のSNSから、幅広い年代に利用されるSNSへと変化していると考えられます。

＞＞参考： 総務省＿ 「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（令和8年6月26日）

X（旧 Twitter）の2026年注目トピック

2026年5月、X（旧 Twitter）では、おすすめタブに表示する投稿を判断するアルゴリズムに、xAI社が開発するAI「Grok」が活用されるようになりました。

従来は、ハッシュタグやキーワードなどの一致を重視する仕組みでしたが、現在はAIが投稿の文章だけでなく、画像や動画の内容、ユーザーの行動などを総合的に分析して表示する投稿を判断しています。

そのため、企業アカウントでは、キーワードを意識するだけでなく、ユーザーに最後まで見てもらえる投稿や、反応を得やすいコンテンツ作りがこれまで以上に重要になっています。

＞＞参考：　
 Business tech weekly.com_X’s Algorithm: Major AI Upgrade wht Grok Integration for Enhanced Contet Discovery（2025年10月23日）
 日本経済新聞 ＿X、投稿表示の仕組みを刷新 AIが利用者の反応予測 （2026年1月20日）
 Elon Musk　@elonmusk（2025年9月20日）
 Elon Musk　@elonmusk（2026年5月15日）
※最新のXアルゴリズムがGitHubに公開されました。

X（旧 Twitter）の海外ユーザーに関する情報

Xのグローバルユーザー数については、2026年7月時点で新たな公式発表はありません。
現時点で確認できる最新の公式データは、2024年第2四半期（2024年4月1日〜6月30日）のもので、1か月あたり約5億7,000万人がXを利用していると発表されています。
サービス名称を「Twitter」から「X」へ変更した後も、世界中で多くのユーザーに利用されており、企業にとってもグローバルに情報を発信できるSNSの一つといえるでしょう。

＞＞参考：　
 @XData（ 2024年7月10日）
 @XcorpJP（ 2024年11月23日）

Facebook ／ フェイスブック

Facebookの国内ユーザー数：2,600万（2019年7月時点）

2026年7月時点で、Facebookの国内ユーザー数に関する新たな公式発表はありません。

現時点で確認できる最新の国内ユーザー数は、2019年7月にFacebookジャパン前代表・長谷川晋氏が退任前のインタビューで公表した月間アクティブユーザー数（MAU）2,600万人です。

＞＞参考： CNET Japan＿ 独占ロングインタビューフェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」（2019年07月08日）

japan.cnet.com

フェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」–独占ロングインタビュー

記事を読む →

Facebookの特徴と国内ユーザーの傾向

特長

2021年10月には、運営会社の社名がFacebookからMetaへ変更され、Facebookはサービスブランド名となりました。現在はInstagramやThreadsなどと同じく、Meta社が提供するサービスの一つです。

Facebookは、実名登録制を採用しているSNSです。比較的マナーのある利用文化が根付いており、実名や勤務先、出身校などのプロフィール情報をもとに、友人や知人、共通の興味・関心を持つ人とつながるプラットフォームとして普及しました。

Facebookでは、通常の投稿で最大6万文字まで入力できるほか、投稿後の編集にも対応しています。また、「いいね！」だけでなく、「超いいね！」「応援」「悲しいね」など複数のリアクション機能を備えており、ユーザーが感情を表現しやすいことも特徴です。

さらに、Instagramとの連携により、リール（ショート動画）などのコンテンツを両サービスへ同時投稿できます。また、日本では2020年からFacebookショップが利用可能となり、ECサイトへの導線として活用する企業も増えています。

参考

Meta: ソーシャルテクノロジー企業 | Metaについて

Metaについて

ユーザー層

FacebookはSNSの先駆けとして普及したこともあり、現在も30代以上を中心に利用されているSNSです。

総務省、情報通信政策研究所が公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日）によると、利用率は30代が37.4％と最も高く、次いで40代が38.9％、50代が33.1％となっており、30～50代が中心のユーザー層であることが分かります。一方、10代は14.3％と、主要SNSの中では比較的低い利用率となっています。

また、令和6年度調査と比較すると、10代・20代・40代・50代・70代ではわずかに利用率が上昇した一方で、30代と60代では低下していました。全体としては、大人世代を中心とした利用傾向に大きな変化は見られませんでした。

利用率は他の主要SNSと比べて高くはありませんが、30代以上のユーザーを中心に安定した利用が続いており、BtoB企業や地域コミュニティ、イベント情報の発信などでは、現在も活用されているSNSの一つです。

＞＞参考： 総務省＿ 「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（令和8年6月26日）

Facebookの2026年注目トピック

2026年、Facebookは「友達とのつながり」を重視する方向へと舵を切り、「Friends（友達）」タブを刷新しました。

Facebookではこれまで、アルゴリズムによっておすすめされた投稿がフィードに多く表示されるようになり、友達や知人の投稿が見つけにくくなっていました。
今回のアップデート（※現時点では北米を中心に提供）では、「Friends（友達）」タブに友達や知人の投稿を集約し、Facebook本来の「知り合いとの交流」を重視する設計へと見直されています。
企業アカウントにとっては、友達中心の表示が増えることでリーチへの影響も考えられますが、Facebookが「人と人とのつながり」を重視するサービスへ原点回帰していることを示すアップデートといえるでしょう。

＞＞参考： Meta Newsroom_ Bringing the Magic of Friends Back to Facebook（2025年3月27日）

参考

Bringing the Magic of Friends Back to Facebook

Meta Newsroom

Facebookの海外ユーザーに関する情報

2026年7月時点で、Meta社はFacebook単体のグローバルユーザー数を新たに公表していません。
一方、Meta社が2026年4月に発表した2026年第1四半期決算では、Facebook、Instagram、Messenger、WhatsApp、Threadsを含む「Metaファミリーアプリ」のデイリーアクティブユーザー数（DAP）は35.8億人に達したと発表しています。

Facebookは現在もMetaの中核サービスの一つであり、世界中で利用されている代表的なSNSです。特に海外では、地域コミュニティやイベント運営、企業の情報発信など、幅広い用途で活用されています。

＞＞参考：　Meta
 Financials – Quarterly Earnings
 Q1 2026 Earnings Call Meta Earnings Presentation Q1 2026（2026年第1四半期決算）

TikTok ／ ティックトック

TikTokの国内ユーザー数：4,200万人（2025年11月発表）

TikTokは、2025年11月27日に、日本国内の月間アクティブユーザー数（MAU）が4,200万人を突破したと発表しました。この数値は、TikTokとTikTok Liteの利用者数を合算し、重複ユーザーを除いた月間アクティブユーザー数です。

また、2019年1月時点の国内月間アクティブユーザー数（MAU）は950万人と発表されており、わずか数年で利用者数が大きく増加したことが分かります。現在では、若年層を中心に幅広い世代へ利用が広がり、日本を代表するショート動画SNSの一つとなっています。

＞＞参考：　
 ITmedia マーケティング＿TikTokはコミュニケーションプラットフォームとして2019年の日本でどう進化するか（2019年2月5日）
 TikTok Newsroom_「TikTok、日本の月間アクティブユーザー数が4,200万を突破！ 」（2025年11月27日）

参考

TikTok、日本の月間アクティブユーザー数が4,200万を突破！ – Newsroom | TikTok

Newsroom | TikTok

TikTokの特徴と国内ユーザーの傾向

特長

TikTokは、縦型ショート動画を中心としたSNSで、「おすすめ（For You）」フィードによる高い拡散力が最大の特徴です。フォローの有無に関係なく、AIが視聴維持率や「いいね」、コメント、保存などのユーザー行動を分析し、一人ひとりに最適な動画を表示します。

そのため、フォロワー数が少ないアカウントでも、多くのユーザーへリーチし、投稿内容によっては大きく拡散される可能性があります。

また、アプリ内で撮影・編集・BGM追加まで完結できるほか、ハッシュタグチャレンジや人気楽曲を活用した投稿など、UGC（ユーザー生成コンテンツ）が生まれやすい設計も特徴です。

近年はエンターテインメントだけでなく、商品レビューやノウハウ、地域情報など幅広いジャンルのコンテンツが投稿されており、企業のマーケティングにも活用が広がっています。

ユーザー層

10代から20代の学生層から若者層に強いSNSとしてTikTokは知られているとおり、総務省、情報通信政策研究所が公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日）によると、10代の利用率は67.9％、20代は61.5％と、引き続き若年層での高い利用となっています。

一方で、同調査の令和6年度と比較すると、すべての年代で利用率が上昇しており、特に30代は39.7％から44.7％、50代は25.5％から32.2％へと大きく増加しました。若年層向けというイメージが強いTikTokですが、近年は30代以上の利用も着実に広がっていることが分かります。

＞＞参考： 総務省＿ 「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（令和8年6月26日）

TikTokの海外ユーザーに関する情報

TikTokのグローバルユーザー数について、公式に確認できる最新の発表は、2021年9月27日にByteDance社が公表した「月間アクティブユーザー数（MAU）10億人」になります。それ以降、公式から新たなグローバルMAUは発表されていません。

一方、Shopifyが2025年12月に公開したマーケティングブログでは、2025年時点のTikTokの世界のユーザー数は15億9,000万人以上と紹介されており、現在も世界的に利用者数を伸ばしていることがうかがえます。

TikTokは、日本だけでなく世界中で利用されている代表的なショート動画プラットフォームです。エンターテインメントに加え、商品検索や情報収集、ECなど活用の幅も広がっており、今後の公式発表にも注目が集まります。

＞＞参考：　
 Shopify＿MARKETING「TikTok Statistics for Marketers in 2026 Reference」（2025年12月12日）
 TikTok ニュースルーム＿「10億人の皆様に、ありがとうございます！！！（2021年9月27日）」

参考

10億人の皆様に、ありがとうございます！！！ – Newsroom | TikTok

Newsroom | TikTok

Pinterest ／ ピンタレスト

Pinterestの国内ユーザー数：1,050万（2024年8月時点）

2026年7月時点で、Pinterestの日本国内ユーザー数に関する新たな公式発表はありません。現時点で確認できる最新の情報は、2024年9月26日に公開された日経クロストレンドのインタビューです。来日していたPinterest CEOのビル・レディー氏は、2024年8月時点で日本国内のユーザー数が1,050万人を突破したと明らかにしています。

＞＞参考：日経クロストレンド－  Pinterestが日本で急成長 買い物エンゲージメント4.1倍の裏側

参考

Pinterestが日本で急成長　買い物エンゲージメント4.1倍の裏側

日経クロストレンド

Pinterestの特徴と国内ユーザーの傾向

特長

Pinterestは、2008年にアメリカでサービスを開始し、日本では2014年から提供されているビジュアルディスカバリーエンジンです。一般的なSNSのように他者との交流や過去の投稿を楽しむことを目的とするのではなく、「これからやりたいこと」や「欲しいもの」を探し、アイデアを集めるために利用される点が大きな特徴です。

ユーザーは、インテリアやファッション、レシピ、旅行などの画像や動画を「ピン」として保存し、「ボード」に整理できます。また、各ピンには外部サイトへのリンクを設定できるため、商品購入や詳細情報の確認へスムーズに移動できます。

さらに、Pinterestでは「北欧 リビング」や「春 コーデ」のような具体的なブランド名ではなく、イメージやテーマで検索するユーザーが多いことも特徴です。

そのため、購買や行動を検討している潜在層へアプローチしやすく、企業のマーケティングでも活用が進んでいます。投稿はタイムライン型ではなく蓄積されるため、公開から時間が経過したコンテンツも継続的に閲覧されやすい点も魅力です。

ユーザー層

「Pinterest Business」によると、日本のPinterestユーザーの構成は女性70%、男性30%と女性ユーザーが多いようです。
また年齢層では下記のように35歳〜44歳が39％と社会人世代が多いようですが、学生から若者層からの利用もあるようです。

加えて、「購買意欲を刺激するプラットフォーム」と自称するように、5人に3人の日本のPinterestユーザーが、ショッピングのためにPinterestを利用しているとのことです。

＜日本の各年齢層でPinterestを利用している人の割合＞
16～24 歳：28%
25～34 歳：19%
35～44 歳：39%

Pinterestの海外ユーザーに関する情報

2026年1月にリリースされた、2025年第4四半期および通期の決算によると、前年比12%増加しグローバルアクティブ月間ユーザー数は6億1900万と報告されています。

＞＞参考： Pinterest ＿ Pinterest Announces Fourth Quarter and Full Year 2025 Results, Delivers 14% Revenue Growth and Record Users（2026年2月12日）

Threads ／ スレッズ

Threadsのグローバルユーザー数：5億人（2026年7月発表）

Threadsは、日本国内のユーザー数を公表していません。

また、Meta社は2024年第1四半期以降、FacebookやInstagram、Threadsなど各サービス単体のユーザー数は公表せず、「Metaファミリーアプリ」全体の利用者数のみを開示しています。

一方、2026年7月1日に開催されたメディア向け説明会で、Meta日本法人代表の味澤将宏氏は、Threadsのグローバル月間アクティブユーザー数（MAU）が5億人を突破したと発表しました。

また、日本国内では利用時間が前年比130％増（約2.3倍）となり、サービス開始から約3年で日常的に利用されるSNSへと成長していることが紹介されています。

＞＞参考：MarkeZine（マーケジン）＿  【Threads 3周年】利用時間が前年比2.3倍、会話の場に。企業が知るべき国内利用動向＆新機能（2026年7月9日）

