2025年－主要SNSの国内ユーザー数と特徴をふまえて運用を考えよう（LINE、YouTube、X（旧 Twitter）、Instagram、Facebookなど

企業がSNSで公式アカウントを開設する場合、ターゲットとなるユーザー層に合わせた情報発信を行うことが重要です。そのためには、国内のSNSユーザー数や各SNSの特徴を理解する必要があります。
そこで本記事では、2025年時点で集めることができた情報をもとに、主要SNSに加え近年注目を集めている新興SNSも含めた国内のSNS状況をまとめております。

2018年11月9日データにみるSNS企業アカウント運用のメリット

【2025年時点】主要SNSユーザー数一覧

こちらの記事では、主要SNSであるLINE、YouTube、X（旧Twitter）、Instagram、Facebookの国内および世界ユーザー数に加え、LinkedIn、Pinterest、TikTok、Threads、Blueskyといった注目度の高いSNSのユーザー数も一覧でまとめました。各SNS企業（プラットフォーム）が公開したりメディアで公表した時点、かつ弊社により確認した時点の情報に基づいております。また、当記事は今後も更新していく予定です。

※MAU：Monthly Active Usersの略、月間アクティブユーザー数で1か月に1回以上利用があったアカウント数。
※MDU：Daily Active Usersの略、1日あたりのアクティブユーザー数で1日に1回以上利用があったアカウント数。

2018年6月29日企業アカウント開設時に運用担当者が決めることリスト！

ここからは、各SNSの国内ユーザー数と特徴をまとめております。

LINE ／ ライン

LINEの国内ユーザー数：MAU9,800万人（2025年3⽉末時点）

LINEヤフー社の公式ナレッジブログ「LINEヤフー マーケティングキャンパス」によると、2025年3月末時点でのLINEの月間アクティブユーザー数（MAU）は9,800万人に達し、日本の人口の約8割以上が利用していることが公表されています。

＞＞引用： LINEキャンパス ＿ 「LINEってどんなアプリ？」

LINEの特徴と国内ユーザーの傾向

2023年10月1日、Yahoo!とLINEは統合され、新たに「LINEヤフー株式会社」が発足しました。詳細は割愛しますが、Zホールディングスを存続会社とし、LINE、Yahoo!、Zホールディングス傘下のZ Entertainment、Zデータを含む5社が合併したかたちとなります。

特徴：

LINEは、個人やグループ間でのチャット機能を備えたコミュニケーション型SNSです。国内では連絡手段として広く普及しており、LINEヤフー社が「ライフプラットフォーム」と称するほど、日常生活に浸透しています。

他のオープン型SNSとは異なり、LINEの会話内容は第三者に公開されることがありません。基本的な機能は無料で利用できますが、チャット画面で使用できるスタンプなど、一部の機能は有料となっています。

ユーザー層：

LINEヤフー社の公式情報サイト「LINEヤフー マーケティングキャンパス」によると、LINEのユーザーは10代から60代まで幅広い年齢層に分布しており、特に偏りはありません。中でも、60代以上の利用者が他のSNSと比べて多く、国内での普及率の高さが際立っています。

＞＞引用： LINEキャンパス ＿ 「LINEをビジネスで活用するには」

利用傾向・その他：

連絡ツールとして広く普及しているLINEは、アプリに通知が届くと、多くのユーザーがすぐにメッセージを確認する習慣があるため、発信したメッセージの既読率が高いとされています。

一方で、企業アカウントが情報を発信する際には、メッセージを届けるため「友だち」登録を増やす必要があるという課題があります。

LINEの海外ユーザーに関する情報

国内での利用が広く知られているLINEですが、実は世界で約230の国と地域でサービスを提供しており、特に台湾やタイなどのアジア地域を中心に利用者を拡大しています。

台湾では、LINEは人口の約94.1%（MAU 2,200万）に利用される主要なコミュニケーションアプリとして定着しています。さらに、タクシー配車サービス「LINE GO」や「LINE GIFTSHOP」（ギフトサービス）などの関連サービスも展開し、利便性を高めています。

また、タイでは人口の約81.7%以上（MAU 5,400万）がLINEを利用しており、フードデリバリーや食料品配達、タクシー配車が可能な「LINE MAN」などのサービスも提供されています。

