2026年－主要SNSの国内ユーザー数と特徴をふまえて運用を考えよう（LINE、YouTube、X（旧 Twitter）、Instagram、Facebookなど

SNSを運用するうえで、自社に適したプラットフォームを選ぶためには、主要SNSの国内ユーザー数や特徴を把握しておくことが大切です。

本記事では、2026年時点で公表されている主要SNSの国内ユーザー数をまとめました。X（旧 Twitter）、Instagram、LINE、Facebook、TikTokなど、企業のSNS運用で活用される主要サービスについて、最新データとともに紹介します。

SNSの運用方針の見直しや、新たなSNSアカウント開設を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

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本記事は、主要SNSのユーザー数や最新動向を毎年更新しているシリーズ記事です。SNSの利用状況の変化を比較したい方は、あわせて過去の2025年版・2024年版もご覧ください。

2024年－主要SNSの国内ユーザー数と特徴をふまえて運用を考えよう（LINE、YouTube、X（旧 Twitter）、Instagram、Facebookなど）2024年6月18日

2025年－主要SNSの国内ユーザー数と特徴をふまえて運用を考えよう（LINE、YouTube、X（旧 Twitter）、Instagram、Facebookなど2025年4月18日

【2026年時点】主要SNSユーザー数一覧

2026年時点で確認できる、主要SNSの国内ユーザー数および世界（グローバル）ユーザー数を一覧にまとめました。

LINE、YouTube、Instagram、X（旧 Twitter）、Facebookに加え、TikTok、Pinterest、LinkedIn、Threads、Blueskyなど、企業のSNS運用で注目される主要サービスを掲載しています。

ユーザー数は、各SNS運営会社（プラットフォーム）が公式に公表した情報や、信頼できるメディアで公開された情報をもとに、当社が確認した時点の内容を掲載しています。なお、本記事は2024年から毎年更新しているシリーズ記事です。

※MAU：Monthly Active Usersの略、月間アクティブユーザー数で1か月に1回以上利用があったアカウント数。
※DAU：Daily Active Usersの略、1日あたりのアクティブユーザー数で1日に1回以上利用があったアカウント数。

LINE ／ ライン

LINEの国内ユーザー数：月間利用者数1億人（2026年1月時点）

2026年1月29日にLINEヤフー株式会社が発表したプレスリリースによると、コミュニケーションアプリ「LINE」の国内月間利用者数（MAU）は1億ユーザーを突破しました。

2026年はLINEのサービス開始から15周年を迎えた節目の年でもあり、1億ユーザー突破を記念して、特設サイトでのプレゼントキャンペーンやオリジナルLINEスタンプの無料配布などの記念企画が実施されました。

＞＞参考：　
 LINE＿1億の「つながり」に、ありがとう。
 LINE（@LINEjp_official）＿X（旧 Twitter）公式アカウント（2026年1月29日）

LINEの特徴と国内ユーザーの傾向

特徴

LINEは、個人やグループでメッセージのやり取りができるコミュニケーションアプリです。
X（旧 Twitter）やInstagramのようなオープン型SNSとは異なり、やり取りの内容は基本的に第三者へ公開されません。そのため、家族や友人との連絡手段として広く普及しています。

また、通知が届くとすぐにメッセージを確認するユーザーも多く、企業の公式LINEアカウントから配信するメッセージは、高い既読率が期待できる点も特徴です。
基本機能は無料で利用できますが、スタンプや着せかえなど、一部の機能は有料で提供されています。

ユーザー層：

国内月間利用者数は1億人に達しており、日本の人口の約8割が利用する国内最大級のコミュニケーションアプリです。

利用者は、男性が46.7％、女性が53.3％で女性が若干多いようです。また、若年層だけでなく、シニア層まで幅広い年代に広がっています。LINEヤフーの公開データでは、15〜19歳から65歳以上まで各年代に比較的均等に利用者が分布しており、年代を問わず利用されていることが分かります。

＞＞参考：　
 LINEヤフー for Business＿LINEヤフー 媒体資料】最新版のお知らせ（2026年6月30日）
 LINEのユーザーはどんな人？ – LINEヤフーマーケティングキャンパス

参考

LINEのユーザーはどんな人？ – LINEヤフーマーケティングキャンパス

LINEヤフーマーケティングキャンパス

＜年代や性別、都市部や地方を問わず、日本の人口分布に近いユーザー分布＿年齢より＞
15～19歳：7.9％
20～24歳：7.5％
25～29歳：7.5％
30～34代：8.4％
35～39歳：8.9％
40～44歳：10.5%
45～49歳：12.1％
50～54歳：10.1％
55～59歳：9.4％
60～64歳：8.7％
65歳以上：9.0％