参考

【Threads 3周年】利用時間が前年比2.3倍、会話の場に。企業が知るべき国内利用動向＆新機能

MarkeZine

Threadsの特徴

Threadsは、Meta社が2023年7月に提供を開始した、テキストコミュニケーションを中心としたSNSです。

Instagramアカウントと連携して利用できることから、サービス開始直後から多くのユーザーを獲得し、X（旧 Twitter）の代替となるプラットフォームとして注目を集めました。

1回の投稿では最大500文字のテキストの入力が可能で、画像は最大10枚、最長5分の動画を投稿できます。外部リンクの掲載やDM（ダイレクトメッセージ）、予約投稿にも対応しており、近年は24時間で消える「ゴースト投稿」や、特定のテーマで交流できる「コミュニティ」などの機能も追加されています。

サービス開始当初はInstagramから誘導されるユーザーが多く見られましたが、現在ではThreadsを日常的な情報収集やコミュニケーションの場として利用するユーザーも増えており、独立したSNSとして定着しつつあります。

LinkedIn ／ リンクトイン

LinkedInの国内ユーザー数：500万人（2026年1月発表）

LinkedIn Japanは、2026年1月に日本国内のユーザー数が500万人を突破したと発表しました。
ビジネスに特化したSNSとして世界中で利用されており、日本国内でも個人の転職活動や企業の採用活動、ビジネスネットワーキングを目的とした利用が拡大しています。

近年は、企業の情報発信やブランディングの場としても活用が広がっており、BtoB企業を中心に注目を集めています。

＞＞参考：PR Times_リンクトイン・ジャパン株式会社
 【LinkedInグローバル調査】「2026年に仕事を探す予定」は52％、「AI時代の求職活動への準備不足」は78％で、求職ギャップが明らかに」（2026年1月26日）

参考

【LinkedInグローバル調査】「2026年に仕事を探す予定」は52％、「AI時代の求職活動への準備不足」は78％で、求職ギャップが明らかに

プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES

LinkedInの特徴

LinkedInは、2003年にサービスを開始した実名制のビジネス特化型SNSです。2016年にマイクロソフト社の傘下に入り、日本では2011年から日本語版サービスが提供されています。

ユーザーは学歴や職歴、スキルなどのプロフィールを登録し、ビジネス上の人脈を広げたり、業界の最新情報を収集したりすることができます。転職・就職活動や企業の採用活動だけでなく、近年では企業の情報発信やBtoBマーケティング、ブランディングの場としても活用が広がっています。

また、「つながりの提案」や「類似するプロフィール」などの機能を通じて、新たなビジネスネットワークを構築できることも特徴です。さらに、個人・企業向けの有料プラン「LinkedIn Premium」も提供されており、個人はキャリア形成や転職活動、企業は採用活動や人材検索など、それぞれの目的に応じた機能を利用できます。

＞＞参考：LinkedInヘルプ＿  無料のLinkedInアカウントとLinkedIn Premiumアカウントの違いについて

LinkedInの海外ユーザーに関する情報

LinkedInは、2026年7月時点で世界13億人以上のユーザーが利用する、世界最大級のビジネス特化型SNSです。

公式プレスルームによると、世界200以上の国と地域で利用され、36言語に対応しています。グローバルにおけるビジネスインフラの一つとして定着しています。

＞＞参考：LinkedInプレスルーム＿   About Us

参考

About Us

Bluesky ／ ブルースカイ

Blueskyの世界ユーザー数：4,000万人（2025年11月発表）

Blueskyは、日本国内のユーザー数を公式には公表していません。

2024年2月に招待制を終了し、誰でもアカウントを作成できるようになったことで、世界のユーザー数は着実に増加しています。2025年11月1日には、公式アカウントが世界のユーザー数4,000万人突破を発表しました。

また、2026年3月9日に公開されたBluesky CEOのジェイ・グレイバー氏によるブログでも、4,000万人以上のユーザーが利用していることが紹介されており、現在も成長を続けていることがうかがえます。

＞＞参考：　
 Bluesky＿@bsky.app（2025年11月1日）
 Bluesky Blog _A New Chapter for Bluesky（2026年3月9日）

Blueskyの特徴

Blueskyは、元Twitter社CEOのジャック・ドーシー氏が立ち上げたプロジェクトを起源とする、テキストコミュニケーションを中心としたSNSです。X（旧 Twitter）やThreadsと似た操作性を備えていますが、分散型SNSであることが最大の特徴です。

独自のオープンな技術基盤「AT Protocol」を採用しており、ユーザーはアカウントやフォロワー、投稿データを特定の企業に依存せず管理できます。将来的には、対応する他サービスへデータを引き継ぐことも可能です。

1投稿は最大300文字で、画像は最大4枚、動画は最長60秒まで投稿できます。また、AIによるおすすめ表示だけに依存せず、自分好みのタイムラインを作成できる「カスタムフィード」機能を備えている点も、他のSNSにはない特徴です。

まとめ｜国内ユーザー数だけでなく、SNSの特徴を理解して選ぼう

この記事では、2026年時点で確認できる主要SNSの国内・海外ユーザー数や特徴、最新動向を紹介しました。

SNSは利用者数だけでなく、ユーザー層や利用目的、情報の届け方がそれぞれ異なります。自社のターゲットや発信したい内容に合わせて、最適なSNSを選ぶことが重要です。

7月7日の七夕は、多くの企業アカウントが季節感を取り入れた投稿を行う日本の年中行事の一つです。X（旧Twitter）では、ユーザー参加型の企画や七夕ならではのビジュアル、商品紹介など、さまざまな切り口で情報発信が行われました。

本記事では、2026年の七夕当日に企業アカウントが投稿した事例を投稿タイプごとに紹介します。季節イベントの投稿を企画する際のアイデアや、ユーザーとのコミュニケーションのヒントとしてぜひ参考にしてください。

※本記事内の投稿事例は、X（旧 Twitter）およびInstagramの埋め込み機能を利用しています。閲覧環境や通信状況によっては、表示に時間がかかる場合がありますので、あらかじめご了承ください。

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2026年の七夕は「願いごと」関連の話題が中心に

2026年の七夕当日のX（旧Twitter）では、例年のようにシンプルな「#七夕」がトレンドの上位に並ぶのではなく、「#七夕の願い事」「#願いごと」「#短冊メーカー」「#七夕の日」「#織姫と彦星」など、七夕を楽しむ企画や願いごとに関連したキーワードが多く見られました。
X（旧 Twitter）の「トレンド」はユーザーごとに多少異なりますが、今年は「願いごと」をテーマにした投稿への関心が高かったことが特徴です。

また、七夕関連の投稿は午後以降から徐々に増え、夜に向けて盛り上がりを見せる傾向がありました。企業アカウントでも七夕当日に合わせたキャンペーンや参加型企画が多く実施され、独自のキャンペーンハッシュタグがトレンド入りする事例も見られました。

※筆者のX（旧 Twitter）トレンド画面（午前10時ごろのランキング）

ユーザー参加型の投稿企画

七夕は「願いごと」というテーマがあるため、コメントやリプライで気軽に参加しやすいイベントです。
2026年も、ユーザーに願いごとを募集する企画や、ユーザーのアクションによってコンテンツが完成する演出など、企業とユーザーのコミュニケーションを生み出す参加型の投稿が多く見られました。
自社の商品やサービスと七夕のテーマを掛け合わせることで、季節感を演出しながら、ユーザーとの交流につながる企画づくりの参考になるでしょう。

事例：YouTube Japan

＞＞参考：  @YouTubeJapan（2026年7月7日投稿）

YouTube Japanの公式X（旧Twitter）では、七夕の日に「みんなに知ってほしい『推しの動画』をシェアしてください」と呼びかける投稿を実施しました。
投稿文は「『推し』に願いを」という七夕らしいフレーズから始まり、ユーザーにおすすめの動画をリプライで紹介してもらう企画となっていました。
七夕の「願いごと」と、自社サービスである動画コンテンツの共有を結び付けた企画で、リプライは1,700件以上集まり、多くのユーザーが参加する盛り上がりを見せていました。

事例：ロート製薬公式アカウント

＞＞参考：　@eyecare_cp
 （2026年7月5日投稿）
 （2026年7月7日投稿）

ロート製薬公式の公式X（旧Twitter）アカウントでは、七夕当日に向けた参加型企画を実施しました。
7月5日の投稿では、「いいね」やリポスト、リプライなどのエンゲージメント数に応じて、イラストに天の川が現れることを予告。ユーザーのアクションによってイラストが完成する仕掛けとなっていました。
そして七夕当日の7月7日には、天の川が描き加えられた完成版のイラストを投稿。彦星と織姫が笑顔で天の川の上に並ぶ、七夕らしい温かみのあるビジュアルとなっており、ユーザーと一緒に企画を完成させる演出が印象的な事例でした。

オリジナル短冊画像を配布

七夕には、ユーザーが願いごとを書いて楽しめるオリジナル短冊画像を配布する企業アカウントも多く見られます。
企業ならではのキャラクターやブランドカラーを取り入れたデザインにすることで、季節感を演出しながらブランドの世界観を伝えられる点が特徴です。
また、オリジナル短冊画像は、コメントやリプライへの参加を促すだけでなく、ダウンロードして楽しめるコンテンツとしても活用されています。

事例：カレーハウスCoCo壱番屋公式（ココイチ）

＞＞参考：　@curryichibanya
 （午前8:00 · 2026年7月7日投稿）
 （午後4:26 · 2026年7月7日投稿）

カレーハウスCoCo壱番屋公式（ココイチ）のX（旧Twitter）は、オリジナルの短冊画像を配布し、ユーザーが願いごとを書いてリプライで投稿できる企画を実施しました。
投稿時には笹の葉だけが描かれた画像を公開し、ユーザーから寄せられた願いごとを短冊として追加した画像を後から投稿。何もなかった笹飾りが、ユーザーの参加によって少しずつ完成していく演出となっていました。
リプライには「メニューが復活しますように」といった商品への要望や、「CoCo壱番屋と好きなアイドルがコラボしますように」といったユニークな願いごとなど、さまざまなコメントが寄せられ、七夕らしいコミュニケーションが生まれていました。

事例：ゴリラのひとつかみ【公式】

＞＞参考：  @gorilladoshisha（2026年7月6日投稿）

マッサージ器「ゴリラのひとつかみ」の公式X（旧Twitter）アカウントでは、七夕前日の7月6日にオリジナルの短冊画像を配布しました。
ブランドキャラクターであるゴリラをデザインに取り入れた遊び心のある短冊となっており、ダウンロードして自由に使える形式で公開。七夕当日だけでなく、前日から投稿を行うことで、ユーザーが準備する時間を確保していた点も特徴的でした。
オリジナル短冊画像は、企業らしさを表現しながら季節イベントに参加できるコンテンツです。ブランドキャラクターや商品を取り入れたデザインにすることで認知にもつながり、ユーザーが保存したり投稿したりしたくなるきっかけづくりとしても参考になる事例といえるでしょう。

七夕らしい雰囲気のある風景画像（涼を感じさせる風景）

七夕には、商品の紹介だけでなく、季節感やブランドの世界観を伝える風景写真を投稿する企業アカウントも見られます。竹林や歴史ある建物など、涼しさや風情を感じさせる写真を取り入れることで、七夕らしい雰囲気を演出しながら、企業やブランドの魅力を自然に伝えられる点が特徴です。

事例：万博記念公園【公式】

＞＞参考：  @expo70park_jp（2026年7月7日投稿）

大阪の万博記念公園の公式X（旧Twitter）では、園内の竹林越しに昭和の万博のシンボル「太陽の塔」を望む、印象的な一枚を投稿しました。
普段とは異なるアングルから撮影された太陽の塔は、竹林の緑に囲まれることで七夕らしい雰囲気を演出。植物のみずみずしさが涼を感じさせるとともに、自然とランドマークが調和した美しい風景が印象的な投稿となっていました。

事例：月桂冠

＞＞参考：  @gekkeikansake（2026年7月7日投稿）

酒蔵メーカーの月桂冠の公式X（旧 Twitter）では、実施中のキャンペーンを案内しながら、七夕に合わせた投稿を行いました。
投稿は詩的な一文から始まり、月桂冠大倉記念館の歴史ある建物の写真を掲載。落ち着いた雰囲気のあるビジュアルと文章が、京都らしい風情や老舗ブランドならではの世界観を表現していました。商品の写真を前面に出さなくても、ブランドイメージを自然に伝えている点が印象的です。

遊び心のあるクリエイティブ投稿（GIF画像）

七夕には、静止画だけでなく、GIF画像やアニメーションを活用した投稿も見られます。
動きやゲーム性を取り入れることで、タイムライン上で目を引くだけでなく、ユーザーが思わずタップしたくなるような遊び心のある演出が特徴です。季節イベントをより楽しく体験できる投稿として、多くのユーザーの印象に残るクリエイティブといえるでしょう。

事例：ミスタードーナツ

＞＞参考：  @misterdonut_jp（2026年7月7日投稿）

ミスタードーナツの公式X（旧Twitter）では、天の川の上をドーナツが流れるアニメーションを投稿しました。
流れてくるドーナツのシルエットにぴったり重なるタイミングで止めるという、ゲーム感覚で楽しめる内容となっており、思わず何度も挑戦したくなる演出が特徴です。七夕らしい世界観に、ユーザーが参加して楽しめる要素を組み合わせた投稿となっていました。