＞＞引用： LINEヤフー株式会社＿  海外における事業展開

YouTube ／ ユーチューブ

YouTubeの国内ユーザー数：7,370万人（2024年5月時点）

2024年5月時点で、YouTubeの国内月間アクティブユーザー数（MAU）は7,370万を超えたと発表されています（対象：18歳以上）。45 歳から 64 歳では、同世代人口の 79% に当たる 2,740 万人が利用しています。

また、この数値には18歳未満のユーザーは含まれていないため、実際の利用者数はさらに多いと考えられます。

＞＞引用： Think with Google_  Think with Google_ 好きと​出会える​ YouTube は、​深掘り、​行動に​つながる​場所へ​ —— ショート動画と​テレビ視聴が​成長を​牽引（2024年10月）

YouTubeの特徴と国内ユーザーの傾向

特徴：

YouTubeは、インターネット上で動画コンテンツを共有できるSNSプラットフォームです。ユーザーは、投稿された動画を鑑賞するだけでなく、自身の映像も手軽に公開できます。

動画配信者は「ユーチューバー」と呼ばれ、魅力的な動画コンテンツを投稿し、広告収入などを得ているユーザーもいます。視聴者は「スーパーチャット」などの機能で、ユーチューバーに投げ銭をすることも可能で、ユーチューバーの収入源となっています。また、有料サービス「YouTube Premium」もあり、視聴中の広告が一切表示されないなどのサービスもあります。

動画は最長12時間のものを投稿でき、テレビのような横長の画角の映像が主流ですが、日本でも2021年7月から「YouTube ショート」というTikTokのような縦長動画で最長60秒のコンテンツも作成投稿できるようになりました。

ユーザー層：

総務省の「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（令和7年6月27日）によると、YouTubeは10代〜40代で90％以上の高い利用率で、50代でも80％以上、60代でも70％以上の利用率で若者層から大人層まで利用されていることも分かります。

＞＞引用： 総務省_ 総務省ー令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（令和7年6月27日）
・10代：95.7％
・20代：97.2％
・30代：97.9％
・40代：91.8％
・50代：83.0％
・60代：71.2％

利用傾向・その他：

・YouTube ショート

「YouTubeショート」は最大60秒の縦型動画を投稿できる機能を、2021年に日本でもサービスを開始。
国内の1日あたりの視聴者数は年々増加しており、2023年11月の調査では他社のショート動画サービスを上回る利用率を記録。13〜54歳の月間利用率は62％と最も高く、特にZ世代（13〜24歳）では74％に達し、1位となっています。

＞＞引用： Think with Google_ 好きと​出会える​ YouTube は、​深掘り、​行動に​つながる​場所へ​ —— ショート動画と​テレビ視聴が​成長を​牽引（2024年10月）

・コネクテッドテレビ（CTV）

インターネット回線に接続可能なテレビが2019年頃から増えたことも影響し、コネクティドテレビ（Cnnected TV、CTV）（※）によるYoutubeの視聴が伸びています。

Googleのマーケティングブログ「Think with Google」の発表によると、2021年3月時点で、日本国内の月間2,000万人以上がテレビ画面でYouTubeを視聴しているとのことです。これにより、スマートフォンだけでなく、テレビの拡張コンテンツとしてYouTubeを利用するケースも増えていることがわかります。

（※）「コネクティドテレビ」：参考＿Otonal＿コネクテッドTVとは？5年で8倍！急成長の広告市場規模も解説

＞＞引用： Think with Google （2021年6月）－ 「テレビでYouTube」が月間 2,000 万に急成長中ーーコネクテッドテレビ広告、スマートニュースやパナソニックはこう使った。

YouTubeの海外ユーザーに関する情報

報道向けプレスリリースサイト「YouTube Official Blog」によると、YouTubeは現在、世界100カ国以上で提供され、80以上の言語にローカライズされています。プラットフォームの規模が世界レベルであることがわかります。

また、YouTube CEOのニール・モハン氏が2022年に紹介した情報では、当時、全世界で20億人以上がYouTubeを利用していると発表されていました。ただし近年は、公式発表で具体的な世界のユーザー数は明記されなくなっており、今後の最新データ公開が期待されます。

＞＞参考： YouTube Official Blog –  YouTube for Press（※現在では世界のユーザー数に関する具体的な記載はありません。）

X（旧：Twitter） ／ エックス（旧：ツイッター）

X（旧Twitter）の国内ユーザー数：MAU6,800万（2025年5月29日時点）

日本国内のX（旧Twitter）の月間アクティブユーザー数（MAU）は6,800万人（2025年5月29日）、加えて1日1回以上利用する日間アクティブユーザー数（DAU）は4,000万人と発表されています。