LINEの2026年注目トピック

LINEでは、有料会員サービス「LYPプレミアム」を提供しています。LYPプレミアムは、LINEだけでなくYahoo!や、PayPayなどのLINEヤフーグループのサービスも利用できるサブスクリプションサービスです。

対象のスタンプ・絵文字・着せかえが使い放題になるほか、アルバム機能では写真や動画を高画質のまま保存・共有できるなど、LINEをより便利に利用できる特典が用意されています。

＞＞参考： LINEヘルプセンター ＿ LYPプレミアムとは？

「PayPay」との連携

2026年7月2日に開催された「LINE 15th Anniversary Event -Connect the Next-」では、「LINE」と「PayPay」のアカウント連携を2026年夏から開始することが発表されました。

アカウント連携により、LINE上からPayPayの登録や残高・ポイントの確認などが可能となり、今後は両サービスの連携がさらに強化される予定です。

＞＞参考：　LINEヤフー株式会社
 LINE15周年記念イベント 「LINE 15th Anniversary Event -Connect the Next-」を開催（2026年7月2日）
 国内月間利用者数1億ユーザーの「LINE」と登録ユーザー7,400万人を抱える「PayPay」のアカウント連携を2026年夏より開始（2026年7月2日）

LINEの海外ユーザーに関する情報

LINEは日本国内だけでなく、世界約230の国と地域でサービスを提供しています。

グローバルの月間アクティブユーザー数（MAU）は約1億9,300万人で、そのうち約9,300万人（約48％）が海外ユーザーです。特に台湾とタイでは高いシェアを誇ります。

・台湾：月間アクティブユーザー数約2,200万人（人口普及率約94.5％）
・タイ：月間アクティブユーザー数約5,400万人（人口普及率約81.8％）

上記の両国では、コミュニケーションアプリとして利用されるだけでなく、タクシー配車やフードデリバリー、金融サービスなど、生活インフラの一部としても活用されています。

＞＞参考： LINEヤフー株式会社＿ 海外における事業展開

参考

海外における事業展開｜LINEヤフー株式会社

LINEヤフー株式会社

YouTube ／ ユーチューブ

YouTubeの国内ユーザー数：7,370万人（2024年5月時点）

YouTubeの国内ユーザー数については、2026年7月時点で新たな公式発表はありません。

そのため、本記事では2024年5月に「Think with Google」で公表された最新のデータを紹介します。

国内月間アクティブユーザー数（MAU）は7,370万人（対象：18歳以上）で、45〜64歳では同世代人口の79％にあたる2,740万人が利用していると発表されています。

なお、この数値には18歳未満のユーザーは含まれていないため、実際の利用者数はさらに多いと考えられます。

＞＞参考： Think with Google＿ 好きと​出会える​ YouTube は、​深掘り、​行動に​つながる​場所へ​ —— ショート動画と​テレビ視聴が​成長を​牽引（2024年10月）

参考

好きと出会える YouTube は、深掘り、行動につながる場所へ —— ショート動画とテレビ視聴が成長を牽引

Google

YouTubeの特徴と国内ユーザーの傾向

特徴

YouTubeは、インターネット上で動画コンテンツを共有・視聴できる世界最大級の動画プラットフォームです。近年はスマートフォンだけでなくテレビで視聴するユーザーも増えており、動画コンテンツを楽しむプラットフォームとして成長を続けています。

ユーザーは動画を視聴するだけでなく、自身で動画を投稿することもできます。動画配信者は「ユーチューバー」と呼ばれ、広告収益や企業案件などによって収益を得ているクリエイターも多く存在します。

また、視聴者は「スーパーチャット（Super Chat）」などの機能を通じてクリエイターを支援できるほか、有料サービス「YouTube Premium」に加入すると、広告なしで動画を視聴することができます。

投稿できる動画は最長12時間まで対応しており、従来の横長動画に加え、縦型の短尺動画「YouTube ショート」も定着しています。企業アカウントでも、ショート動画を活用した商品紹介やプロモーション、認知拡大を目的とした投稿が広く行われています。

ユーザー層

総務省、情報通信政策研究所が公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日）によると、YouTubeはLINEに次いで利用者の多いサービスとなっています。

年代別では、10代から40代までの利用率はいずれも90％を超え、50代でも84.9％、60代でも72.6％、70代でも48.5％と、若年層からシニア層まで幅広い世代に利用されています。

一方で、同調査の「主なソーシャルメディア系サービス・アプリ等の利用率（書き込む・投稿する）」では、YouTubeで実際に動画を投稿する人の割合は4.2％となっています。

利用率が81.5％と非常に高い一方で、投稿するユーザーは限られており、「投稿するSNS」というよりも、「視聴するSNS」として利用されていることが特徴です。

＞＞参考： 総務省＿ 「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（令和8年6月26日）

YouTubeの2026年注目トピック

2026年1月22日に公開されたYouTube CEO ニール・モーハン氏の「YouTube CEOからのレター：2026年の展望」では、AIを活用したクリエイター支援と、AIによる不適切なコンテンツへの対策強化が重点施策として紹介されています。
動画を投稿するクリエイターだけでなく、動画を視聴するユーザーにとってもAIの活用が進む一方で、安全性や透明性を高めるための取り組みが強化されることが示されました。