事例：雪印メグミルク【公式】

＞＞参考：  @megmilk_snow（2026年7月7日投稿）

雪印メグミルクの公式X（旧Twitter）では、七夕に合わせて「願い事ルーレット」のGIFアニメーションを投稿しました。
短冊に書かれた願いごとが次々と切り替わるアニメーションになっており、タイミングよくタップして止めると、願いごとを楽しめる仕掛けです。「蛇口から雪印コーヒーが出ますように」や「臨時収入ゲット！」など、思わず笑顔になるユニークな願いごとが表示され、何度も挑戦したくなる遊び心のある投稿となっていました。

七夕に合わせた商品紹介

七夕は、季節限定商品や旬の商品を紹介するタイミングとしても活用されています。七夕らしい世界観や季節感を取り入れることで、商品の魅力を自然に伝えられるだけでなく、イベントをきっかけにユーザーの興味や購買意欲を高める投稿につながります。

事例：鶴屋吉信【公式】

＞＞参考：　@tsuruya1803
 （2026年7月7日投稿）
 （2026年7月3日投稿）

創業1803年の老舗和菓子店「鶴屋吉信」の公式X（旧Twitter）では、二十四節気の「小暑」の説明とともに、七夕の節句に合わせて販売する和菓子「星逢い（ほしあい）」を紹介しました。
夜空や星空を思わせる涼やかな見た目は七夕にぴったりで、季節感を感じられる商品となっています。また、七夕の数日前となる7月3日には、「星逢い」の製造工程を動画で公開。職人の手仕事が伝わる内容となっており、商品の魅力をより深く伝える工夫も見られました。

事例：セブン‐イレブン・ジャパン

＞＞参考：  @711SEJ（2026年7月7日投稿）

セブン‐イレブン・ジャパンの公式X（旧Twitter）では、七夕の日に、過去に販売していた人気アイスの再販売を告知しました。
約6年ぶりの復活商品ということもあり、リプライには再販を喜ぶユーザーの声が多く寄せられました。投稿動画では、天の川が広がる夜空を背景に商品を紹介しており、七夕らしい演出とともに、これから始まる夏を感じさせるビジュアルとなっていました。

自社の専門知識を活かした情報発信

七夕は、商品を紹介するだけでなく、自社の専門知識を活かした情報を発信する機会としても活用されています。季節の話題と企業ならではの専門分野を結び付けることで、ユーザーに役立つ情報を届けながら、自社の専門性を自然に伝える投稿が見られました。

事例：TOEIC

＞＞参考：  @TOEIC_japan（2026年7月7日投稿）

英語能力を測定するテスト「TOEIC」の公式X（旧Twitter）では、七夕の「願い」にちなんで、「願う」を表す英語の動詞を紹介する投稿を公開しました。
織姫の目線で例文を交えながら、それぞれの単語の使い方を分かりやすく解説しており、七夕をテーマに英語を学べる内容となっていました。
普段は試験日程や教材、学習コンテンツを中心に発信していますが、季節のイベントを取り入れることで、親しみやすく学べる投稿となっていました。

事例：ウェザーニュース

＞＞参考：  @wni_jp（2026年7月7日投稿）

気象情報会社のウェザーニュース公式X（旧Twitter）では、七夕当日に二十四節気の「小暑」をテーマにした記事を紹介し、自社の読み物サイトへ誘導する投稿を行いました。
記事では、小暑の時期に咲く花や、七夕の織姫・彦星の由来となった古代の伝説などを紹介。気象情報だけでなく、季節や暦に関する知識も発信することで、七夕に関連した読み物コンテンツとして楽しめる内容となっていました。

商品を活かしたビジュアル投稿

七夕に合わせて、商品そのものをモチーフにしたビジュアルを投稿する企業アカウントも見られました。
商品の特徴やデザインを取り入れながら七夕らしい世界観を表現することで、商品の魅力を印象的に伝えている点が特徴です。商品の形や色、デザインを活かしたクリエイティブは、広告色を抑えながら自然に商品への興味を引き出す投稿として参考になります。

事例：【公式】明治ブルガリアヨーグルト

＞＞参考：  @meiji_BY_cp（2026年7月7日投稿）

明治ブルガリアヨーグルトの公式X（旧Twitter）では、フルーツやシリアル、ソースで彩った「ヨーグルトアート」を投稿しました。
フルーツで織姫と彦星を表現し、ブルーとピンクのソースで天の川を描くなど、七夕の世界観を食材で表現した一皿となっています。見た目の楽しさだけでなく、「自宅でも作ってみたい」と思わせるアイデアとしても魅力的な投稿でした。

事例：ピュレグミ公式アカウント

＞＞参考：  @kanro_pure（2026年7月7日投稿）

カンロ株式会社のグミブランド「ピュレグミ」の公式X（旧Twitter）では、星形のグミを夜空に見立てたビジュアルを投稿しました。
商品をかわいらしく並べることで七夕らしい夜空を表現しており、商品の形そのものを活かしたクリエイティブが印象的です。ピュレグミにはハートなどさまざまな形が入っていますが、この投稿を見ると、星形のグミを探したくなるような楽しさが感じられました。

短冊メーカーを活用した「願いごと」投稿

2026年の七夕では、「短冊メーカー」を活用した投稿が多く見られました。短冊メーカーで作成したテキスト装飾には「#短冊メーカー」や「#七夕の願い事」といったハッシュタグが利用したツールにより自動で付くこともあり、これらのキーワードがX（旧Twitter）のトレンド入りする一因となっていました。

手軽に短冊投稿を作成できることもあり、多くの企業アカウントが自社らしい「願いごと」を投稿していたのも七夕の投稿を楽しめる一つです。人気商品や知名度の高い企業でありながら、さらなる成長や商品への思いをユーモアを交えて表現する投稿が多く、企業の親しみやすさやブランドらしさが感じられました。

短冊メーカーは、無料で利用できるWebツールです。入力したテキストをもとに、X（旧Twitter）へ投稿しやすい短冊風の文字装飾（アスキーアート）を自動で作成できます。文字数も自動で調整されるため、文字数を気にせず手軽に七夕らしい投稿を作成できるのが特徴です。

＞＞参考：  ネット短冊メーカー 2026 – 七夕の願い事 X短冊【七夕協会】

参考

ネット短冊メーカー 2026

– 七夕の願い事 X短冊【七夕協会】

事例：丸善ジュンク堂書店ネットストア

＞＞参考：  @maruzenjunkudo（2026年7月7日投稿）

丸善ジュンク堂書店ネットストアの公式X（旧Twitter）では、「いつまでも書店が知の入り口でありますように」という願いごとを短冊メーカーで投稿しました。
書店としての使命や本への思いが込められた内容となっており、七夕の願いごとを通して企業の価値観を伝える投稿となっていました。本や読書の大切さを改めて感じさせる、印象的な事例です

事例：ドミノ・ピザ

＞＞参考：  @dominos_JP（2026年7月7日投稿）

ドミノ・ピザの公式X（旧Twitter）では、「月1と言わず食べてもらえますように」という願いごとを投稿しました。
七夕らしい夜空を背景に、織姫と彦星のシルエット、そして大きく配置されたピザが目を引くビジュアルとなっており、ブランドらしいユーモアが感じられる内容でした。思わず笑顔になる願いごとでありながら、商品の訴求にもつながっています。

事例：こてっちゃん（R）/エスフーズ（株）公式アカウント

＞＞参考：  @kotetchan1982（2026年7月7日投稿）

エスフーズ株式会社のロングセラー商品「こてっちゃん」の公式X（旧Twitter）では、「みなさんの食卓にこてっちゃんが登場しますように」という願いごとを投稿しました。
長年親しまれている商品でありながら、さらに多くの人に食べてもらいたいという思いを、七夕らしい短冊で表現。親しみやすさとユーモアを感じられる投稿となっていました。

まとめ｜2026年の七夕投稿から見る企業アカウント運用のヒント

2026年の七夕では、企業ごとにさまざまな切り口で季節イベントを活用した投稿が見られました。今回紹介した事例から、特に印象的だったポイントは次のとおりです。

七夕の投稿では、トレンドを取り入れるだけでなく、自社らしさをどのように表現するかが、ユーザーの共感や親しみにつながるポイントといえるでしょう。

最後に、今年も七夕に合わせてさまざまな工夫を凝らした投稿を発信してくださった企業アカウントの皆さま、ありがとうございました。ユーザーを楽しませる企画や、ブランドらしさを活かしたクリエイティブ、思わず共感したくなる「願いごと」など、多くの魅力的な投稿に触れることができました。
来年の七夕も、企業ならではの発想や遊び心あふれる投稿に出会えることを楽しみにしています。

Xの運用や効果測定について調べていると、「インプレッション」や「エンゲージメント」という言葉を目にする機会が多いのではないでしょうか。投稿がどれだけユーザーに届いたのか、またユーザーがどのような反応をしたかを示す指標です。

まずは、インプレッションとは何か、またエンゲージメントとは何かを確認していきましょう。

アディッシュプラスのSNS運用代行

主要SNSであるX（旧Twitter）、Instagram、Facebookのビジネスアカウントの運用をサポートいたします。開設から運用代行までをワンストップで代行しております。各SNSの特徴を活かした投稿コンテンツの提案を行い、貴社のブランディング向上の後押しをいたします。

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エンゲージメントとは？

SNSにおけるエンゲージメントとは、ユーザーがポスト（投稿）に対して行った反応を表す指標を指します。
例えばXでは、「いいね」やリポスト、返信、プロフィールへのアクセスなど、さまざまなアクションがエンゲージメントとして計測されます。

エンゲージメントの数値を確認することで、どのポスト（投稿）に関心が集まっているのか、ユーザーがどのような内容に反応しているのかを把握できます。

そのため、ポスト（投稿）内容の改善や今後の運用方針を検討する際の参考となり、企業のXアカウント運用における効果測定の重要な指標となっています。

X（旧 Twitter）のアナリティクスについて

Xのアナリティクスとは、ポスト（投稿）やアカウントのパフォーマンスを数値で確認できる分析機能のことです。インプレッションや各種エンゲージメントなどを確認でき、X運用の効果測定に役立ちます。

現在のアナリティクスは、2024年以降のアップデートにより、従来の画面から新しいインターフェースへと移行されています。そのため、以前とは画面構成や閲覧方法が変更されました。

また新しいアナリティクスは、Xプレミアム（有料サブスクリプション）の契約ユーザー向けに提供されています。
詳細は省略しますが、アプリまたはWeb版のサイドバーやメニューにある「プレミアム」から「アナリティクス」を選択することで閲覧できます。

一方で、Xプレミアムを契約していない無料アカウントでも、旧来型のアナリティクスのURLへ直接アクセスすることで閲覧できる場合があるようです。ただし、今後のアップデートや仕様変更によって利用できなくなる可能性もあるため、継続的に活用したい場合は、Xプレミアムの利用を前提としておくと安心です。

＞＞参考：  X Japan公式＿2024年6月12日投稿

＞＞参考：　
 Xビジネス＿アナリティクス
 Xヘルプセンター＿Xプレミアムについて

X（旧 Twitter）の効果測定でまず押さえたい主要指標

Xの効果測定では、ポスト（投稿）やアカウントの状況を把握するために、さまざまな指標を確認できます。

例えば、ポスト（投稿）がどれくらい表示されたのかを示す「インプレッション」、アカウントの成長を把握するための「フォロワー数」、ユーザーの反応を表す「いいね」数や「リポスト」数などのエンゲージメントがあります。

まずは、それぞれの指標が何を意味するのかを理解し、自社アカウントの運用目的に合わせて活用していくことが大切です。

＞＞参考： X広告ヘルプセンター 一般的な用語の説明

まずは、X運用で基本となる主要な指標について一つずつ確認していきましょう

インプレッションとは｜ポスト（投稿）の表示回数を示す指標

Xにおける「インプレッション」とは、ポスト（投稿）がユーザーの画面に表示された回数を指します。同じユーザーが複数回閲覧した場合も、その都度カウントされます。

なお、インプレッションはポスト（投稿）が表示された回数を示す指標であり、ユーザーが実際に反応したことを示す「エンゲージメント」には含まれません。

インプレッション数は、ポスト（投稿）がどれだけ多くのユーザーに届いたのかを把握するための指標です。「いいね」やリポストなどのエンゲージメントの有無に関わらず計測されるため、投稿の露出状況を確認する際の目安となります

特に認知拡大を目的とした運用では重要な指標であり、まずはポスト（投稿）がどの程度見られているのかを把握するために活用されます。

＞＞参考： Xヘルプセンター＿ 表示回数について

インプレッションはポスト（投稿）の表示状況を把握する指標ですが、実際にユーザーがどのような反応をしたのかを確認するには、エンゲージメントにも注目する必要があります。
ここからは、主なエンゲージメント指標について紹介します。

「いいね」数とは｜ポスト（投稿）への共感や支持を示す指標

Xの「いいね」とは、ユーザーがポスト（投稿）に対して共感や支持、興味・関心を示すためのアクションです。「いいね」数を確認することで、どの投稿がユーザーから反応を得られたのかを把握できます。

また、「いいね」は単純な共感だけでなく、「後で見返したい」「参考になった」「応援したい」といった理由で付けられることもあります。中には、ポスト（投稿）を読んだことを伝えるための既読代わりとして活用するユーザーもいるようです。

そのため、「いいね」数は、ポスト（投稿）がどの程度ユーザーの関心を集めたのかを測る指標として活用できます。ただし、必ずしも共感や支持だけを表すものではない点も理解しておくとよいでしょう。