＞＞参考：
・ Web担当者Forum― 【レポート】Web担当者Forumミーティング 2025 春 ―XのAI「Grok」が進化！ 日本法人社長が教える「インサイト発見」の“超実践ワザ”
・ Web担当者Forum編集部【公式】 @webtanforum X（旧 Twitter）アカウント
2025年5月29日〜30日に開催された「Web担当者Forum ミーティング 2025 春」にX日本法人社長、松山歩氏が登壇。日本市場の動向と最新情報を紹介。

X（旧Twitter）の特徴と国内ユーザーの傾向

2022年10月にイーロン・マスク氏がTwitter社を買収し、2023年7月には社名がTwitter（ツイッター）からX（エックス）へと変更されてから、機能やサービスの改変が積極的に進められています。

2025年5月27日【X：旧 Twitter 編】企業アカウント運用に欠かせない「認証バッジ」とは？基本から取得方法を解説

特徴：

X（旧Twitter）は、140文字以内の短文を投稿できる、リアルタイム性の高いSNSです。タイムラインは基本的に時系列に沿って表示され、他者の投稿をリポスト（リツイート）できるため、拡散力が高いのも特徴です。

有料サブスクリプションサービス「X Premium（プレミアム）」（旧 Twitter Blue）の利用で、投稿したテキストを30分以内であれば編集できるようになったり、文字数が25,000文字で投稿でき、かつ認証バッジ（公式マーク）が得られるようになります。

ユーザー層：

X（旧Twitter）は2008年の日本語版サービス開始から17年が経過し、ユーザー層は若者層から徐々に大人層へと変化していると考えられていますが、総務省の「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（令和7年6月27日）」によると、20代が78.0%と最も多く、次いで10代が62.1％、30代が61.6％、40代が48.7％となっており、若者層を中心に利用されているようです。

＞＞参考： 総務省_ 総務省ー「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」令和6年6月21日
・10代：62.1％
・20代：78.0％
・30代：61.6％
・40代：48.7％
・50代：43.6％
・60代：22.1％

利用傾向・その他：

X（Twitter）では、手軽に参加できる「フォロー＆リポスト（リツイート）キャンペーン」が拡散力の高さから多くの企業アカウントで活用され、SNSマーケティングの主要手法の一つとなっています。

また、匿名性の高いアカウント名・ユーザー名が多いことから、リアルタイムで本音を発信する文化が根付いており、最新の情報や口コミを検索するツールとしての利用も広がりを見せています。

一方で、匿名性を活かした率直な投稿や情報の拡散は、誤解や炎上を招くリスクも伴います。そのため、企業アカウントの運用においては、投稿内容に細心の注意を払い、適切な発信を行うことが重要です。

X（旧Twitter）の海外ユーザーに関する情報

2024年11月に発表されたリリースによると、X（Twitter）の利用者数および利用時間が世界で過去最高を更新したと発表されています。

最新のデータ（2024年第2四半期）では、全世界の月間アクティブユーザー数（MAU）は5.7億人、日間アクティブユーザー数（DAU）は2.51億人と報告されています。

＞＞参考： @XcorpJP- 「X Corp. Japan 株式会社」への社名変更のお知らせ（2024年11月23日）

Instagram ／ インスタグラム

Instagramの国内ユーザー数：推定6,600万（2024年6月時点）

正確な数字は公表されていませんが、2024年6月に開催された公式セミナーイベント「House of Instagram Japan 2024」において、日本法人代表の味澤氏が、約2倍以上増加したことを記すグラフを発表しています。以前2019年に発表された3,300万の2倍ほどに達したということは、約6,600万のユーザー数が推定されます。

＞＞参考：　
・ Metaについて― Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破（2019年06月07日）
・ Instagram マーケティング JP（X（旧 Twitter） @FBBusinessJP） 2024年7月26日投稿

Instagramの特徴と国内ユーザーの傾向

Instagramは、2012年4月に当時のFacebook社（現Meta社）に買収されて以降、画像や動画を中心としたビジュアルコミュニケーションを軸としたSNSとして成長を続けてきました。運営元であるFacebookは2021年10月に社名をMetaへと変更し、現在はInstagramとFacebook、Threadsを傘下に持っています。