一部抜粋すると、

既存のスパム・クリックベイト対策システムを活用し、AIで大量生成された低品質で反復的なコンテンツの表示を抑制する方針を示しています。

視聴者がAIを利用して作成されたコンテンツであることを認識できるよう、AI生成コンテンツのラベル表示を拡充し、透明性の向上を進めています。

AIを活用した視聴体験の向上にも取り組んでいます。有料サービス「YouTube Premium」で利用できる会話型AI機能「Ask」は今後も機能強化が予定されているほか、自動吹き替え機能の利用も拡大しています。2025年12月には、自動吹き替えされた動画を1日平均600万人以上が10分以上視聴しており、今後もAIを活用した視聴体験の充実が期待されています。

＞＞参考： YouTube Blog ＿ YouTube CEO からのレター：2026 年の展望 （2026年 1月 22日）

参考

YouTube CEO からのレター：2026 年の展望

blog.youtube/intl/ja-jp

Youtubeの海外ユーザーに関する情報

YouTubeのグローバル月間アクティブユーザー数（MAU）は、20億人以上と発表されています。

YouTubeを運営するGoogle（Alphabet社）からは、最新のグローバルMAUについて詳細な数値は公表されていません。
しかし、2025年9月に公開されたYouTube Official Blogの記事「Four reasons your podcast belongs on YouTube」では、「月間20億人以上のログインユーザーからなる巨大なグローバル・オーディエンスにリーチできる」と紹介されています。

このことから、YouTubeは現在も世界最大級の動画プラットフォームとして、世界中で幅広く利用されていることが分かります。

＞＞参考： YouTube Official Blog＿ Four reasons your podcast belongs on YouTube（2025年9月25日）

Instagram ／ インスタグラム

Instagramの国内ユーザー数：推定約6,600万人（2024年発表を基に推計）

2026年7月時点で、Instagramの国内ユーザー数に関する最新の公式数値は公表されていません。

一方、2024年6月に開催された公式イベント「House of Instagram Japan 2024」では、日本法人代表の味澤氏が、国内の月間アクティブアカウント数が2019年と比べて2倍以上に成長したことを示すグラフを紹介しました。

2019年にMetaが公表した国内月間アクティブアカウント数は3,300万であることから、この発表を基にすると、現在の国内ユーザー数は約6,600万人と推定されます。

＞＞参考：　
 Meta News Room：Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破（2019年06月07日）
 Instagram マーケティング JP（X（旧 Twitter）＿@FBBusinessJP（2024年7月26日）

Instagramの特徴と国内ユーザーの傾向

特長

Instagramは、画像投稿やストーリーズ、縦型動画（リール）など、ビジュアルコミュニケーションに特化したSNSです。

投稿文（キャプション）は最大2,200文字（半角全角関係なく1文字カウント）まで入力でき、投稿後のテキストの編集も可能。ハッシュタグは1投稿あたり5個までにすることを推奨されています。また静止画像は最大20枚をまとめて投稿できます。

動画配信では、ライブ配信機能「インスタライブ」により、最大4時間のリアルタイム配信が可能です。また、ショップ機能を活用すれば、投稿された画像や動画から直接商品ページへ遷移でき、ユーザーが興味を持った商品にスムーズにアクセスできる環境が整っています。

さらに2023年7月からは、日本国内でも18歳以上のクリエイター向けに有料サブスクリプションサービス「Meta認証（Meta Verified）」を提供開始。
これにより、FacebookおよびInstagramのアカウントに公式認証バッジが付与され、なりすまし防止やアカウント保護といった機能が利用できるようになりました。

ユーザー層

総務省、情報通信政策研究所が公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日）によると、Instagramの利用率は20代が82.6％、30代が76.6％と高く、20〜30代が中心のSNSであることが分かります。

また、10代は69.3％となっており、前年調査からやや減少したものの、TikTokの利用率（67.9％）とほぼ同水準で、引き続き若年層にも広く利用されています。

さらに、50代は54.4％、60代は36.1％、70代15.8％と、X（旧 Twitter）やFacebookを上回る利用率になりました。若年層だけでなく幅広い世代へ利用が広がっていることがうかがえます。

＞＞参考： 総務省＿ 「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（令和8年6月26日）

Instagramの2026年注目トピック

これまでInstagramでは、検索対策として多くのハッシュタグを付ける運用が一般的でした。しかし、2025年12月にInstagram公式のクリエイター向けアカウント（@creators）は、リーチを伸ばすために最適なハッシュタグ数は「3～5個」であると発表しました。