＞＞参考： Xヘルプセンター＿ ポストにいいねする方法

リプライ（返信）数とは｜ユーザーとのコミュニケーションを示す指標

Xのリプライ（返信）数とは、ユーザーがポスト（投稿）に対して返信した回数を指します。

リプライ（返信）は、ユーザーがポスト（投稿）内容について感想を伝えたり、質問をしたり、意見を述べたりする際に利用されます。そのため、「いいね」やリポストよりも一歩踏み込んだ反応といえるでしょう。

リプライ（返信）数を確認することで、どのポスト（投稿）がユーザーとの会話を生み出しているのかを把握できます。特に、ユーザーとの関係構築やコミュニケーションを重視する企業アカウントにとっては重要な指標のひとつです。

ただし、リプライ（返信）には肯定的な意見だけでなく、質問や要望、場合によっては批判的な意見が含まれることもあります。そのため、件数だけでなく内容もあわせて確認することが大切です。

＞＞参考： Xヘルプセンター＿ 返信と@ポストについて

2021年7月16日X（旧Twitter）の基本機能｜リプライとは？使い方と仕組みを理解しよう。

リポスト（リツイート）数とは｜ポスト（投稿）の拡散状況を示す指標

Xのリポストとは、他のアカウントのポスト（投稿）を自身のタイムライン上で共有する機能です。
リポストされたポスト（投稿）は、そのユーザーのフォロワーにも表示されるため、より多くのユーザーへ情報を届けるきっかけとなります。

リポスト数を確認することで、どのポスト（投稿）がユーザーに「他の人にも共有したい」と思われたのかを把握できます。「いいね」数が共感や支持を示す指標であるのに対し、リポスト数は投稿の拡散力や話題性を測る指標として活用できます。

特に、認知拡大を目的とした運用では重要な指標のひとつです。リポストが増えることでポスト（投稿）の露出機会も増え、新たなユーザーとの接点づくりにもつながります。

ちなみに、1つのポスト（投稿）がリポストされる回数に上限はありません。一方で、1つのアカウントが1日に行えるリポスト数には制限が設けられています。

＞＞参考： Xヘルプセンター＿ リポストについてのよくある質問

2026年9月4日X（旧 Twitter）の基本機能｜リポストとは？引用リポストとの違いと企業アカウントでの使い分け

詳細クリック数とは｜ポスト（投稿）への関心度を示す指標

Xの「詳細クリック数」とは、タイムライン上に表示されたポスト（投稿）をユーザーがタップし、ポスト（投稿）を大きくして表示した回数を指します。投稿の全文を確認したり、画像や返信などの詳細情報を閲覧したりする際にカウントされます。

詳細クリック数は、ユーザーがポスト（投稿）に興味を持ち、さらに内容を確認しようとした行動を示す指標です。そのため、「いいね」やリポストの反応が少ない場合でも、投稿内容への関心度を測る手がかりとして活用できます。

特に、文章量の多いポスト（投稿）や画像付きのポスト（投稿）では、ユーザーが内容を詳しく確認するために詳細画面を開くことがあります。表面的な反応だけでは見えないユーザーの興味・関心を把握できる点が、この指標の特徴です。

なお、同じユーザーが1つのポスト（投稿）を複数回閲覧した場合、その都度カウントされることがあるため、必ずしもユニークユーザー数と一致するわけではありません。

＞＞参考： X広告ヘルプセンター 一般的な用語の説明

フォロワー数とは｜アカウントの成長を把握する指標

フォロワー数とは、自社のアカウントをフォローしているユーザーの数を指します。

フォロワーが増えるほど、自社のポスト（投稿）を継続的に見てもらえるユーザーが増えるため、認知拡大やファンとの関係構築につながります。また、フォロワー数の推移を確認することで、投稿内容やキャンペーン施策などの効果を把握することもできます。

ただし、フォロワー数は一時的な増減だけで判断するのではなく、長期的な推移を見ることが重要です。継続的に増加しているか、あるいは特定の施策によって増減があったかを確認することで、アカウントの成長状況の指標となります。

ちなみに、Xではフォローできるアカウント数に一定の制限が設けられています。
通常の無料アカウントは1日に最大400アカウントまで、Xプレミアム（有料サブスクリプション）の認証済みアカウントは1日に最大1,000アカウントまでフォローできます。

＞＞参考： Xヘルプセンター＿ Xのフォローについて

ハッシュタグクリック数とは｜関連情報への興味を示す指標

Xのハッシュタグクリック数とは、ポスト（投稿）に記載されたハッシュタグをユーザーがタップした回数を指します。

ハッシュタグをタップしたユーザーは、そのテーマや話題についてさらに詳しく知りたいと考えている可能性があります。そのため、ハッシュタグクリック数は、投稿内容や関連トピックへの興味・関心の高さを測る指標として活用できます。

また、キャンペーン用ハッシュタグやブランド独自のハッシュタグを運用している場合は、ユーザーがどの程度関心を持っているかを確認する際の参考にもなります。

X社による「ハッシュタグ（#）を使うのを減らそう」という動きも

近年のXでは、ハッシュタグの活用方法について考え方が変化しています。

2025年5月、Xで広告配信をしているポスト（投稿）にハッシュタグが含まれるものは停止されるようになりました。その動きは、通常のオーガニック投稿にも影響しつつあり、従来のように多くのハッシュタグを付ける運用は推奨されなくなりつつあります。

企業アカウントの場合は、無関係なハッシュタグは避け、投稿内容に関連するものを1〜2個程度に絞って活用するとよいでしょう。

＞＞参考： X for SMB Japan＿ 2025年6月27日投稿

リンククリック数とは｜Webサイトへの誘導状況を確認する指標

Xのリンククリック数とは、ポスト（投稿）に記載されたWebサイトや他のSNSなどの外部リンクをユーザーがタップした回数を指します。

リンククリック数を確認することで、ポスト（投稿）を見たユーザーが実際に次の行動へ移ったかを把握できます。インプレッション数や「いいね」数が多くても、リンククリック数が少ない場合は、Webサイトへの誘導につながっていない可能性があります。

企業アカウントでは、自社サイトへの集客や商品・サービスの認知拡大を目的としてSNSを運用するケースも少なくありません。そのため、リンククリック数はSNS運用の成果を測るうえで重要な指標のひとつといえるでしょう。

URL付きのポスト（投稿）はアルゴリズムの評価が下がる？

企業アカウントでは、自社サイトへの導線としてポスト（投稿）内にURLを掲載することがよくあります。
しかし近年は、外部サイトへの遷移を促すポスト（投稿）は、通常のポスト（投稿）と比べ表示機会が伸びにくい可能性があると指摘されています。

実際に、Xのオーナーであるイーロン・マスク氏は、外部リンクを投稿本文ではなく返信（セルフリプライ）で案内する方法などを紹介しています。そのため、運用担当者の中には、プロフィール欄にURLを掲載したり、セルフリプライでリンクを案内したりするケースも見られます。

しかしユーザーにとっては投稿内容に関連するURLがその場で確認できる方が利便性は高くなります。X運用担当者は、リンククリック数やポスト（投稿）への反応を確認しながら、自社アカウントに合った運用方法を検討することをおすすめします。

＞＞参考：  Elon Musk（@elonmusk）＿2024年11月25日投稿

2025年4月30日SNS運用担当者向けX（旧Twitter）のアルゴリズム基本ポイント【2025年時点】

エンゲージメント数とは｜ポスト（投稿）に対する反応のすべての行動の総数

Xのアナリティクスでは、「エンゲージメント数」という指標を確認できます。
エンゲージメント数とは、ユーザーがポスト（投稿）に対して行ったさまざまなアクションの総数を指します。

投稿全体の反応量を把握するのに役立つ一方で、アナリティクスを確認していると、「いいね」数やリポスト数などを合計しても、「エンゲージメント数」と一致しないと感じることがあるかもしれません。その理由として、主に次のような点が考えられます。

そのため、エンゲージメント数はポスト（投稿）全体の反応量を把握するための目安として活用し、投稿の成果をより詳しく分析したい場合は、「いいね」数やリポスト数、リンククリック数など、それぞれの指標もあわせて確認することをおすすめします。

企業アカウントが目的別に見るべきX（旧 Twitter）のエンゲージメント

ここまで、Xの効果測定で押さえておきたい主なエンゲージメントについて解説してきました。しかし、すべてのエンゲージメントを運用の指標として確認すればよいわけではありません。

企業アカウントでは、「認知拡大を目指したい」「ユーザーとの関係を深めたい」「ファンを増やしたい」など、運用目的によって重視すべき指標が異なります。

効果測定を行う際は、まず運用の目的を明確にし、その目的に合った指標を確認することが大切です。ここでは、企業アカウントの代表的な主な運用目的ごとに、確認したいエンゲージメントを紹介します。

2018年6月29日企業SNSアカウント運用は「始める前」で差がつく｜最初に整えたい設計とは

認知拡大を目指す場合

新商品やキャンペーンの告知、企業の取り組みの発信など、より多くのユーザーに情報を届けたい場合は「認知拡大」が重要な目的となります。

認知拡大の効果を測定する際は、単純にポスト（投稿）数を増やすだけでなく、「どれだけ見られたか」「どれだけ拡散されたか」「どれだけ継続的なフォロワー獲得につながったか」を確認することが大切です。

アカウントのファンを増やしたい場合

企業アカウントの運用では、単にポスト（投稿）を見てもらうだけでなく、自社やブランドに興味を持ち、継続的に情報を受け取ってくれるファンを増やしていくことも重要な目的のひとつです。

ファンの増加はフォロワー数だけで判断できるものではありません。ユーザーがアカウントに興味を持ち、投稿内容に共感し、継続的に関わってくれているかを確認することが大切です。

そのため、アカウントのファンを増やしたい場合は、フォロワー数、プロフィールアクセス数、「いいね」数に注目するとよいでしょう。

ユーザーとの関係構築を目指す場合

企業アカウントでは、情報を発信するだけでなく、ユーザーとの関係を築いていくことも重要です。その場合は、ポスト（投稿）がどれだけ見られたかよりも、ユーザーがどのような反応を示したかに注目するとよいでしょう。

特に、「いいね」数、リプライ（返信）数、プロフィールアクセス数は、ユーザーとの関係構築の状況を把握するうえで参考となる指標です。

まとめ｜目的に合わせて指標を確認しよう

Xの効果測定では、インプレッション数やフォロワー数、「いいね」数など、さまざまな指標を確認できます。しかし、すべての指標を同じように追うのではなく、運用目的に応じて確認することが大切です。

例えば、認知拡大を目指す場合はインプレッション数やリポスト数、ユーザーとの関係構築を目指す場合は「いいね」数や「リプライ（返信）」数、ファンを増やしたい場合はフォロワー数やプロフィールアクセス数などに注目するとよいでしょう。

まずは自社アカウントの運用目的を明確にし、その目的に合った指標を継続的に確認してみてください。効果測定を続けることで、より成果につながるX運用を目指せるようになります。

企業の公式アカウントを運用する中で、「認証バッジ（青バッジ）」が気になったことはないでしょうか。
InstagramやFacebookなどのMeta系SNSでは、アカウントの信頼性を示す手段として認証バッジが用意されていますが、その仕組みは少し分かりづらい部分もあります。

特に近年は、従来の審査制による無料の認証バッジに加え、Meta認証（Meta Verified）と呼ばれる有料の認証サービスも登場し、「どちらで、申請したらいいのか分からない」と感じる企業担当者の方も多いのではないでしょうか。

本記事では、従来の認証バッジとMeta認証（Meta Verified）の違いや特徴について整理しながら、企業アカウントの運用視点で分かりやすく整理しました。

※なお、「認証バッジ」以外にも、「青バッジ」「認証マーク」「公式マーク」「チェックマーク」など、さまざまな呼び方がありますが、本記事では「認証バッジ」に統一してご紹介します。

2025年5月27日【X：旧 Twitter 編】企業アカウント運用に欠かせない「認証バッジ」とは？基本から取得方法を解説

Instagramの認証バッジとは？

まずは、認証バッジの基本から確認していきましょう。

認証バッジ（青バッジ）の基本概要

Instagramに限らず、プロフィール名の横に表示される「青いチェックマーク」を見たことがある方も多いのではないでしょうか。
この青いマークは「認証バッジ」と呼ばれ、そのアカウントが実在する人物や企業、商品ブランドなどの公式アカウントであることを示しています。

認証バッジが付いていることで、ユーザーは「このアカウントは本人・公式のものである」と判断しやすくなり、安心して情報を受け取りやすくなります。

企業アカウントにおける認証バッジの役割（信頼性・なりすまし対策）

認証バッジは、もともと著名人や企業になりすました偽アカウントへの対策として導入された仕組みです。現在では、それに加えて、SNS上での信頼性を示す一つの目安として広く認識されるようになっています。

企業アカウントにとって認証バッジは、ユーザーとの信頼関係づくりにも関わる重要な要素となっています。

例えば、商品やサービスに関する情報を発信する際、認証バッジが付いていることで、「公式アカウントからの情報である」と伝わりやすくなります。特に、キャンペーン情報や重要なお知らせなど、正確な情報発信が求められる場面では、その効果を感じやすいでしょう。

また、企業名やブランド名は第三者に模倣されるケースもあり、偽アカウントが作成されてしまうこともあります。認証バッジがあることで、ユーザーが正しいアカウントを判別しやすくなり、こうしたトラブルの予防にもつながります。