＞＞参考：Meta・メディアギャラリー＿  創業者、会長兼CEO マーク・ザッカーバーグ

特徴：

Instagramは、画像投稿やストーリーズ、縦型動画（リール）など、ビジュアルコミュニケーションに特化したSNSです。

投稿文（キャプション）は最大2,200文字（半角全角関係なく1文字カウント）まで入力でき、投稿後の編集も可能。ハッシュタグは1投稿あたり最大30個まで設定でき、静止画像は最大20枚をまとめて投稿できます。

動画配信では、ライブ配信機能「インスタライブ」により、最大4時間のリアルタイム配信が可能です。また、ショップ機能を活用すれば、投稿された画像や動画から直接商品ページへ遷移でき、ユーザーが興味を持った商品にスムーズにアクセスできる環境が整っています。

さらに2023年7月からは、日本国内でも18歳以上のクリエイター向けに有料サブスクリプションサービス「Meta認証（Meta Verified）」を提供開始。これにより、FacebookおよびInstagramのアカウントに公式認証バッジが付与され、なりすまし防止やアカウント保護といった機能が利用できるようになりました。

ユーザー層：

Instagramの公式ニュースブログによると、少し前ではありますが2019年6月公表時点で日本国内ユーザーの57％が女性、43％が男性でした。このデータから、女性ユーザーが多いイメージが強いInstagramでしたが、近年はユーザー層の多様化がさらに進んでいることが推察されます。

＞＞参考：Meta ニュースルーム－_  Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破（2019年06月07日）

総務省「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（令和7年6月27日公表）によれば、10〜20代の利用率は75％以上、30代は70％超と、若年層がボリュームゾーンだということがわかります。

さらに40代は60％以上、50代でも50％以上の利用率を記録しており、同調査でのX（Twitter）の数値を上回っています。

＞＞参考： 総務省_ 総務省ー「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」令和6年6月21日
・10代：75.0％
・20代：78.0％
・30代：70.5％
・40代：67.0％
・50代：52.7％
・60代：34.7％

利用傾向・その他：

Instagramは、「インスタ映え」や「映える」といった言葉を生み出すほど、おしゃれでスタイリッシュな写真の共有が主流のプラットフォームでした。

しかし近年では、スライド機能を活用した知識系コンテンツの投稿が増え、ファッションに限らず、経済や投資などライフスタイル全般に関する情報発信が活発になっています。そのせいか、「タグる」と表現されるハッシュタグ検索の利用も広がり、目的に応じた情報収集のツールとしての側面がより強まっています。

さらに、24時間で自動消去されるストーリーズでは、アーカイブ機能を利用することでコンテンツを保存できるほか、アンケートや質問、絵文字スライダーなど、ユーザーとのコミュニケーションを促進するスタンプ機能の利用が拡大しています。

加えて、TikTokのようなショート動画「リール」機能は、2020年8月の公開以降、継続的に改善が進められ、最大180秒（3分）までの動画投稿が可能になりました。これにより、Instagram上での動画コンテンツの活用もさらに広がっているようです。

Instagramの海外ユーザーに関する情報

親会社であるMeta社は、直近ではInstagramの正確な最新ユーザー数を公表していません。

2022年第3四半期の決算発表では、世界の月間アクティブユーザー数（MAU）が20億人を超えたと発表されました。

その後、2025年第1四半期の決算説明会では、マーク・ザッカーバーグ氏がMetaのいずれかのアプリを毎日利用しているユーザーは34億人に達したこと、また過去半年でInstagramの利用時間は6％増加したと述べています。

＞＞参考：Meta – Financials – Quarterly Earnings
 「Third Quarter 2022 Results Conference Call（2022年第3四半期決算発表会）」
 「First Quarter 2025 Earnings Call Conference Call（2025年第1四半期決算説明会）」

Facebook ／ フェイスブック

Facebookの国内ユーザー数：2,600万（2019年7月時点）

2019年8月に前フェイスブックジャパン代表の長谷川氏が退任前のインタビューで、国内の月間アクティブユーザー数は2,600万と公表していました。
それ以降、最新の国内ユーザー数の公表はありません。

＞＞参考： CNET Japanー  独占ロングインタビューフェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」（2019年07月08日）

Facebookの特徴と国内ユーザーの傾向

2021年10月に社名であったFacebookからMetaに変更され、Facebookはサービスブランド名となりました。InstagramとFacebookはMeta社傘下のサービスです。