現在では、ハッシュタグを大量に付けるよりも、投稿内容に関連性の高いハッシュタグを厳選して設定する運用が推奨されています。

＞＞参考：  Instagram’s @Creators（2025年12月19日）

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Instagram’s @Creators(@creators)がシェアした投稿

2026年6月、個人ユーザー向けの有料プラン「Instagram Plus」の提供が開始されました。
企業・著名人向けの「Meta Verified」とは異なり、ストーリーズを48時間表示できる機能や、ストーリーズを優先表示するブースト機能、プロフィールの固定投稿数を最大6件まで増やせる機能など、Instagramをより便利に利用できる機能が追加されています。

＞＞参考： bout Instagram＿ Instagram Plusのご紹介: 大好きなことをもっと楽しむ（2026年6月4日）

about.instagram.com

Introducing Instagram Plus

記事を読む →

2026年6月には、カルーセル投稿の各スライドに個別のキャプションを設定できるようになりました。
画像をスワイプするたびに、その画像に対応したキャプションが表示されるため、商品の特徴や手順の説明など、より分かりやすい情報発信が可能になります。企業アカウントでも、商品紹介やノウハウ投稿などで活用の幅が広がるアップデートといえるでしょう。

＞＞参考：  Instagram’s @Creators（2026年6月19日投稿）

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Instagram’s @Creators(@creators)がシェアした投稿

Instagram海外ユーザーに関する情報

2026年7月時点で、Meta社はInstagram単体のグローバルユーザー数を公式には公表していません。

一方、Meta社が2026年4月に発表した2026年第1四半期決算では、Facebook、Instagram、Messenger、WhatsApp、Threadsを含む「Metaファミリーアプリ」のデイリーアクティブユーザー数（DAP）は35.8億人に達したと発表しています。

Instagram単体の利用者数は公表されていないものの、Metaファミリーアプリの主要サービスの一つとして、世界中で多くのユーザーに利用されているSNSであることが分かります。

＞＞参考：　Meta
 Financials – Quarterly Earnings
 Q1 2026 Earnings Call Meta Earnings Presentation Q1 2026（2026年第1四半期決算）

X（旧：Twitter） ／ エックス（旧：ツイッター）

X（旧 Twitter）の国内ユーザー数：MAU6,800万（2025年5月29日時点）

X（旧 Twitter）の国内ユーザー数については、2026年7月時点で新たな公式発表はありません。
そのため、本記事では、2025年5月に開催された「Web担当者Forumミーティング 2025 春」で、X（旧 Twitter）日本法人代表・松山歩氏が公表した最新のデータを紹介します。

発表によると、日本国内の月間アクティブユーザー数（MAU）は6,800万人、さらに1日1回以上利用する日間アクティブユーザー数（DAU）は4,000万人となっています。

このことから、X（旧 Twitter）は現在も国内で多くのユーザーに日常的に利用されているSNSの一つであることが分かります。

＞＞参考：　
  Web担当者Forum＿【レポート】Web担当者Forumミーティング 2025 春 ―XのAI「Grok」が進化！ 日本法人社長が教える「インサイト発見」の“超実践ワザ”
 Web担当者Forum編集部【公式】@webtanforum X（旧 Twitter）アカウント（2025年7月10日）

X（旧 Twitter）の特徴と国内ユーザーの傾向

特長

X（旧 Twitter）は、短文によるリアルタイムな情報発信を特徴とするSNSです。ニュースやイベント、災害情報などが素早く共有されるほか、リポスト（旧リツイート）機能によって投稿が拡散されやすいことから、高い情報拡散力を持っています。

基本的には短文での投稿が中心ですが、有料サブスクリプションサービス「X Premium」に加入すると、投稿の編集機能や長文投稿、認証バッジの付与など、さまざまな追加機能を利用できます。

また、匿名でユーザーネームで利用するユーザーが多いことから、本音やリアルタイムの意見が投稿されやすい文化が根付いています。そのため、最新ニュースや商品・サービスの口コミ、世の中の反応を調べるための情報収集ツールとして利用するユーザーも少なくありません。

一方で、投稿は短時間で拡散されるため、誤った情報や誤解を招く表現は炎上につながる可能性があります。企業アカウントを運用する際は、投稿内容を十分に確認し、正確で適切な情報発信を心がけることが重要です。

ユーザー層

総務省、情報通信政策研究所が公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日）によると、X（旧 Twitter）の利用率は20代が73.4％、30代が67.7％と高く、20～30代が中心のSNSであることが分かります。また、40代でも57.0％、50代でも40.2％と、大人世代にも幅広く利用されています。