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Instagramの認証バッジの取得方法が増えた 　|　 Meta認証（Meta Verified）の登場

ここ数年、Instagramの認証バッジがあらためて注目されている理由の一つが、認証の仕組みの変化です。
これまでInstagramの認証バッジは、プラットフォーム側の審査を通過した一部のアカウントのみが取得できる仕組みでした。

しかし、海外での提供開始に続き、日本国内でも2023年7月からMeta認証（Meta Verified）が提供開始されたことで、条件を満たせば有料で認証バッジを取得できるようになりました。

この変化によって、Instagramの認証バッジは、従来のような「著名性や信頼性の証明」という役割に加え、「本人確認」や「サポート機能を含むサービス」の側面も持つようになっています。

認証バッジの取得方法が増えたことで、単に「取得できるかどうか」だけではなく、認証バッジの役割や違いを理解したうえで、自社にとって必要かどうかを考えることが重要になってきました。

＞＞参考：  Meta Newsroom｜グローバル向けの初報（2023年2月19日）
Testing Meta Verified to Help Creators Establish Their Presence

＞＞参考：  Metaについて | InstagramとFacebookのサブスクリプション「Meta認証」を日本でも提供開始（2023年7月13日）

参考

InstagramとFacebookのサブスクリプション「Meta認証」を日本でも提供開始 | Metaについて

Metaについて

ここからは、従来の認証バッジとMeta認証（Meta Verified）それぞれの特徴について整理していきます。

従来の認証バッジについて｜審査制（無料）

従来の認証バッジとは

Instagramで以前から提供されている従来の認証バッジは、アカウント側から申請を行い、審査を通過することで無料で付与される仕組みです。

主に、企業やブランド、著名人などを対象としており、プラットフォーム側が審査を行ったうえで、条件を満たしたアカウントにのみ認証バッジが付与されます。

従来の認証バッジ仕組み（審査制）

従来の認証バッジは、申請内容をもとに、プラットフォーム側で審査が行われる仕組みです。

詳細な審査基準がすべて公開されているわけではありませんが、メディアでの露出や検索需要など、外部からの認知度が重要な判断材料になるとされています。
そのため、単にInstagramのアカウントを運用しているだけでは取得が難しく、一定の知名度や社会的な認知が求められる傾向があります。

＞＞参考： Instagramヘルプセンター Instagramプロフィールの認証バッジをリクエストする

取得の難しさと注意点

従来の認証バッジは無料で申請できる一方で、取得のハードルが高い点も特徴です。
特に、以下のような点には注意が必要です。

●明確な審査基準がすべて公開されていない。
●申請しても必ず認証されるわけではない。
●継続的な認知や外部での露出が求められる。

そのため、単にフォロワー数を増やすだけではなく、メディア掲載や検索需要など、外部からの認知を積み重ねていくことも重要になります。

従来の認証バッジの主な申請条件

Metaでは、従来の認証バッジを申請するアカウントについて、いくつかの条件を設けています。ここでは、企業アカウント向けに分かりやすく整理してご紹介します。

申請するアカウントは、実在する個人や企業・団体であることが前提です。例えば企業の場合は、登記されている法人であることや、実際に事業として活動していることが求められます。いわゆる「架空のブランド」や「実態のないプロジェクト」などは対象外となります。

認証を受けられるのは、その人物や企業を代表する「唯一の公式アカウント」です。
同じ企業で複数のアカウントを運用している場合でも、基本的には1つに限られます。ただし、言語別に運用しているアカウントなどは、例外として認められるケースもあるようです。また、まとめ系アカウントやファンアカウントなどは対象外です。

アカウントの状態も審査対象になります。

具体的には、
●公開アカウントである（鍵アカウントではない）
●自己紹介（プロフィール文など）が記載されている
●プロフィール画像が設定されている
●投稿などの活動が行われている（定期的な運用）
といった、基本的な情報や運用が整っていることが求められます。

特に重要なのが、この「有名である」という条件です。
単に存在しているだけでなく、多くの人に知られている、もしくは検索されている実績があるかが見られるようです。

具体的には、
●複数のメディアで取り上げられている。
●検索エンジンで名前が調べられている。
●外部で話題になっている。
といった要素が判断材料になります。なお、広告記事や有料掲載のみでは、評価対象として見なされにくい傾向があります。

＞＞参考：　Instagramヘルプセンター
 Instagramの認証バッジ
 Instagramで認証バッジを申請するための要件

従来の認証バッジは、「正しく運用されている公式アカウント」であることに加えて、外部からの認知や信頼があるかどうかも重視される仕組みとなっています。

再申請も可能

Metaの公式ヘルプによると、認証審査に通らなかった場合でも、30日経過後に再申請することが可能です。そのため、一度認証されなかった場合でも、継続的にチャレンジすることができます。

ただし、審査中に何度も申請を送ると、リクエスト自体がキャンセルされる可能性もあるため、まずは1回ごとの審査結果を待つようにしましょう。

プロフィール欄の自己紹介文やプロフィール画像、公式サイトへのリンクなど、あらためて完成度を上げましょう。また、審査員はGoogleなどの検索結果も参照するようです。Webサイトやメディアで外部実績を増やしましょう。

＞＞参考：  Instagramヘルプセンター Instagramで認証バッジを申請した場合の流れ

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Meta認証（Meta Verified）について｜サブスク型（有料）

Meta認証（Meta Verified）とは

Meta認証（Meta Verified）は、Meta社で提供されている有料の認証サービスです。
従来のような著名性ベースの審査とは異なり、本人確認と一定の条件を満たすことで認証バッジを取得できる仕組みとなっています。

このMeta認証には、「クリエイター向け」と「ビジネス向け」のプランがありますが、本記事では、企業アカウント運用を前提とした「ビジネス向けMeta認証」を中心に整理していきます。

＞＞参考： Meta for Business   ビジネス用Meta認証 | Facebook、Instagram、WhatsAppでビジネスを認証

＞＞参考： Metaビジネスヘルプセンター   ビジネス向けMeta認証

Meta認証（Meta Verified）は月額制サービス（サブスクリプション）

Meta認証（Meta Verified）は、月額料金を支払って利用するサブスクリプション型のサービスです。

申し込みと支払いを行うことで利用でき、認証バッジの付与に加えて、アカウント保護機能やサポート機能など、SNS運用を支援するサービスが含まれている点も特徴です。

従来の認証バッジのように「著名性」を重視した仕組みとは異なり、運用支援や安全性の強化も含めたサービスとして提供されています。

活用メリット（運用視点）と購入時の注意点

Meta認証（Meta Verified）の特徴は、比較的導入しやすい点にあります。

例えば、下記のメリットがあげられます。
●条件を満たせば取得しやすい。
●比較的短期間で認証バッジを付けられる。
●セキュリティ・サポート機能が利用できる。

特に、アカウントの安全性を重視する場合や、早期に認証バッジを付けたい場合には選択肢となります。

一方で、Meta認証（Meta Verified）は月額費用が発生するサービスです。そのため導入にあたっては、単に「認証バッジが付くかどうか」ではなく、どのような目的で活用するのかを明確にしたうえで判断することが重要です。

Meta認証（Meta Verified）の料金プランと特典

企業アカウント向けに、ビジネス用プランが4つあります。

主な料金プランは以下の通りです。

＞＞参考： Metaビジネスヘルプセンター  ビジネス向けMeta認証の特典

それぞれのプランで提供されるサービスには違いがありますが、共通して提供されている主な特典は以下の通りです。

企業アカウントにおいては、単に認証バッジの付与を目的とするだけでなく、セキュリティ強化や運用サポートといった特典サービスも含めて検討の価値がありそうです。

まずは「信頼性が欲しい」企業アカウントの場合は、ビジネススタンダード（月額 約2,400円〜）で、低コストで「認証バッジ」の取得と「なりすまし監視」サービスだけでも、このプランで十分だと思います。

FacebookページとInstagramの両方でMeta認証（Meta Verified）を取得したい場合

Meta認証（Meta Verified）では、同じ「ビジネスポートフォリオ」に紐づいているビジネスアセットを、最大2つまで認証対象として設定できます。

例えば、Facebookページ（1アカウント）とInstagramビジネスアカウント（1アカウント）といった組み合わせで認証を取得でき、両方のアカウントに認証バッジが付与されます。

そのため、FacebookページとInstagramをあわせて運用している企業では、事前に「ビジネスポートフォリオ」を整備しておくことが重要です。

「ビジネスポートフォリオ」とは、Metaが提供するビジネス管理用のアカウントで、Meta Business Suiteなどのビジネスツールを利用する際の基盤となります。

＞＞参考： Metaビジネスヘルプセンター   ビジネスポートフォリオについて

従来認証とMeta認証（Meta Verified）の違い

あらためて従来の審査制の認証バッジとMeta認証（Meta Verified）の違いを整理しました。

Meta認証（Meta Verified）を申請する前に確認したいポイント

Meta認証（Meta Verified）の申請や従来の認証バッジの申請画面や操作方法は、アップデートによって変更されることがあります。そのため本記事では、細かな画面操作ではなく、企業アカウントとして事前に準備しておきたいポイントを中心に整理していきます。

プロフィール情報を最新状態にしておく

申請前には、下記のようなプロフィール欄の項目が最新情報で正確な情報になっているか確認しましょう。また、公式サイトや外部メディアなど、他の情報と表記が一致していることも重要なポイントです。

特に、以下のような項目は重要です。 
・企業名
・プロフィール画像
・自己紹介文
・公式サイトURL

本人確認書類・企業情報を確認しておく

申請内容によっては、本人確認や企業情報の提出が必要になる場合があります。スムーズに進めるためにも、事前に必要情報を整理しておくと安心です。

支払い方法（クレジットカード等）を準備しておく

Meta認証（Meta Verified）は月額制のサービスのため、支払い方法の登録が必要になります。そのため、事前にクレジットカードなどの決済手段を準備しておくとスムーズです。

また、企業アカウントの場合は、「どの部署・担当者が契約を管理するか」「会社名義で決済するか」など社内規則なども確認しておくと安心です。

ビジネスポートフォリオを整備しておく

上段でも触れていますが、Meta認証（Meta Verified）でFacebookページとInstagramのどちらのアカウントでも認証バッジを取得したい場合は、事前に「ビジネスポートフォリオ」を設定しておきましょう。

まとめ｜認証バッジは「目的」に合わせて選ぶことが大切

Instagramの認証バッジの所得は従来の認証バッジ（審査制）とMeta認証（Meta Verified）2つ方法あり、それぞれメリットデメリットがあります。

従来の認証バッジ（審査制）｜メリット・注意点

Meta認証（Meta Verified）｜メリット・注意点

認証バッジは、単に「青いチェックマークを付けること」が目的ではなく、企業アカウントの信頼性や安全性を支える仕組みの一つです。認証バッジの取得方法は「どちらが正解か」ではなく、自社の運用目的や体制に合わせて、無理のない形で選ぶことが大切です。

本記事が、これからInstagramの認証バッジを検討する企業のSNS運用担当者の方にとって、少しでも参考になれば幸いです。

自社のXアカウントを開設し、運用を担当しているものの、「投稿のネタが思いつかない」、「気づくと更新が止まってしまう」といった悩みを抱えていないでしょうか。

特にXは、日々の継続的な発信が求められるプラットフォームです。一方で、SNS運用以外の業務と並行して運用を続けるのは簡単ではなく、負担を感じている担当者の方も多いのではないでしょうか。

本記事では、企業のX運用が続かない理由を整理したうえで、継続するためのポイントを具体的に解説します。

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企業のX（旧 Twitter）運用の特徴とは

企業のSNS運用と一口にいっても、プラットフォームごとに特性は大きく異なります。ここでは、企業がXを運用するうえで押さえておきたい主な特徴を整理します。

X（旧 Twitter）はリアルタイム性が求められるプラットフォーム

Xは、リアルタイム性や拡散力の高さといった特徴を持ち、今この瞬間の話題やトレンドに対して、素早く反応するユーザーが多いプラットフォームです。

そのため、ニュースや時事ネタ、季節のイベントなどと連動した投稿は、ユーザーの関心と重なりやすく、反応を得やすい傾向があります。一方で、タイミングを逃すと同じ内容でも反応が得られにくくなるため、日々の動きを意識した運用が求められます。

テキスト主体で「反応」も重視される

画像や動画も活用されるものの、他のSNSと比べてXはテキストの役割が大きく、投稿文での面白さや共感性が求められる傾向にあります。

また、「いいね」やリポスト（リツイート）、リプライといったユーザーのアクションが可視化されやすく、投稿に対する「反応」が拡散に直結する点も特徴です。

そのため、単に情報を発信するだけでなく、文章を通じたユーザーとのコミュニケーションを意識した投稿が求められます。

・日常的な発信が受け入れられやすい

Xでは、企業からの公式のお知らせだけでなく、日常的な出来事やちょっとした気づきといった、ライトな投稿も受け入れられやすい傾向があります。

いわゆる「中の人」の存在を感じられる投稿は、ユーザーとの距離を縮めるきっかけとなり、継続的な関係づくりにもつながります。

炎上リスクと隣り合わせの環境

拡散力が高い一方で、意図しない形で投稿が広がるリスクがある点も、Xの大きな特徴です。

表現のニュアンスや投稿のタイミングによっては、批判的な反応を招く可能性もあるため、投稿内容のチェック体制やリスクへの意識が欠かせません。

次章では、こうした特徴を踏まえたうえで、企業のSNS運用がなぜ続かなくなってしまうのか、その理由を整理していきます。

企業のX（旧 Twitter）運用が「続かない」主な理由

企業のX運用は、継続することが重要とされている一方で、更新が止まってしまうケースも少なくありません。では、なぜ企業のSNS運用は続かなくなってしまうのでしょうか。