＞＞参考：Meta メディアギャラリー＿  創業者、会長兼CEO マーク・ザッカーバーグ

特徴：

Facebookは実名登録制を採用しているため、比較的マナーのある利用文化が根付いています。
ユーザーは学歴やキャリアなどの情報を設定することで、共通点を持つ友達や知人を見つけられ繋がることができるプラットフォームとして、SNS黎明期に大きな話題となりました。

2020年からは、自社オンラインショップへ誘導できるショップ機能が日本でも利用可能になっています。
通常の投稿文は最大6万文字まで入力でき、投稿後も編集可能です。さらに、「いいね」ボタンには様々な種類があり、感情を表現しやすいのもエンゲージメント機能の特徴です。 また、Instagramと連携することで、リール（ショート動画）などのコンテンツを双方に同時に投稿できるようになっています。

ユーザー層：

SNSの先駆者ということもあり、国内のユーザー層は大人世代以上の利用率が高いようです。総務省の「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（令和7年6月27日）」によると、ボリュームゾーンは30代〜50代で、最も多いのは30代で39.2％で、最も少ないのは10代の13.6％でした。

＞＞参考： 総務省_ 総務省ー「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」令和6年6月21日
・10代：13.6％
・20代：22.9％
・30代：39.2％
・40代：38.6％
・50代：32.1％
・60代：26.6％

利用傾向・その他：

1投稿で掲載できる文字数や画像数の詳細な数値は発表されていませんが、投稿可能な最大文字数と画像数が主要SNSの中でも多く、文章には見出しや改行ができるため、読みやすくボリューム感のあるコンテンツが投稿できます。

そのため企業アカウント「Facebookページ」の多くはブログや会報誌のように活用したり、また海外への発信を兼ねて商品紹介や、社会活動などの投稿をする企業アカウントが見うけられます。

また機能の一つである「Facebookグループ」は、共通の趣味や関心を持つユーザーが集まり、メンバー同士で交流できるコミュニティの場として活用できるのが特徴です。

＞＞参考：Meta－ビジネスセンター  「Facebookグループについて」

Facebookの海外ユーザーに関する情報

日本ではユーザー数の伸び悩みを感じるところですが、海外での利用は圧倒的に多く、Metaの「2023年第4四半期決算資料（Meta Earnings Presentation Q4 2023）」によると、月間アクティブユーザー数（MAU）は30.65億人で、日間アクティブユーザー数（DAU）は21.10億人と発表されています。

＞＞引用：Meta – Financials   Quarterly Earnings – 4Q 2023「Earnings-Presentation-Q4-2023.pdf」

ちなみに、Meta社は2024年第1四半期以降、Facebookを含む個別のSNSサービスのユーザー数の公表を理由は不明ですが中止しているようです。

その代わりに、Metaが提供するプラットフォーム全体をファミリーアプリとして（Facebook、Instagram、WhatsApp、Messengerなど）、全サービスの総合ユーザー数を発表するようになりました。

TikTok ／ ティックトック

TikTokの国内ユーザー数：3,320万（※TikTok Lite含む、2024年2時点）

2024年9月に開催されたウェビナーでは、日本国内におけるTikTokとTikTok Liteを合わせた月間利用者数が3,320万人以上に達していることが紹介されました。

参考までに、2019年1月末時点の月間アクティブユーザー数（MAU）は950万人であり、わずか数年で大幅な成長を遂げていることが分かります。

さらに、2025年6月に日本で開始されたEコマース機能「TikTok Shop」に関する記者会見でも、国内ユーザー数が3,300万人に達していると触れられています。現時点では、最新の公式発表が待たれる状況です。

＞＞参考：
・ ITmedia マーケティング＿  TikTokはコミュニケーションプラットフォームとして2019年の日本でどう進化するか（2019年02月05日 ）
・ 産経ニュース TikTokが日本でネット通販開始　ユーザー数3300万人、日清食品やKATEも参（2025/6/30 ）

＞＞引用：　
TikTok Academyはユーザー登録しログインして視聴が可能になります。
 TikTok for Business－TikTok Academy
 【アーカイブ配信】【プラットフォームアップデート】TikTokの進化と国内消費の変化とD2C業界

TikTokの特徴と国内ユーザーの傾向

特徴：

TikTokは、15秒から10分までのショート動画を投稿・視聴できる、動画コンテンツを軸としたSNSプラットフォームです。各投稿には、他のユーザーからコメントや「いいね」などのリアクションが可能で、動画を通じたコミュニケーションが活発に行われています。