前年の同調査と比較すると、10代・20代では利用率がやや低下した一方、30代〜70代では利用率が上昇しており、ユーザー層の変化がうかがえます。

X（旧 Twitter）は2008年に日本語版サービスを開始してから約18年が経過しました。サービス開始当初から利用していたユーザーが年齢を重ねたこともあり、若年層中心のSNSから、幅広い年代に利用されるSNSへと変化していると考えられます。

＞＞参考： 総務省＿ 「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（令和8年6月26日）

X（旧 Twitter）の2026年注目トピック

2026年5月、X（旧 Twitter）では、おすすめタブに表示する投稿を判断するアルゴリズムに、xAI社が開発するAI「Grok」が活用されるようになりました。

従来は、ハッシュタグやキーワードなどの一致を重視する仕組みでしたが、現在はAIが投稿の文章だけでなく、画像や動画の内容、ユーザーの行動などを総合的に分析して表示する投稿を判断しています。

そのため、企業アカウントでは、キーワードを意識するだけでなく、ユーザーに最後まで見てもらえる投稿や、反応を得やすいコンテンツ作りがこれまで以上に重要になっています。

＞＞参考：　
 Business tech weekly.com_X’s Algorithm: Major AI Upgrade wht Grok Integration for Enhanced Contet Discovery（2025年10月23日）
 日本経済新聞 ＿X、投稿表示の仕組みを刷新 AIが利用者の反応予測 （2026年1月20日）
 Elon Musk　@elonmusk（2025年9月20日）
 Elon Musk　@elonmusk（2026年5月15日）
※最新のXアルゴリズムがGitHubに公開されました。

X（旧 Twitter）の海外ユーザーに関する情報

Xのグローバルユーザー数については、2026年7月時点で新たな公式発表はありません。
現時点で確認できる最新の公式データは、2024年第2四半期（2024年4月1日〜6月30日）のもので、1か月あたり約5億7,000万人がXを利用していると発表されています。
サービス名称を「Twitter」から「X」へ変更した後も、世界中で多くのユーザーに利用されており、企業にとってもグローバルに情報を発信できるSNSの一つといえるでしょう。

＞＞参考：　
 @XData（ 2024年7月10日）
 @XcorpJP（ 2024年11月23日）

Facebook ／ フェイスブック

Facebookの国内ユーザー数：2,600万（2019年7月時点）

2026年7月時点で、Facebookの国内ユーザー数に関する新たな公式発表はありません。

現時点で確認できる最新の国内ユーザー数は、2019年7月にFacebookジャパン前代表・長谷川晋氏が退任前のインタビューで公表した月間アクティブユーザー数（MAU）2,600万人です。

＞＞参考： CNET Japan＿ 独占ロングインタビューフェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」（2019年07月08日）

japan.cnet.com

フェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」–独占ロングインタビュー

記事を読む →

Facebookの特徴と国内ユーザーの傾向

特長

2021年10月には、運営会社の社名がFacebookからMetaへ変更され、Facebookはサービスブランド名となりました。現在はInstagramやThreadsなどと同じく、Meta社が提供するサービスの一つです。

Facebookは、実名登録制を採用しているSNSです。比較的マナーのある利用文化が根付いており、実名や勤務先、出身校などのプロフィール情報をもとに、友人や知人、共通の興味・関心を持つ人とつながるプラットフォームとして普及しました。

Facebookでは、通常の投稿で最大6万文字まで入力できるほか、投稿後の編集にも対応しています。また、「いいね！」だけでなく、「超いいね！」「応援」「悲しいね」など複数のリアクション機能を備えており、ユーザーが感情を表現しやすいことも特徴です。

さらに、Instagramとの連携により、リール（ショート動画）などのコンテンツを両サービスへ同時投稿できます。また、日本では2020年からFacebookショップが利用可能となり、ECサイトへの導線として活用する企業も増えています。

参考

Meta: ソーシャルテクノロジー企業 | Metaについて

Metaについて

ユーザー層

FacebookはSNSの先駆けとして普及したこともあり、現在も30代以上を中心に利用されているSNSです。

総務省、情報通信政策研究所が公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日）によると、利用率は30代が37.4％と最も高く、次いで40代が38.9％、50代が33.1％となっており、30～50代が中心のユーザー層であることが分かります。一方、10代は14.3％と、主要SNSの中では比較的低い利用率となっています。

また、令和6年度調査と比較すると、10代・20代・40代・50代・70代ではわずかに利用率が上昇した一方で、30代と60代では低下していました。全体としては、大人世代を中心とした利用傾向に大きな変化は見られませんでした。

利用率は他の主要SNSと比べて高くはありませんが、30代以上のユーザーを中心に安定した利用が続いており、BtoB企業や地域コミュニティ、イベント情報の発信などでは、現在も活用されているSNSの一つです。