ここでは、SNS現場で重要な３つのポイントを整理します。

投稿ネタが続かない

Xに限らず、SNS運用において最も多く挙げられるのが、「投稿ネタが思いつかない」という課題です。

運用を始めたばかりの頃は、新鮮さもあり比較的スムーズに投稿できるものの、次第にアイデアが不足し、更新頻度が落ちてしまうケースが多く見られます。

特にXはリアルタイム性が求められるため、「今日は何を投稿すればよいか」を日々考え続ける必要があります。こうした負担が、継続のハードルとなる要因のひとつです。

担当者の業務負担が大きい（体制）

企業のSNS運用は、専任ではなく他の業務と兼任しているケースも多く、担当者に負担が集中しやすい傾向があります。

投稿内容の企画からテキスト作成、画像・動画の用意、社内確認、投稿設定まで、1つの投稿に関わる工程は想像以上に多く、日常業務と並行して継続するのは容易ではありません。

その結果、忙しい時期に更新が滞り、そのまま運用が止まってしまうケースも見られます。

求められる成果（KPI設定）

Xに限らず、企業のSNSアカウントは短期間で利益に結びつくものではなく、継続的な取り組みが求められます。

一方で、社内では分かりやすい指標である「フォロワー数」の増加が注目されやすく、加えて利益への貢献が見えにくいと感じる場面も少なくありません。

そのため、「フォロワー数が伸びていない」「成果につながっていないのではないか」といったプレッシャーを感じてしまい運用担当者のモチベーションに影響することがあります。特にXは投稿ごとの反応にばらつきが出やすく、手応えを感じにくい点も、継続を難しくする要因のひとつです。

こうした課題を踏まえ、次章では、投稿ネタを継続的に生み出すための具体的な工夫について解説します。

投稿ネタの「準備」と「管理」を仕組み化する

Xだけでなく、SNSアカウントの運用を継続するうえで、大きなハードルとなるのが「投稿ネタ」の枯渇です。その場で都度考える運用では、どうしても負担が大きくなり、更新が止まりやすくなります。

こうした課題を解決するためには、投稿ネタを思いつきに頼るのではなく、あらかじめ仕組みとして準備しておくことが重要です。

ここでは、投稿ネタを安定的に生み出すための具体的な方法を紹介します。

2023年6月7日X（旧 Twitter）企業アカウントの月はじめの定例投稿（シリーズ投稿を考える）

投稿管理表でスケジュールと役割を可視化する

投稿内容やスケジュールを管理するために、一覧で確認できる管理表を用意しておくことは有効な方法です。

投稿予定日、原稿内容、使用する画像などをチーム内で共有することで、計画的かつ安定した運用につながります。また、「いつ・誰が・何を投稿するのか」を可視化できるため、属人的な運用を防ぎやすくなる点もメリットです。

特別なツールは必要なく、ExcelやGoogleスプレッドシートなどを利用してシンプルに始められます。

一覧化しスケジュール管理することで、投稿頻度の調整につながる。

継続的な運用のためには、現実的な投稿頻度を設定することも重要です。

理想を高く設定しすぎると負担が大きくなり、更新が止まる原因になりかねません。自社のリソースや運用体制に合わせて、「この頻度なら続けられる」というラインを見極めることが、安定した運用の第一歩です。

コンテンツの「型」を作る

投稿ネタに悩む背景には、「その場で考える」運用になっていることが少なくありません。
Xに限らず、SNS運用を継続するうえでは、「毎回ゼロから考える状態」を避けることが重要です。

投稿の方向性やパターンをあらかじめ決めておくことで、日々のネタ出しの負担を大きく軽減できます。「型」を持つことで、考える負荷を減らしながら、安定した発信を続けることが可能になります。

定期的に使える投稿パターンを用意する

投稿ネタに悩まないためには、繰り返し使えるコンテンツのパターンを用意しておくことが効果的です。

上記のような発信内容の枠組みを決めておくと、毎回ゼロから考える必要がなくなり、運用のハードルが下がります。

過去コンテンツを再活用しよう

特にXはタイムラインの流れが速く、過去の投稿が継続的に閲覧されるとは限りません。そのため、新しいネタを生み出し続けるだけでなく、過去の投稿を再活用することも有効な方法です。

といった工夫により、限られたリソースでも継続的な発信が可能になります。

「業界販促カレンダー」や「モーメントカレンダー」の活用

年中行事だけでなく業界ごとの販促カレンダーや、「今日は何の日」といった記念日を活用し、季節感のある投稿を行うことは有効な方法です。また、その年ごとのイベントやトレンドに関連づけた発信は、Xでは反応を得やすい傾向があります。

加えて、スポーツイベントや話題の映画、社会的なトピックなど、日頃から投稿につながる情報を意識して収集しておくことも重要です。

またXでは、「モーメントカレンダー」と呼ばれる資料が公開されており、どのような記念日や季節の話題が盛り上がりやすいかを把握することができます。無料でダウンロードできるため、投稿企画の参考として活用するとよいでしょう。

＞＞参考： Xマーケティング Xモーメントカレンダー

参考

Xモーメントカレンダー

チームで公式アカウントを支える運用体制をつくる

企業のX運用を継続するためには、運用を支える体制づくりも欠かせません。

特に、担当者一人に業務が集中している場合、業務負荷の増加や不在時の対応などが原因で、運用が止まってしまうリスクが高まります。安定して継続するためには、チームで支える体制を整えておくことが重要です。

エンゲージメント対応の方針を決める

通常の投稿（オーガニック投稿）とは別に、ユーザーからのリプライやコメント、DM（ダイレクトメッセージ）への対応方針をあらかじめ決めておくことも重要です。

など、対応の範囲を明確にしておくことで、担当者の負担をコントロールしやすくなります。

また、対応方針をチーム内で共有しておくことで、判断のばらつきを防ぎ、安定したコミュニケーションにつなげることができます。

アクティブサポート・コミュニケション代行サービス

SNS上に一般ユーザーから投稿されている貴社商材（サービスや商品）についての投稿へ、企業アカウント（公式アカウント）から能動的にアプローチするSNS施策を、アディッシュプラスがサポートさせて頂きます。

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運用ルールをドキュメント化し継続できる状態をつくる

特定の担当者に依存した運用は、その人が対応できなくなった瞬間に止まってしまうリスクがあります。またチームで運用している場合でも、判断基準が共有されていないと、投稿内容や対応にばらつきが生まれ、アカウントとしての一貫性が損なわれる可能性があります。

そのため、投稿ルールや運用フローに加え、どのような方針で発信・対応するのかといった考え方も含めてドキュメント化し、チーム内で共有しておくことが重要です。

といった内容を整理しておくことで、誰が対応しても一定の品質を保てる状態をつくることができます。

また、あらかじめ判断基準を共有しておくことで、日々の投稿や対応に迷いが生じにくくなり、スムーズな運用にもつながります。

役割を分担し、運用の負担を分散する

SNS運用には、投稿の企画だけでなく、原稿作成、画像制作、社内確認、投稿設定、リプライ・DM対応など、さまざまな工程があります。これらを一人で担うのではなく、役割を分担することで、業務負担を分散しやすくなります。

特にXの場合は、当日の話題やトレンドに合わせたリアルタイム性の高い投稿と、記念日やキャンペーンなど事前に準備できる投稿の両方が求められます。
そのため、投稿の種類に応じて役割を分ける、あるいは対応できる体制を整えておくことが重要です。

といった形で役割を整理しておくことで、誰がどの業務を担うのかが明確になります。また、兼務の可否やリソース状況に応じて役割を調整することで、無理のない運用体制を構築することができます。

「個性」と「チーム」を両立する

SNSの中でもXでは、担当者の個性を打ち出した投稿が強みになるケースも少なくありません。いわゆる「中の人」の存在によって、フォロワーとの距離が縮まり、反応を得やすくなる傾向があります。

一方で、特定の担当者に業務や判断が集中しすぎると、その人が不在になった際に運用が止まってしまうリスクもあります。継続的な運用を実現するためには、「個性を活かすこと」と「仕組みとして回すこと」の両立が欠かせません。

たとえば、「中の人」として発信するメイン担当を置きつつ、商品紹介や公式情報の発信などの定型コンテンツはチームで分担する、といった形で役割を分ける方法も有効です。

個性に頼りすぎるのではなく、「個性」を活かしながら「チーム」で支える体制を整えることが、無理なく継続できる運用につながります。

必ずしも最初から理想的な体制を整える必要はありません。まずは少人数でも無理なく回せる形をつくり、運用状況に応じて徐々に改善していきましょう。

KPIを「運用指標」で設計する

企業のSNSアカウントの基本的な役割は、ユーザーとの「接点」を継続的につくることにあります。

そのため、商材の売り上げや短期的な成果に一喜一憂するのではなく、日々の積み重ねを適切に評価できる指標を持つことが重要です。

また、KPIを「運用指標」として設計することで、成果が見えやすくなり、改善の方向性も明確になります。その結果、無理のない形で運用を継続できる状態につながります。

（※）KPI（Key Performance Indicator）：目標に対する進捗を測るための指標

ここからは、具体的な運用指標の考え方について解説します。

2026年7月9日X（旧 Twitter）の効果測定の基本｜インプレッションやエンゲージメントなどの指標を解説

「バズる」ことや一時的な反響をKPIにしない

特にXでは、「バズる」ことが社内で期待されるケースもありますが、これをKPIとして設定するのは現実的ではありません。

話題化によって大きな成果が生まれる場合もありますが、再現性が低く、意図的にコントロールすることが難しいためです。そのため、これを目標に据えてしまうと、成果が安定せず、運用の方向性もぶれやすくなります。

また、「バズらなかった＝失敗」と捉えられてしまうと、担当者の心理的な負担が大きくなり、継続が難しくなる要因にもなりかねません。

SNS運用を継続するためには、短期的な拡散ではなく、日々の積み重ねによる反応や関係性の変化といった、より安定した指標に目を向けましょう。

「接点」を継続的につくることをKPIにする

上段で触れたとおり企業のSNSアカウントの役割は、ユーザーとの「接点」を増やし、関係性を継続的に築いていくことにあります。そのため、「どれだけ接点をつくれているか」を軸にKPIを設計することが重要です。

日々の積み重ねを前向きに評価できる指標を設定することで、無理のない継続的な運用につながります。

たとえば、以下のような指標が考えられます。Xの「アナリティクス（インサイト）データ」で確認できる項目を中心に設定するとよいでしょう。

このように、「運用指標」をベースとして、SNS運用の成果を多面的に捉えることができます。

また、「どの投稿が反応を得ているのか」「どのテーマがユーザーに響いているのか」といった点を、数値とあわせて確認し、次の投稿内容に反映していくことが重要です。

まとめ：「投稿ネタ」・「体制」・「KPI設定」を整理しましょう。

本記事では、「投稿ネタ」・「体制」・「KPI設定」の3つのポイントから、企業のXアカウント運用を継続するための考え方と課題について整理しました。

投稿ネタ：「その場で考える」のではなく、あらかじめ「準備」する仕組みを整える。

体制：役割分担やルール整備など、チームで支える体制を整える。

KPI設定：「バズる」ことではなく、「運用指標」で設計する。

SNS運用は、単発の成果を求めるものではなく、日々の発信を積み重ねながら、ユーザーとの関係性を築いていく取り組みです。そのためには、個人の努力に頼るのではなく、仕組みと体制によって「続けられる状態」をつくることが重要になります。

まずは、自社の運用状況を振り返り、無理なく継続できる形になっているかを見直してみてください。小さな改善を積み重ねることが、安定した運用につながります。

また、日々の運用の中で「思うようにいかない」「負担が大きい」と感じる場面は、どの企業でも少なからずあるものです。弊社においても、試行錯誤を重ねながら運用を続けており、継続の難しさは日々実感しています。

だからこそ、無理のない仕組みづくりと、継続できる運用設計を少しずつ整えていくことが重要です。
本記事の内容が、日々の運用を見直すきっかけとなれば幸いです。

SNSキャンペーンは、認知拡大やフォロワー獲得、ユーザーとのコミュニケーション活性化など、さまざまな目的で活用されています。

一方で、「どのSNSで実施するべき？」「どんな応募方法がある？」「参加されやすい企画とは？」など、初めてSNSキャンペーンを担当する際には迷うことも多いのではないでしょうか。

本ページでは、SNSキャンペーンの基本的な考え方から、企画時のポイント、企業アカウント事例、UGC施策のアイデアまで、SNSキャンペーン運用を基礎から学べる記事をまとめています。

これからSNSキャンペーンを実施したい方や、企画のヒントを探している方は、ぜひ気になるテーマからチェックしてみてください。

また、本ページでは、下記の5つのステップに沿って、SNSキャンペーンの基本をわかりやすく紹介しています。

気になるテーマから読み進めていただいても問題ありません。SNSキャンペーン運用のヒントとして、ぜひご活用ください。

SNS担当者

インスタのキャンペーンには、どんな応募方法があるの？

SNS担当者

X（旧 Twitter）のフォロー＆リポスト（リツイート）キャンペーンって、応募後に参加者対応は必要？

SNSキャンペーンは、フォロワー獲得や認知拡大、UGC（※）創出など、企業アカウントの運用施策として幅広く活用されています。

一方で、「どんな種類のキャンペーンがあるのか」「どのSNSで実施するべきか」「どのような応募方法があるのか」など、基本的な違いを整理できないまま企画を進めてしまうケースも少なくありません。