おすすめ画面には、そのユーザーの興味関心を独自のシステムで察知し表示されるため、フォロワー数が少ないアカウントにも様々なユーザーにリーチできるチャンスがあると言われています。

2023年にリリースされた「TikTok Lite」はTikTokの視聴専用アプリです。そのため、「投稿しなければアカウントが停止されるのでは」といった不安を感じることなく、ユーザーは見るだけでも気軽にコンテンツを楽しむことができます。

また「TikTok Lite」には、アプリの利用に応じてポイントを貯める仕組みがあり、貯まったポイントはTikTok上でのギフティング（投げ銭）やPayPayポイントなどに交換可能です。動画視聴そのものがイベントのように楽しめる点も、ユーザーを惹きつける特徴の一つです。

ユーザー層：

10代から20代のいわゆるZ世代が主なユーザー層といわれていますが、2023年12月公開のTikTokの公式ブログでは、ボリュームゾーンの年齢層が上がり、ユーザーの平均年齢が36歳と公表しています。

＞＞参考：TikTok For Business ブログ＿  エンタメコンテンツにはもはや欠かせない存在に：データが実証したテレビとTikTokの親和性 （2023年12月22日）

また、総務省の「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（令和7年6月27日）」によると、10代が最も多く65.7％、20代が58.7％と多く、次いで30代が39.7％、40代も39.9％という利用率です。上段でふれたとおり30代〜40代の利用も得られていることが分かります。

＞＞参考： 総務省_ 総務省ー「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」令和6年6月21日
・10代：65.7％
・20代：58.7％
・30代：39.7％
・40代：39.9％
・50代：25.5％
・60代：18.8％

利用傾向・その他：

TikTokでは、話題のテーマや音楽に合わせたダンス動画がバズる傾向にありますが、最近ではライフハックや実用的な情報を発信する動画も増えています。特に、動画や写真に音声解説を加えた知的コンテンツが人気を集めています。

企業アカウントも同様に、TikTokのトレンドを取り入れた動画構成や音楽を活用し、社員が登場するダンス動画やエンタメ要素を盛り込んだ投稿を行うなど、「おすすめ」フィードに表示されやすい工夫をしている傾向がみられます。

TikTokの海外ユーザーに関する情報

Bytedance社（TikTok）は、2021年9月27日のプレスリリースで、世界の月間アクティブユーザー数（MAU）が10億人に到達したことを発表しました。

さらに、アプリ市場の調査会社であるSensor Tower社のデータによると、2020年4月時点でApp StoreとGoogle Playを通じた世界累計ダウンロード数が20億回を突破していると報告されています。

その後も利用者は拡大を続けており、「Shopify 日本」のマーケティング戦略ブログによると、2025年時点ではShopify日本の公開データにて、世界の月間アクティブユーザー数が約15億9,000万人に成長していると紹介されています。

＞＞参考：　
・ TikTok ニュースルーム＿ 10億人の皆様に、ありがとうございます！！！（ 2021/09/27）
・ Sensor Tower_ TikTok Crosses 2 Billion Downloads After Best Quarter For Any App Ever
・ Shopify 日本 –  TikTokのユーザー数や年齢層は？2025年の最新統計15選

Pinterest ／ ピンタレスト

Pinterestの国内ユーザー数：1,050万（2024年8月時点）

2024年09月26日公開の日経クロストレンドのインタビューにて、来日していた米Pinterest CEOのビル・レディー氏は、2024年8月時点で、日本のユーザー数が1050万人を突破したことを公表しています。

＞＞参考：日経クロストレンド－  Pinterestが日本で急成長 買い物エンゲージメント4.1倍の裏側

Pinterestの特徴と国内ユーザーの傾向

Pinterestは、2008年にアメリカでサービスを開始したビジュアル検索SNSです。2014年に日本ではサービス開始しました。

特徴：

Pinterestは、画像収集・共有をメインとしたSNSです。 コミュニケーションが主軸のSNSが多い中、ユーザーは個人のアイディアや知識を収集するキュレーション型のSNSです。

ユーザーは、インターネット上の好きな画像を「ピン」と呼ばれるブックマーク機能で保存・共有します。
従来のSNSは発信される投稿がある程度タイムリーに流れていくイメージですが、画像を収集しストックする利用方法なので、投稿されて時間が経ったものも閲覧されるチャンスがあります。 また、画像に外部リンクを貼付することで、ワンクリックで情報元へアクセスできるのも利便性の高い点です。
ビジネスアカウントでは、動画のアップロードと自動再生が可能で、商品紹介などにも活用されています。