＞＞参考： 総務省＿ 「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（令和8年6月26日）

Facebookの2026年注目トピック

2026年、Facebookは「友達とのつながり」を重視する方向へと舵を切り、「Friends（友達）」タブを刷新しました。

Facebookではこれまで、アルゴリズムによっておすすめされた投稿がフィードに多く表示されるようになり、友達や知人の投稿が見つけにくくなっていました。
今回のアップデート（※現時点では北米を中心に提供）では、「Friends（友達）」タブに友達や知人の投稿を集約し、Facebook本来の「知り合いとの交流」を重視する設計へと見直されています。
企業アカウントにとっては、友達中心の表示が増えることでリーチへの影響も考えられますが、Facebookが「人と人とのつながり」を重視するサービスへ原点回帰していることを示すアップデートといえるでしょう。

＞＞参考： Meta Newsroom_ Bringing the Magic of Friends Back to Facebook（2025年3月27日）

参考

Bringing the Magic of Friends Back to Facebook

Meta Newsroom

Facebookの海外ユーザーに関する情報

2026年7月時点で、Meta社はFacebook単体のグローバルユーザー数を新たに公表していません。
一方、Meta社が2026年4月に発表した2026年第1四半期決算では、Facebook、Instagram、Messenger、WhatsApp、Threadsを含む「Metaファミリーアプリ」のデイリーアクティブユーザー数（DAP）は35.8億人に達したと発表しています。

Facebookは現在もMetaの中核サービスの一つであり、世界中で利用されている代表的なSNSです。特に海外では、地域コミュニティやイベント運営、企業の情報発信など、幅広い用途で活用されています。

＞＞参考：　Meta
 Financials – Quarterly Earnings
 Q1 2026 Earnings Call Meta Earnings Presentation Q1 2026（2026年第1四半期決算）

TikTok ／ ティックトック

TikTokの国内ユーザー数：4,200万人（2025年11月発表）

TikTokは、2025年11月27日に、日本国内の月間アクティブユーザー数（MAU）が4,200万人を突破したと発表しました。この数値は、TikTokとTikTok Liteの利用者数を合算し、重複ユーザーを除いた月間アクティブユーザー数です。

また、2019年1月時点の国内月間アクティブユーザー数（MAU）は950万人と発表されており、わずか数年で利用者数が大きく増加したことが分かります。現在では、若年層を中心に幅広い世代へ利用が広がり、日本を代表するショート動画SNSの一つとなっています。

＞＞参考：　
 ITmedia マーケティング＿TikTokはコミュニケーションプラットフォームとして2019年の日本でどう進化するか（2019年2月5日）
 TikTok Newsroom_「TikTok、日本の月間アクティブユーザー数が4,200万を突破！ 」（2025年11月27日）

参考

TikTok、日本の月間アクティブユーザー数が4,200万を突破！ – Newsroom | TikTok

Newsroom | TikTok

TikTokの特徴と国内ユーザーの傾向

特長

TikTokは、縦型ショート動画を中心としたSNSで、「おすすめ（For You）」フィードによる高い拡散力が最大の特徴です。フォローの有無に関係なく、AIが視聴維持率や「いいね」、コメント、保存などのユーザー行動を分析し、一人ひとりに最適な動画を表示します。

そのため、フォロワー数が少ないアカウントでも、多くのユーザーへリーチし、投稿内容によっては大きく拡散される可能性があります。

また、アプリ内で撮影・編集・BGM追加まで完結できるほか、ハッシュタグチャレンジや人気楽曲を活用した投稿など、UGC（ユーザー生成コンテンツ）が生まれやすい設計も特徴です。

近年はエンターテインメントだけでなく、商品レビューやノウハウ、地域情報など幅広いジャンルのコンテンツが投稿されており、企業のマーケティングにも活用が広がっています。

ユーザー層

10代から20代の学生層から若者層に強いSNSとしてTikTokは知られているとおり、総務省、情報通信政策研究所が公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日）によると、10代の利用率は67.9％、20代は61.5％と、引き続き若年層での高い利用となっています。

一方で、同調査の令和6年度と比較すると、すべての年代で利用率が上昇しており、特に30代は39.7％から44.7％、50代は25.5％から32.2％へと大きく増加しました。若年層向けというイメージが強いTikTokですが、近年は30代以上の利用も着実に広がっていることが分かります。

＞＞参考： 総務省＿ 「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（令和8年6月26日）

TikTokの海外ユーザーに関する情報

TikTokのグローバルユーザー数について、公式に確認できる最新の発表は、2021年9月27日にByteDance社が公表した「月間アクティブユーザー数（MAU）10億人」になります。それ以降、公式から新たなグローバルMAUは発表されていません。

一方、Shopifyが2025年12月に公開したマーケティングブログでは、2025年時点のTikTokの世界のユーザー数は15億9,000万人以上と紹介されており、現在も世界的に利用者数を伸ばしていることがうかがえます。