まずは、SNSキャンペーンの基本的な考え方や、代表的な実施方法について理解するところから始めましょう。

※UGC（User Generated Content）：ユーザーによって投稿・作成された口コミや写真、動画、レビュー投稿などのコンテンツのことです。

X（旧 Twitter）キャンペーンとInstagramキャンペーンの基本

X（旧 Twitter）とInstagramでは、ユーザー層や拡散されやすい投稿形式、応募方法の特徴が異なります。

X（旧 Twitter）では、「フォロー＆リポスト（リツイート）」を活用した拡散型キャンペーンが多く実施されており、参加ハードルが低く、短期間で情報を広げやすい点が特徴です。

まずは、それぞれのSNSキャンペーンの基本スタイルや特徴を理解していきましょう。

関連ブログ：SNSキャンペーンの基本の応募方法を紹介

X（旧 Twitter）キャンペーンの基本スタイルと企業アカウント事例2018年10月25日

Instagramキャンペーン＿基本の応募方法3パターンと企業アカウント事例2025年9月24日

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ここからは、SNSキャンペーンを実施するうえで重要な「目的」にフォーカスしていきます。 

SNS担当者

SNSキャンペーンって、実施目的を明確にしたほうがいいの？

SNS担当者

新商品の認知拡大には、どんなSNSキャンペーン事例があるの？

SNSキャンペーンでは、実施目的を明確にすることがとても重要です。目的によって、応募条件（キャンペーンスタイル）や賞品（インセンティブ）、投稿内容の方向性も大きく変わってきます。

例えば、フォロワー数の増加を目的とするのか、商品・サービスの認知拡大を目指すのか、既存フォロワーや、商材のファンとのコミュニケーション活性化を目的とするのかによって、適したキャンペーン設計は異なります。

まずは、「誰に」「何を届けたいのか」を整理しながら、自社SNSキャンペーンの目的を考えてみましょう。

関連ブログ：SNSキャンペーンの実施目的を考えよう

SNSキャンペーンの実施目的と企業アカウント事例2022年10月25日

X（旧 Twitter）キャンペーンとInstagramキャンペーンのさまざまな事例

SNSキャンペーンは、認知拡大やフォロワー獲得、商品・サービスの話題化など、さまざまな目的に合わせて企業アカウントが実施しています。

特にX（旧 Twitter）やInstagramでは、七夕や夏休みなどの季節イベント・年中行事に合わせたキャンペーン施策も多く見られます。応募方法や投稿内容を工夫することで、ユーザーとのコミュニケーション活性化や参加促進につなげている事例もあります。

実際の企業アカウント事例を参考にしながら、自社SNSキャンペーンの企画アイデアや施策設計のヒントを探してみましょう。

関連ブログ：SNSキャンペーンの事例を見てみよう

#七夕X（Twitter）キャンペーン企業アカウント事例（2022年）2022年7月27日

2023年夏のX（Twitter）キャンペーン事例2023年9月15日

SNSキャンペーンは、フォロワー数の増加だけでなく、その後のコミュニケーション活性化やエンゲージメント向上につなげることも重要です。
ここからは、応募方法に「もう一工夫」を加えた企画アイデアについて見ていきましょう。

SNS担当者

SNSキャンペーン後にフォロワーが減ってしまう…。せっかくなら、もう少し効果を残せないかな？

SNS担当者

参加条件には、どんな工夫ができるの？

近年では、キャンペーンによって増えたフォロワーとの接点を活かし、参加だけで終わらない施策設計が重視される傾向にあります。

SNSキャンペーンでは、基本的な応募方法をベースにしながら、UGC（ユーザー投稿）や商品へのコメント投稿など、ユーザーとのコミュニケーションを広げる企画も増えています。
また、「当選率アップ」などの要素を加えることで、参加率やエンゲージメント向上につなげている事例も見られます。

事例を参考にしながら、自社キャンペーンでも“プラスα”の企画アイデアを考えてみてはいかがでしょうか。

関連記事：応募ハードルに“もう1ステップ”を加えた企画事例

「当選率アップ型」で参加とエンゲージメントを高めるX（旧 Twitter）キャンペーン2025年12月26日

ここからは、ユーザーによる投稿（UGC）を応募条件に取り入れたSNSキャンペーンについて紹介します。参加型施策のアイデアや、企業アカウント事例をぜひ参考にしてみてください。

SNS担当者

UGCキャンペーンの投稿テーマが、なかなか思いつかない…。

SNS担当者

そもそもUGCって、どんな意味なの？

SNSキャンペーンは、実際の企業事例を見ることで、企画の方向性やユーザーとのコミュニケーション方法をイメージしやすくなります。

特にX（旧 Twitter）やInstagramでは、季節イベントに合わせた企画や、UGC（ユーザー生成コンテンツ）を活用した施策など、さまざまなアイデアが活用されています。

UGC施策では、ユーザー自身が投稿に参加することで、商品・サービスに対するリアルな声や体験が広がりやすくなり、プラットフォームに投稿が残る点も特徴です。

ここでは、企業アカウントの事例をもとに、UGCを活用したSNSキャンペーンの企画アイデアや施策のヒントを紹介します。

関連ブログ：UGCを活用したキャンペーン施策

UGCを取り入れたSNSキャンペーンのメリットと事例解説（X：旧 Twitter、Instagram）2022年9月7日

SNS企業アカウントにおける「UGC」のメリットと活用パターン2019年5月8日

つづいては、SNSキャンペーンの景品・賞品（インセンティブ）の考え方について紹介します。応募方法との組み合わせによって、参加されやすさや集まるユーザー層も変わるため、企画設計の重要なポイントとなります。

SNS担当者

賞品は、どのように選べばいいの？

SNS担当者

自社の新商品をプレゼントにしたいけど、応募方法はどう設計すればいいの？

SNSキャンペーンでは、応募方法だけでなく、景品・賞品の設計によっても参加されやすさや集まるユーザー層が変わります。

例えば、フォロワー数の拡大を目的とする場合は、参加ハードルを下げ、多くのユーザーが参加しやすい企画にすることが重要です。一方で、商品やサービスへの理解を深めたい場合は、ファン層とのコミュニケーションにつながる企画設計が求められます。

そのため、SNSキャンペーンでは、「誰に届けたいのか」「何を目的に実施するのか」を整理したうえで、応募方法と賞品内容のバランスを考えることが大切です。

関連ブログ：応募方法とプレゼント設計のバランスを考えよう

SNSキャンペーンの設計は「応募方法×賞品」のバランスにあり2025年6月5日

ファンが喜ぶプレゼント企画のSNSキャンペーン事例2022年11月18日

SNSキャンペーンは、実施すること自体が目的ではなく、その後のコミュニケーションやブランド体験につなげていくことが重要です。

応募方法やキャンペーン設計、投稿内容、ユーザーとの接点づくりを工夫することで、フォロワーとの継続的な関係構築や、商品・サービスへの興味関心を高めるきっかけにもつながります。

また、SNSキャンペーンは、一度実施して終わりではなく、結果を振り返りながら改善を重ねていくことも大切です。

今後も、SNSキャンペーン運用のポイントや企画アイデア、改善の考え方について随時情報を追加していきます。ぜひブックマークして、SNS運用のヒントとしてご活用ください。

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X（旧 Twitter）の「リポスト」と、Instagramの「シェア」は、どちらも投稿を広げるための代表的な機能として知られていますが、「X（旧 Twitter）は拡散力が強い」そして「Instagramは拡散しにくい」といった印象ではないでしょうか。
実は、X（旧 Twitter）の「リポスト」とInstagramの「シェア」は、拡散の仕組みやユーザー行動の前提そのものが異なります。

本記事では、X（旧 Twitter）の「リポスト」と、Instagramの「シェア」の拡散構造を整理しました。自社の目的に合ったSNS活用を考えるヒントとして、ぜひ参考にしてみてください。

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「拡散」はSNSごとに設計が違う

企業のSNS担当者にとって、拡散力は重要な評価指標のひとつです。しかし、同じ拡散する機能を持っているからといって、すべてのSNSが同じように広がるわけではありません。

X（旧 Twitter）はタイムライン中心の公開型ネットワークです。投稿はフォロワーの枠を越えて可視化されやすく、「拡散されること」を前提とした設計になっています。

一方で、Instagramは、フォロー関係や興味関心に基づくレコメンドが軸となるプラットフォームです。シェア機能は存在するものの、その広がり方はX（旧 Twitter）とはまったく異なる設計になっています。

機能の印象は同じですが、拡散がどのように生まれ、どこへ広がるよう設計されているかに違いがあります。

X（旧 Twitter）のリポストは「公開拡散型」

X（旧 Twitter）のリポストは、以前は「リツイート」と呼ばれていた機能で、他者や自身の投稿をタイムライン上に再表示させる仕組みです。

一見シンプルな機能に見えますが、その本質は単なる再投稿ではありません。X（旧 Twitter）のリポストは、公開タイムライン上（※）での二次拡散を前提とした設計になっています。

またX（旧 Twitter）のリポストは拡散スピードに優れ、瞬間的な広がりを生みやすく、引用リポストにおいては自身の意見を加えられるため、時には議論、また共感の連鎖を生みやすいという特徴があります。

※非公開（鍵アカ）にしているアカウントのタイムラインは、フォロワー以外の第三者には閲覧されません。

＞＞参考：  ヘルプセンター 「Xの [おすすめ] タイムラインについて」

X（旧 Twitter）の「リポスト」と「引用リポスト」の違い

リポストには大きく分けて2つの方法があります。
一つは、他者や自身の投稿をそのまま即時に拡散する「リポスト」。もう一つは、元の投稿に自身のコメントを加えて発信する「引用リポスト」があります。

タイムライン中心の拡散構造

X（旧 Twitter）はリアルタイム性が高く、基本的に投稿が時系列で流れていくプラットフォームです。
リポストされることで、その投稿は別のユーザーのフォロワーのタイムラインにも表示され、さらにリポストが重なることで連鎖的に広範囲に広がっていきます。
この「公開連鎖」が、X（旧 Twitter）における拡散スピードにも繋がっています。

フォロワー外への波及

リポストが増えると、アルゴリズムによって「おすすめ」にも載りやすくなります。つまり、フォロー関係を超えて閲覧される可能性が高まります。
キャンペーン告知や速報性の高い情報との相性が良い理由がここにあります。

企業アカウント運用でおさえておきたいポイント

X（旧 Twitter）の拡散は「瞬間風速型」

X（旧 Twitter）は拡散スピードが出やすい一方で、ユーザーが閲覧する「タイムライン」の流速も速いという特性があります。そのため、投稿が注目される時間は比較的短く、いわば瞬間的に広がり、素早く流れていく傾向があります。
話題化を狙う場合は、このスピード感を前提に投稿タイミングや頻度をプランすることが重要です。

公開タイムライン上での二次拡散を意識する

上段でも触れましたが、X（旧 Twitter）のリポストは、フォロワー内にとどまらず、公開タイムライン上で第三者へと連鎖的に広がる設計になっています。
これは大きなリーチを獲得できる可能性を持つ一方で、不特定多数の想定外の層にも届くという側面もあります。思わぬ反応を得る場合があるので注意しましょう。

Instagramのシェアは「クローズド共有型」

Instagramにも投稿を他者へ広げる「シェア」機能があります。
他者や自身の投稿を、ストーリーズで共有したり、DM（ダイレクトメッセージ）で個別に紹介する方法が代表的で、その広がり方はX（旧 Twitter）のリポストとは異なります。

Instagramのシェアは、おすすめしたい・興味ある投稿を、フォロワーやフォロー関係にある友人に共有（シェア）するもので、共感を共有するところが特徴です。
そのため、拡散は段階的で、爆発的なスピードは出にくい一方で、関心度の高い層へ深く届くという「深度の深い」特性があります。

また、Instagramも非公開（鍵アカ）にしているアカウントの投稿はシェアできません。フォロワーによるシェアは可能ですが、シェアされた第三者がフォロー関係にない場合は閲覧できません。

＞＞参考：  Instagramヘルプセンター 「Instagramアカウントを非公開にする」

ストーリーズ経由の「フォロワー内拡散」

Instagramでは、投稿がストーリーズでシェアされることでフォロワーに再表示ができます。
ストーリーズは、Instagramの投稿機能の中では拡散性が高い投稿形式ですが、フォロワーにのみの表示のため、X（旧 Twitter）のよに不特定多数へ一気に公開連鎖する設計ではありません。

DM（ダイレクトメッセージ）経由の１対１「非公開拡散」

見落とされがちですが、InstagramではDM（ダイレクトメッセージ）で個人間でのやりとり、私信での情報の共有も頻繁に行われています。これはタイムライン上には見えない拡散です。

企業側にとってはユーザーの動きが可視化しづらいものの、「この情報はあの人に教えたい」という心理が働いた結果であり、エンゲージメントの質としては非常に濃い行動と言えます。

投稿形式とシェアの組み合わせ

基本的には、どの投稿形式もシェアは可能ですが、アカウントが非公開（鍵アカ）の場合は、ストーリーズでシェアできません。
また、DM（ダイレクトメッセージ）によるシェアでも、非公開（鍵アカ）アカウントによる投稿はフォロワーでなければ表示されないため、投稿形式とユーザー側の設定を理解しましょう。