ユーザー層：

既存ユーザーの世代別などの割合は公表されていませんが、下記の2021年04月に公開されたCNET Japaの記事では、Z世代と呼ばれるユーザーが前年比で50％増加し、男性が48％、ミレニアム世代が36％増加したことも公表しています。

＞＞参考：CNET Japan-  コロナ禍に「Pinterest」が急成長した理由–前年比で利用者1.6倍、料理レシピ探しにも （2021年04月15日）

Pinterestの海外ユーザーに関する情報

2025年2月6日にリリースされた2024年第4四半期の業績発表で、全世界の月間アクティブユーザー数（MAU）は前年比11%増加し、5億5,300万人になったことを発表しています。

＞＞参考：Pinterest・Press releases－  Pinterest Announces Fourth Quarter and Full Year 2024 Results, Delivers First Billion Dollar Revenue Quarter（February 6, 2025）

LinkedIn ／ リンクトイン

LinkedInの国内ユーザー数：400万以上（2024年9月時点）

LinkedIn社、営業マネジャー鈴木氏の2024年9月の投稿にて、Linkedin登録者数が400万人を突破した旨を伝える投稿がありました。また、Linkedin社のWebサイトでの公式情報では400万以上を表す「4M＋」と掲載されています（2025年3月時点）。

＞＞参考：  LinkedInプレスルーム－About Us

＞＞参考：  LinkedIn・営業マネジャー鈴木 基規氏の2024年9月投稿より

LinkedInの特徴と国内ユーザーの傾向

2003年にサービスを開始し、2016年12月には米マイクロソフト社の傘下に入りました。2011年10月から日本語でのサービスを開始しています。

特徴：

LinkedInは、実名制のビジネス特化型SNS です。ユーザーが自身の学歴や職歴を登録することで、関連する人脈を広げることができます。特に、個人の転職活動 や 企業の採用活動 に活用されており、双方にとって有益なプラットフォームとなっています。

また、ホーム画面に表示される 「つながりの提案」 や 「類似するその他のプロフィール」 から、他のユーザーにリクエストを送り、積極的にネットワークを広げることも可能です。

さらに、LinkedInには 有料のサブスクリプションサービス「Premiumプラン」 があります。個人向け・企業向けそれぞれに適したプランが用意されており、特に企業向けプランは採用活動や営業支援に役立ちます。

＜有料プラン4種＞
Premium Business
Sales Navigator
Recruiter Lite
LinkedInラーニング

＞＞参考：LinkedInヘルプ ＿  無料のLinkedInアカウントとLinkedIn Premiumアカウントの違いについて

利用傾向・その他：

ビジネスに軸をおいているSNSで、個人は自己プロフィールと経歴を公開し、企業は社会活動や採用情報を発信することで、個人と企業、個人間のビジネス交流のプラットフォームとして普及しています。

LinkedInの海外ユーザーに関する情報

Linkedinは、世界200の国と地域に12億人以上のユーザーがいると、LinkedinのWebページのプレスルームで公開されています（2025年8月時点）。

＞＞参考：  LinkedInプレスルーム＿About Us

Threads ／ スレッズ

Threadsの世界ユーザー数：4億人以上（2025年8月13日時点）

現時点では、日本国内のみのユーザー数については公式発表がありません。

インスタグラム代表のアダム・モッセーリ氏は、2025年8月13日の自身の投稿で、Threadsの世界における月間アクティブユーザー数（MAU）が4億人を突破したことを明らかにしています。

ちなみに、2024年4月24日にX（旧Twitter）で発表された際には、月間アクティブユーザー数は1億5,000万人を超えていたことが報告されており、わずか1年でユーザー数が倍増したことが分かります。

なお、Meta社は2024年第1四半期以降、個別SNSごとのユーザー数を公表せず、Facebook・Instagram・WhatsApp・Messengerといった「ファミリーアプリ」全体の総合ユーザー数のみを発表する方針に切り替えています。
そのため、今回の発表は例外的にモッセーリ氏によって共有されたものとみられます。

＞＞参考：　
・ インスタグラム社代表のアダム・モッセーリ氏　 Threads -（＠mosseri）2025/08/13投稿より
・ Meta Newsroom　＿ X（旧 Twitter）アカウント（@MetaNewsroom）2024年4月25日投稿より