TikTokは、日本だけでなく世界中で利用されている代表的なショート動画プラットフォームです。エンターテインメントに加え、商品検索や情報収集、ECなど活用の幅も広がっており、今後の公式発表にも注目が集まります。

＞＞参考：　
 Shopify＿MARKETING「TikTok Statistics for Marketers in 2026 Reference」（2025年12月12日）
 TikTok ニュースルーム＿「10億人の皆様に、ありがとうございます！！！（2021年9月27日）」

参考

10億人の皆様に、ありがとうございます！！！ – Newsroom | TikTok

Newsroom | TikTok

Pinterest ／ ピンタレスト

Pinterestの国内ユーザー数：1,050万（2024年8月時点）

2026年7月時点で、Pinterestの日本国内ユーザー数に関する新たな公式発表はありません。現時点で確認できる最新の情報は、2024年9月26日に公開された日経クロストレンドのインタビューです。来日していたPinterest CEOのビル・レディー氏は、2024年8月時点で日本国内のユーザー数が1,050万人を突破したと明らかにしています。

＞＞参考：日経クロストレンド－  Pinterestが日本で急成長 買い物エンゲージメント4.1倍の裏側

参考

Pinterestが日本で急成長　買い物エンゲージメント4.1倍の裏側

日経クロストレンド

Pinterestの特徴と国内ユーザーの傾向

特長

Pinterestは、2008年にアメリカでサービスを開始し、日本では2014年から提供されているビジュアルディスカバリーエンジンです。一般的なSNSのように他者との交流や過去の投稿を楽しむことを目的とするのではなく、「これからやりたいこと」や「欲しいもの」を探し、アイデアを集めるために利用される点が大きな特徴です。

ユーザーは、インテリアやファッション、レシピ、旅行などの画像や動画を「ピン」として保存し、「ボード」に整理できます。また、各ピンには外部サイトへのリンクを設定できるため、商品購入や詳細情報の確認へスムーズに移動できます。

さらに、Pinterestでは「北欧 リビング」や「春 コーデ」のような具体的なブランド名ではなく、イメージやテーマで検索するユーザーが多いことも特徴です。

そのため、購買や行動を検討している潜在層へアプローチしやすく、企業のマーケティングでも活用が進んでいます。投稿はタイムライン型ではなく蓄積されるため、公開から時間が経過したコンテンツも継続的に閲覧されやすい点も魅力です。

ユーザー層

「Pinterest Business」によると、日本のPinterestユーザーの構成は女性70%、男性30%と女性ユーザーが多いようです。
また年齢層では下記のように35歳〜44歳が39％と社会人世代が多いようですが、学生から若者層からの利用もあるようです。

加えて、「購買意欲を刺激するプラットフォーム」と自称するように、5人に3人の日本のPinterestユーザーが、ショッピングのためにPinterestを利用しているとのことです。

＜日本の各年齢層でPinterestを利用している人の割合＞
16～24 歳：28%
25～34 歳：19%
35～44 歳：39%

Pinterestの海外ユーザーに関する情報

2026年1月にリリースされた、2025年第4四半期および通期の決算によると、前年比12%増加しグローバルアクティブ月間ユーザー数は6億1900万と報告されています。

＞＞参考： Pinterest ＿ Pinterest Announces Fourth Quarter and Full Year 2025 Results, Delivers 14% Revenue Growth and Record Users（2026年2月12日）

Threads ／ スレッズ

Threadsのグローバルユーザー数：5億人（2026年7月発表）

Threadsは、日本国内のユーザー数を公表していません。

また、Meta社は2024年第1四半期以降、FacebookやInstagram、Threadsなど各サービス単体のユーザー数は公表せず、「Metaファミリーアプリ」全体の利用者数のみを開示しています。

一方、2026年7月1日に開催されたメディア向け説明会で、Meta日本法人代表の味澤将宏氏は、Threadsのグローバル月間アクティブユーザー数（MAU）が5億人を突破したと発表しました。

また、日本国内では利用時間が前年比130％増（約2.3倍）となり、サービス開始から約3年で日常的に利用されるSNSへと成長していることが紹介されています。

＞＞参考：MarkeZine（マーケジン）＿  【Threads 3周年】利用時間が前年比2.3倍、会話の場に。企業が知るべき国内利用動向＆新機能（2026年7月9日）

参考

【Threads 3周年】利用時間が前年比2.3倍、会話の場に。企業が知るべき国内利用動向＆新機能

MarkeZine

Threadsの特徴

Threadsは、Meta社が2023年7月に提供を開始した、テキストコミュニケーションを中心としたSNSです。

Instagramアカウントと連携して利用できることから、サービス開始直後から多くのユーザーを獲得し、X（旧 Twitter）の代替となるプラットフォームとして注目を集めました。