＞＞参考：  Instagram「Instagramリールに関するアドバイスとヒント: 親しい友達、音楽コラボ、テンプレートなど」

企業アカウント運用でおさえておきたいポイント

Instagramの拡散は「広めたい」よりも「共有したい」

Instagramで拡散を生むためには、「広めたい」よりも「共有したい」ということが重要になります。またユーザーアクションの「保存」にも繋がる、後から見返したくなる投稿を作成する必要があります。

たとえば、
・知識を伝える投稿（ノウハウやハウツーなど、実用性のある情報）
・体験やストーリー性のあるコンテンツ（共感や感情移入を生む内容）
・眼福性の高いビジュアル（美しい・面白い・思わず見入ってしまう画像や動画）

これらに共通するのは、「自分の中だけに留めておくには惜しい」という感情を生みやすい点です。Instagramは、関係性の中で価値が共有されていくプラットフォームであることを前提に、投稿プランを立てることが重要です。

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まとめ：機能は同じでも広がりの違いを理解しよう。

X（旧 Twitter）のリポストとInstagramのシェアは、どちらも「拡散機能」ではありますが、その構造や広がり方には大きな違いがあります。

SNS運用では投稿内容に注目されがちですが、成果はコンテンツだけで決まるものではありません。プラットフォームごとの機能設計を理解したうえで投稿をプランすることが、企業アカウントの成果を左右します。

SNSの使い分けにも繋がりますが、例えば、認知を一気に獲得したいのか、実用性のある情報として保存されたいのか、SNSの機能や拡散構造を理解したうえで投稿をプランすることをおすすめします。

本記事では、X（旧 Twitter）のリポストとInstagramのシェアの違いを、拡散構造の観点から整理しました。

こうした拡散設計やSNSごとの役割分担は、実際の運用の中で判断に迷う場面も多いものです。もし、 「自社アカウントの運用プランを見直したい」とお考えの場合は、当社のSNS運用支援サービスもぜひご覧ください。

Instagramを運用していると、「メンション」と「タグ付け」という言葉を目にする機会は多いのではないでしょうか。どちらもよく使われる機能ですが、特に企業アカウントの場合、相手企業やユーザーとの関係性にも関わるため、基本を理解しておくことが重要です。

そこで本記事では、Instagram運用を担当し始めた方にも分かりやすく、「メンション」と「タグ付け」の違いについて解説します。 日々の運用をスムーズに進めるための基礎知識として、ぜひ参考にしてください。

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「メンション」とは？

Instagramのメンションとは、フィード投稿のキャプション（投稿文）やストーリーズ内などで「@ユーザーネーム」と入力し、特定のアカウントを指定する機能です。

閲覧するユーザーが「@ユーザーネーム」のメンション箇所をタップすると、メンションされたアカウントのプロフィール画面へ遷移します

メンションを使うことで、自身の投稿文やコンテンツから他のアカウントを紹介できる点が特徴です。

DM（ダイレクトメール）とは異なり、第三者も閲覧できる通常の投稿内で使われるため、投稿内容とメンションしたアカウントとの関連性を伝えることができます。

また、メンションされた側には通知が届くため、それをきっかけに投稿に気づき、交流が生まれるケースもあります。個人ユーザーから自社アカウントをメンションされた場合には、フォロワー以外のユーザーに自社アカウントを知ってもらうきっかけにもなります。

一方で、企業アカウントから個人ユーザーをメンションする場合は注意が必要です。唐突にメンションするのではなく、事前にダイレクトメール（DM）などでコミュニケーションを取り、投稿内容について了承を得たうえで投稿するなど、相手への配慮を忘れないようにしましょう。

＞＞参考： （インスタグラム ）ヘルプセンター＿ 「Instagramで他の人にメンションする」

「メンション」の特徴

改めてメンションについてまとめました。

※メンション可能な件数や仕様は、Instagram側のアップデートにより変更される場合があります。

「メンション」はどこで使えるのか

Instagramのメンションは、さまざまな投稿形式の主に文章エリアで利用できます。

自社で運用している別アカウントや関連アカウントの紹介に活用できます。

1投稿あたり最大20件程度が目安とされています（※）。

投稿内容に関連するアカウントを補足的に紹介したい場合に利用できます。

1投稿あたり10件程度が目安とされています（※）。
テキスト入力のほか、スタンプ機能の「@メンションスタンプ」などを使って設定することも可能です。

動画内のテキスト、またはそのリール（動画）のキャプション（投稿文）でメンションを設定できます。

※メンション可能な件数や仕様は、Instagram側のアップデートによって変更される場合があります。

「メンション」されるとどうなるのか（表示・通知）

メンションされた場合、相手のアカウントにはいくつかの変化が起こります。企業アカウントとして運用する際は、通知や表示の仕組みを理解しておくことが大切です。

表示について

メンションは、投稿内の主に文章内に表示されるのみで、別途画面などに一覧化されることはありません。投稿内のみで関係性を示すための機能です。

通知について

多くの場合メンションされると、メンションされたアカウントへ通知が届きます。

フィード投稿・リールにメンションを入れた場合：
「アクティビティ（ハートマーク）」画面にて通知の確認をすることが可能です。

ストーリーズにメンションを入れた場合：
DM（ダイレクトメール）で通知の確認が可能です。

この通知をきっかけに、相手が投稿に気づくケースもありますが、通知の有無や表示方法は相手側の通知設定によって異なります。そのため、必ずしも相手がメンションに気づくとは限らない点には注意が必要です。

「メンション」の注意点

メンションは、相手側の通知設定や公開範囲によって影響を受けます。

メンションは、相手ユーザーの通知設定によって、受信をオフにされている場合があります。そのため、メンションしても気づかれないケースがあります。

（設定例）
プロフィール画面右上の三本線アイコン＞「設定とプライバシー（または『設定とアクティビティ』）」＞「お知らせ」＞「投稿、ストーリーズ、コメント」などで通知をオフに設定可能。

ユーザーは、自分をメンションできる人の範囲を設定できます。そのため、メンションしようとしても、「@ユーザーネーム」がリンク化されない、入力しても候補に表示されないといった場合は、相手側の設定が影響している可能性があります。

（設定例） プロフィール画面右上の三本線アイコン＞「設定とプライバシー（または『設定とアクティビティ』）」＞「タグとメンション」＞「あなたを@メンションできる人」で範囲を設定可能。

こちらのアカウントが相手からブロックされている場合、メンション自体ができません。

ストーリーズでは、投稿後にメンションを編集することができません。アカウント名の誤入力や選択ミスがないよう、投稿前に必ず確認することが大切です。

＞＞参考： （インスタグラム ）ヘルプセンター
 「Instagramであなたをメンションまたはタグ付けできる人」
 「他の人のInstagramストーリーズでメンションされた場合はどうなりますか。」
 「Instagramでほかの利用者をブロックするとどうなりますか。」

「タグ付け」とは

Instagramのタグ付けとは、投稿する画像や動画に特定のアカウントを吹き出し表示にし、紐づけする機能です。投稿内容とアカウントの関係性を、視覚的に分かりやすく伝えられる点が特徴です。

タグ付けをしている投稿には「人マーク」が表示され、その投稿の画像や動画をタップすると、紐づけられたユーザーネームが吹き出し形式で表示されます。
表示されたユーザーネームをタップすると、そのアカウントのプロフィール画面へ遷移します。

タグ付けされたアカウントには通知は届きませんが、プロフィール画面の「タグ付けされた投稿」タブに一覧になり表示されます。

またメンションと同様で、企業アカウントが個人アカウントをタグ付けをする場合は投稿前に了承を得てからにしましょう。

＞＞参考： （インスタグラム ）ヘルプセンター＿ 「Instagramの投稿に利用者をタグ付けする」

「ハッシュタグ」とは違います。

名前が似ている機能にハッシュタグがありますが、タグ付けとハッシュタグは目的や使い方が異なる機能です。

ハッシュタグは、投稿の検索性や拡散性を高めることを目的とした機能です。「#（ハッシュ記号）」とキーワードを組み合わせて設定することで文字がハイパーリンク化され、同じハッシュタグが付いた投稿を検索できるようになります。

ハッシュタグは、フィード投稿のキャプション（投稿文）やコメント欄に設定できますが、特定のアカウントと投稿の関係性を示すものではありません。この点がタグ付けとの大きな違いです。

2025年6月17日Instagramのハッシュタグは公式推奨は何個？付け方・選び方を解説

「タグ付け」の特徴

改めてタグ付けについてまとめました。

※タグ付け可能な件数や仕様は、Instagram側のアップデートにより変更される場合があります。

「タグ付け」はどこで使えるのか

Instagramのタグ付けはキャプション（投稿文）やコメント欄では設定できません。画像や動画そのものに紐づける機能である点が、メンションとの大きな違いです。

タグ付けが最もよく使われる場面です。商品提供先や紹介したい企業・ブランドなどを、画像や動画に直接紐づけることができます。

動画コンテンツ内でもタグ付けが可能です。

ストーリーズでは、フィード投稿やリールのようなタグ付けは行えず、メンションと同じ「@メンションスタンプ」機能などを使って設定する形になります。

「タグ付け」されるとどうなるのか（表示・通知）

タグ付けされた場合、いくつかの変化が起こります。企業アカウントとして運用する際は、メンションとは異なる点も含め、通知や表示の仕組みを理解しておくことが重要です。

表示について

タグ付けされた投稿は、プロフィール画面の「タグ付けされた投稿」タブに表示されます。
プロフィール上に一覧として残るため、メンションと比べて、投稿とアカウントの関係性が継続的に確認しやすい点が特徴です。

通知について

メンションと違い、通知はありません。

＞＞参考： （インスタグラム ）ヘルプセンター
 「Instagramの投稿で誰かをタグ付けした場合に、その投稿を見ることができる人」
 「自分がタグ付けされたInstagram投稿を見ることができる場所」

「タグ付け」の注意点

タグ付けも、メンションと同様に相手側の設定によって挙動が変わる機能です。

ユーザーは、自身のアカウントに対するタグ付けを制限・拒否する設定が可能です。そのため、第三者からタグ付けできない場合があります。また、「フォローしている人のみ許可する」など、タグ付けを許可する範囲を設定することもできます。

（設定例）
プロフィール画面右上の三本線アイコン＞「設定とプライバシー（または『設定とアクティビティ』）」＞「タグとメンション」＞「タグ付けを許可しない」などを設定可能。

タグ付けされた投稿は、相手の設定によって、承認後にプロフィールの「タグ付けされた投稿」タブへ表示する仕組みに変更できます。そのため、アカウント間の関係性を示す目的でタグ付けを行っても、相手が承認しない限り、プロフィール上には表示されない場合があります。

（設定例）
プロフィール画面右上の三本線アイコン＞「設定とプライバシー（または『設定とアクティビティ』）」＞「タグとメンション」＞「タグ付けを手動で承認」や「タグの管理」をオンにすると完了。

こちらのアカウントが相手からブロックされている場合、タグ付け自体ができません。

＞＞参考： （インスタグラム ）ヘルプセンター
 「自分がタグ付けされたInstagram投稿を手動で承認するよう設定する 」
 「他の利用者のInstagram投稿での商品タグの利用を管理する」
 「Instagramでほかの利用者をブロックするとどうなりますか。」

「メンション」と「タグ付け」の比較表

※件数や仕様は、Instagramのアップデートにより変更される場合があります。

まとめ：企業アカウントが「メンション」や「タグ付け」する際には配慮を

「メンション」と「タグ付け」の大きな違いは、

メンションは主に投稿のテキストエリアで機能し、タグ付けは画像や動画内で機能する点にあります。

いずれも、Instagram上で相手に投稿を知らせたり、投稿内容との関係性を伝えたりできる便利な機能です。一方で、企業アカウントが第三者をメンションやタグ付けすることは、相手との関係性を公に表示する行為でもあります。そのため、相手側の意向や設定に配慮したうえで、適切に活用することが大切です。

Instagram運用時には下記を意識してメンションやタグ付けを利用しましょう。

事前に一言確認を行う

取引先や個人アカウントをメンションやタグ付けする場合は、ダイレクトメール（DM）などで事前に連絡し、投稿内容や公開範囲について確認しておくと安心です。ひと手間をかけることで、思わぬ誤解やトラブルの防止につながります。

関係性が明確な場合にのみ利用する

投稿内容とアカウントの関係性が分かりにくい場合、第三者の閲覧者に誤解を与える可能性があります。必要に応じてキャプション（投稿文）で紹介や補足説明を加え、なぜそのアカウントをメンション・タグ付けしているのかが伝わるようにしましょう。

相手側の設定を前提に考える

メンションやタグ付けは、相手側ユーザーの設定によって、
  ・通知が届かない
  ・メンション・タグ付け自体が制限されている
  ・タグ付けされた投稿がプロフィールの「タグ付けされた投稿」タブに表示されない
といったケースがあります。

「通知されるはず」「プロフィールに表示されるはず」と決めつけず、相手側の設定に左右される機能であることを前提に運用することが重要です。

メンションやタグ付けは便利な拡散機能であると同時に、関係性を可視化する機能でもあります。繰り返しとなりますが、企業アカウントとしては、相手への配慮を前提とした運用を心がけたいところです。

「なんとなく使っていた」機能も、基本を整理することで、より安心して活用できるようになります日々のInstagram運用を見直す際の参考として、本記事の内容がお役に立てば幸いです。

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