Threadsについて

主要SNSのFacebookとInstagramを傘下にもつMeta社が、2023年7月にThreadsのサービスを開始しました。ちなみに、2021年10月に社名であったFacebookからMetaに変更され、Facebookはサービスブランド名となりました。ThreadsもInstagramとFacebookと同様に、Meta社傘下のサービスです。

特徴：

Meta社が開発したテキストベースのリアルタイムコミュニケーションを主軸としたソーシャルメディアアプリです。X（旧Twitter）の代替えを狙ったとされています。

最大500文字までの投稿が可能で、リンク、写真、動画、GIFなども追加できます。また2025年1月24日に予約投稿ができるようになるなど、アップデートは続いており、さらに機能拡充を進めているようです。

Threadsのアカウントを開設するには、Instagramのアカウントが必要で、両者を連携させる必要があります。Instagramアカウントを持っていない場合は、まずはInstagramのアカウントから作成しなければなりません。ただし、この連携により、既存のプロフィール情報やフォロワーを引き継ぐことができるため、Threadsをスムーズに始めることができるという利点もあります。

一方で、Meta社のSNSアプリ同士を連携せずに、独立したアカウントで利用したいと考えるユーザーも一定数存在します。こうしたユーザーにとっては、Instagramとの連携がThreads利用のハードルとなる可能性があり、今後のユーザー数の伸びにどのような影響を与えるか、引き続き注視していきたいところです。

＞＞参考：Meta Newsroom＿   Introducing Threads: A New Way to Share With Text（2023年7月5日）

Bluesky ／ ブルースカイ）

Blueskyの世界ユーザー数：3,000万人（2025年1月時点）

Blueskyの日本単独での国内ユーザー数は、現時点では公式発表されていません。

2024年2月に招待制が廃止され、誰でもアカウント登録が可能になったことを受け、世界でのユーザー数は徐々に増え続けているようです。世界でのユーザー数が2024年2月23日には500万を超え、2025年1月29日には3000万人に達したことを公式Blueskyアカウントで発表しています。

＞＞参考： Bluesky（@bsky.app）
 2024年2月23日投稿
 2025年1月29日投稿

Blueskyについて

Blueskyは、元Twitter社CEOのジャック・ドーシー氏が立ち上げたSNSです。X（旧Twitter）やThreadsと同様に、テキストを中心としたコミュニケーションを主軸としています。

特徴：

Blueskyは分散型SNSであり、中央サーバーによる一元管理ではなく、複数のサーバーで分散管理される仕組みを採用しています。また、「ATプロトコル」に対応しているため、ユーザーが自分のデータを自由に管理でき、異なるサービスへの移行が可能です。例えば、Blueskyで得たフォロワーや投稿データをそのまま他のSNSへ移行することができます。

投稿に関しては、最大300文字のテキスト投稿が可能で、画像は最大4枚まで添付できます。また、現時点では広告が表示されておらず、タイムラインにはユーザーの投稿のみが表示されるシンプルな構成です。さらに、「いいね」やコメント、リポスト、引用ポストといった機能を活用して、他のユーザーと交流することができます。

2024年には機能アップデートがつづき、ダイレクトメッセージ（DM）や、動画も投稿できるようになりました。現時点では、非公開アカウント（鍵アカウント）や予約投稿などができないため、今後も期待したいところです。

＞＞参考：　Bluesky（@bsky.app）
 2024年5月23日投稿（ダイレクトメッセージ（DM）機能について）
 2024年9月12日投稿（動画の投稿が可能に）

まとめ：各SNSのユーザー数と特徴をふまえて公式アカウントを開設しましょう。

SNSには、マス広告ではリーチしにくいユーザー層が存在します。そのため、企業が効果的に情報を発信し、顧客との接点を築くには、自社に適したSNSアカウントの開設が欠かせなくなりました。

公式SNSアカウントを開設する際は、ターゲット層やコミュニケーションの方法を明確にし、各SNSのユーザー特性や文化を理解した上で、最適なプラットフォームを選ぶことが重要です。

またSNSの国内ユーザー数は、公式発表の頻度が限られているため、正確なデータを得るのが難しい状況ですが、本記事では公開情報のリリースなどをもとに随時更新を行う予定です。

SNSは、プラットフォームの経営方針やアルゴリズムが日々変化しており、どのSNSが自社の商品やサービスに最適かを見極めるのは簡単ではありませが、商材に合ったプラットフォームを選び、より良い運用を目指していくことが大切だと弊社も考えています。
当ブログが、皆さまのSNS運用の参考になれば幸いです。

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