1回の投稿では最大500文字のテキストの入力が可能で、画像は最大10枚、最長5分の動画を投稿できます。外部リンクの掲載やDM（ダイレクトメッセージ）、予約投稿にも対応しており、近年は24時間で消える「ゴースト投稿」や、特定のテーマで交流できる「コミュニティ」などの機能も追加されています。

サービス開始当初はInstagramから誘導されるユーザーが多く見られましたが、現在ではThreadsを日常的な情報収集やコミュニケーションの場として利用するユーザーも増えており、独立したSNSとして定着しつつあります。

LinkedIn ／ リンクトイン

LinkedInの国内ユーザー数：500万人（2026年1月発表）

LinkedIn Japanは、2026年1月に日本国内のユーザー数が500万人を突破したと発表しました。
ビジネスに特化したSNSとして世界中で利用されており、日本国内でも個人の転職活動や企業の採用活動、ビジネスネットワーキングを目的とした利用が拡大しています。

近年は、企業の情報発信やブランディングの場としても活用が広がっており、BtoB企業を中心に注目を集めています。

＞＞参考：PR Times_リンクトイン・ジャパン株式会社
 【LinkedInグローバル調査】「2026年に仕事を探す予定」は52％、「AI時代の求職活動への準備不足」は78％で、求職ギャップが明らかに」（2026年1月26日）

参考

【LinkedInグローバル調査】「2026年に仕事を探す予定」は52％、「AI時代の求職活動への準備不足」は78％で、求職ギャップが明らかに

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LinkedInの特徴

LinkedInは、2003年にサービスを開始した実名制のビジネス特化型SNSです。2016年にマイクロソフト社の傘下に入り、日本では2011年から日本語版サービスが提供されています。

ユーザーは学歴や職歴、スキルなどのプロフィールを登録し、ビジネス上の人脈を広げたり、業界の最新情報を収集したりすることができます。転職・就職活動や企業の採用活動だけでなく、近年では企業の情報発信やBtoBマーケティング、ブランディングの場としても活用が広がっています。

また、「つながりの提案」や「類似するプロフィール」などの機能を通じて、新たなビジネスネットワークを構築できることも特徴です。さらに、個人・企業向けの有料プラン「LinkedIn Premium」も提供されており、個人はキャリア形成や転職活動、企業は採用活動や人材検索など、それぞれの目的に応じた機能を利用できます。

＞＞参考：LinkedInヘルプ＿  無料のLinkedInアカウントとLinkedIn Premiumアカウントの違いについて

LinkedInの海外ユーザーに関する情報

LinkedInは、2026年7月時点で世界13億人以上のユーザーが利用する、世界最大級のビジネス特化型SNSです。

公式プレスルームによると、世界200以上の国と地域で利用され、36言語に対応しています。グローバルにおけるビジネスインフラの一つとして定着しています。

＞＞参考：LinkedInプレスルーム＿   About Us

参考

About Us

Bluesky ／ ブルースカイ

Blueskyの世界ユーザー数：4,000万人（2025年11月発表）

Blueskyは、日本国内のユーザー数を公式には公表していません。

2024年2月に招待制を終了し、誰でもアカウントを作成できるようになったことで、世界のユーザー数は着実に増加しています。2025年11月1日には、公式アカウントが世界のユーザー数4,000万人突破を発表しました。

また、2026年3月9日に公開されたBluesky CEOのジェイ・グレイバー氏によるブログでも、4,000万人以上のユーザーが利用していることが紹介されており、現在も成長を続けていることがうかがえます。

＞＞参考：　
 Bluesky＿@bsky.app（2025年11月1日）
 Bluesky Blog _A New Chapter for Bluesky（2026年3月9日）

Blueskyの特徴

Blueskyは、元Twitter社CEOのジャック・ドーシー氏が立ち上げたプロジェクトを起源とする、テキストコミュニケーションを中心としたSNSです。X（旧 Twitter）やThreadsと似た操作性を備えていますが、分散型SNSであることが最大の特徴です。

独自のオープンな技術基盤「AT Protocol」を採用しており、ユーザーはアカウントやフォロワー、投稿データを特定の企業に依存せず管理できます。将来的には、対応する他サービスへデータを引き継ぐことも可能です。

1投稿は最大300文字で、画像は最大4枚、動画は最長60秒まで投稿できます。また、AIによるおすすめ表示だけに依存せず、自分好みのタイムラインを作成できる「カスタムフィード」機能を備えている点も、他のSNSにはない特徴です。

まとめ｜国内ユーザー数だけでなく、SNSの特徴を理解して選ぼう

この記事では、2026年時点で確認できる主要SNSの国内・海外ユーザー数や特徴、最新動向を紹介しました。

SNSは利用者数だけでなく、ユーザー層や利用目的、情報の届け方がそれぞれ異なります。自社のターゲットや発信したい内容に合わせて、最適なSNSを選ぶことが重要です。